月収120万円の手取り額はいくら？計算方法や生活レベルを徹底解説

月収120万円と聞くと、「かなり余裕のある生活ができそう」「お金の心配はほとんどなさそう」といったイメージをもつ方も多いのではないでしょうか。
しかし実際には、所得税や住民税、健康保険料、厚生年金保険料などが差し引かれ、手元に残る金額は想像より少なくなるケースもあります。

本記事では、公的データとJAC Recruitment（以下、JAC）の実績を参考に、月収120万円の手取り目安と控除の内訳、到達しやすい職種・業種の傾向、転職事例を整理します

月収120万円の手取りはおおよそ月額82万円

月収120万円の手取りは約82万円が目安です。ただし、勤め先の制度や扶養状況、自治体によって金額は変動します。

月収120万円の手取り額計算

ここでは、月収120万円を前提に、各種保険料率や税制をもとに試算した手取り額の一例を紹介します。年間ベースで社会保険料や税額を算出し、その結果をもとに月額の手取りを導き出しています。

項目	月収	年収
額面収入	1,200,000円	14,400,000円
所得税	156,978円	1,883,736円
住民税	86,800円	1,041,600円
健康保険	59,955円	719,460円
厚生年金	59,475円	713,700円
雇用保険	6,600円	79,200円
介護保険	9,620円	115,440円
手取り	820,572円	9,846,864円

※JAC Recruitmentが税理士監修のもと作成した試算

手取り額を把握するうえでは、給与から差し引かれる各種控除の仕組みを理解しておくことが重要です。なかでも社会保険料は負担額が大きく、額面とのギャップが生じやすい項目です。あらかじめ差し引かれる金額を把握しておくことで、実態に即した収支計画を立てやすくなります。

【参考】月収別手取り額早見表

以下は、保険料率・税制をもとに作成した、月収30万〜200万円の手取り試算例です。
※実際の手取りは条件で変動します（扶養・保険料率・自治体など）。

額面月収	月間手取り（概算）	手取り比率
30万円	約23.5万円	約78%
40万円	約30.8万円	約77%
45万円	約34.6万円	約77%
50万円	約38.0万円	約76%
55万円	約41.3万円	約75%
60万円	約44.7万円	約75%
65万円	約47.8万円	約73%
70万円	約51.2万円	約73%
75万円	約54.5万円	約73%
80万円	約57.9万円	約72%
85万円	約61.3万円	約72%
90万円	約64.5万円	約72%
100万円	約70.8万円	約71%
110万円	約76.8万円	約70％
120万円	約82.1万円	約68%
130万円	約87.3万円	約67％
140万円	約92.7万円	約66%
150万円	約98.3万円	約66%
180万円	約115.1万円	約64%
200万円	約125.3万円	約63％

※JAC Recruitmentが税理士監修のもと作成した試算

給与水準が上がるにつれて、手取り比率が緩やかに低下する傾向があります。この理由は、社会保険料と税負担の割合が段階的に増えるためです。

月収120万円の難易度は？平均月収との比較や人口割合

日本全体の平均所得や年齢別の分布を俯瞰すると、月収120万円という水準がごく限られた層に属することが分かります。平均的な月収との大きな差や人口構成を踏まえ、本章では月収120万円に到達する難易度と、その客観的な位置づけについて整理していきます。

【性別・年代別】月収120万円と日本の平均月収との比較

国税庁の「民間給与実態統計調査」をもとに見ると、月収120万円（年収約1,440万円）という水準が、日本の労働市場においていかに突出しているかが明確になります。全世代の平均（月額約40万円）を大きく上回るこの所得帯は、あらゆる年代において「上位層」に位置する水準です。

＜年齢階層別の平均年収（国税庁データ）＞
以下の数字は（国税庁データ）の平均給与（年間）を12で割って、小数点四捨五入して算出しています。

年齢階層	全体	男性	女性
19歳以下	10万円	12万円	8万円
20〜24歳	23万円	25万円	22万円
25〜29歳	34万円	37万円	31万円
30〜34歳	37万円	43万円	30万円
35〜39歳	40万円	48万円	29万円
40〜44歳	43万円	53万円	30万円
45〜49歳	45万円	55万円	31万円
50〜54歳	47万円	59万円	30万円
55〜59歳	48万円	61万円	30万円
60〜64歳	39万円	50万円	25万円
65〜69歳	31万円	39万円	20万円
70歳以上	25万円	32万円	17万円
全体平均	40万円	49万円	28万円

出典：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」（p.20 – 年齢階層別の平均給与）

20代の平均月収（20〜30万円台）と比較すると、月収120万円は約3〜5倍に相当し、同年代の中では極めて稀な水準です。さらに、賃金がピークに近づく50代後半の男性平均と比較してもなお約2倍の差があり、全体の中でも限られた層に位置していることが分かります。

男性の平均月収は年齢とともに上昇する傾向がありますが、ピーク時でも60万円前後にとどまるケースが一般的です。そのため、月収120万円に到達するのは、企業の経営層や高度専門職、外資系企業のトップなど、ごく一部に限られるといえるでしょう。

一方、女性の平均月収はライフイベントの影響もあり、全年代を通じて20〜30万円台で推移しています。月収120万円はその水準の数倍にあたり、高い専門性や責任あるポジションを担っているケースが多いと考えられます。

従って、月収120万円は単なる高収入の枠を超え、日本全体でも上位数％に位置づけられる、非常に高い経済基盤を示す水準といえます。

【性別】月収120万円の人口割合

国税庁の「民間給与実態統計調査」をもとに月収ベースへ換算すると、月収120万円は「83〜125万円（年収1,000〜1,500万円）」の階級に該当します。このレンジに属するのは、全就労者の約4.5％にとどまり、給与分布においては明確に上位層に位置づけられます。

月収階級（年収換算）	全体	男性	女性
〜8万円（100万円以下）	7.7%	3.5%	13.1%
8〜17万円（100〜200万円）	11.1%	5.6%	18.4%
17〜25万円（200〜300万円）	13.2%	8.7%	19.0%
25〜33万円（300〜400万円）	16.1%	14.3%	18.5%
33〜42万円（400〜500万円）	15.3%	16.9%	13.3%
42〜50万円（500〜600万円）	11.8%	14.7%	8.0%
50〜58万円（600〜700万円）	7.6%	10.3%	4.0%
58〜67万円（700〜800万円）	5.3%	7.6%	2.2%
67〜75万円（800〜900万円）	3.4%	5.0%	1.2%
75〜83万円（900〜1,000万円）	2.4%	3.6%	0.7%
83〜125万円（1,000〜1,500万円）	4.5%	7.0%	1.1%
125〜167万円（1,500〜2,000万円）	1.1%	1.7%	0.3%
167〜208万円（2,000〜2,500万円）	0.3%	0.4%	0.1%
208万円以上（2,500万円超）	0.3%	0.6%	0.1%

出典：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」（p22 – 給与階級別給与所得者数・構成割合）

月収120万円という水準は、日本全体で見ても上位5％前後に限られる、明確なハイエンド層に位置づけられます。ボリュームゾーンである年収400〜600万円（月収33〜50万円）と比較すると、名目上の収入水準は約2〜3倍に達しており、単なる「高収入」を超えたレンジであることが分かります。

男女別に見ると、その到達難易度の差はより鮮明です。男性の場合、キャリアの積み上げや役職登用を通じて高年収帯へ移行する層が一定数存在し、約7.0％が月収120万円前後のレンジに該当します。

一方で女性は約1.1％にとどまり、この水準に到達しているケースはごく限られています。実際には、企業の経営層や事業責任者、高度な専門性を求められるプロフェッショナル職など、成果責任や意思決定責任を伴うポジションが中心となります。月収120万円は、報酬水準であると同時に、組織内で担う役割の重さを反映した指標ともいえるでしょう。

月収120万円に多い職種・業種の傾向

月収120万円は、日本の労働市場において際立った高所得帯に位置しており、この水準をどの職種・業種で目指すかは、キャリア形成における重要な判断軸となります。一般的に、この報酬レンジは、高度な専門性を発揮するスペシャリストや、組織の意思決定に関与するマネジメント層が中心となる傾向です。

業界ごとに到達ルートは異なるものの、いずれにおいても「専門性の高さ」や「経営への関与度の深さ」が報酬を左右する点は共通しています。

月収120万円に多い職種と求人情報

JACがお預かりしている求人データ（2024年1月～2025年12月）で、月収120万円前後の求人数が多い職種は下記のとおりです。

■月収120万円に多い職種ランキングと求人情報

1：社外取締役

2：新規事業開発

3：購買

4：法務

5：IR

6：COO

7：事業企画・事業開発

8：グローバル人事（海外人事）

9：創薬・テクニシャン

10：サステナビリティ

11：CEO

12：金融システム

月収120万円前後の求人は、専門性の高さに加え、企業経営や事業成長への関与度が高いポジションに集中している点が特徴です。ランキングを見ると、社外取締役やCEO・COOといった経営層・ガバナンス領域に加え、新規事業開発や事業企画など、企業の成長戦略を担う職種が上位に並んでいます。

また、法務やIR、購買、グローバル人事といった管理部門の中でも高度な専門性が求められる領域が含まれており、企業価値の向上やリスクマネジメント、海外展開などに直結する役割が重視されていることが分かります。さらに、創薬分野や金融システムといった高度専門領域の職種もランクインしており、特定分野における深い知見が高報酬につながる傾向が見られます。

加えて、サステナビリティ領域のように近年重要性が高まっている分野も含まれており、企業の中長期的な価値創出に貢献するポジションへの需要が拡大していることもうかがえます。

月収120万円に多い業種と求人情報

JACがお預かりしている求人データ（2024年1月～2025年12月）で、月収120万円前後の求人数が多い業種は下記のとおりです。

■月収120万円に多い業種ランキングと求人情報

1：機械・装置

2：電気・電機

3：損害保険

4：医薬品

5：食品・飲料

6：外食

7：通信

8：診断薬・ライフサイエンス

9：建設・土木

月収120万円前後の求人は、機械・電気といった製造業を中心に、医薬品やライフサイエンスなどの研究開発領域、さらには損害保険や通信といったインフラ・金融系まで、複数の基幹産業にまたがって分布しているのが特徴です。これらの業界では、研究開発、品質保証、生産技術、技術マネジメントなどの高度専門職において、高い報酬が提示されやすい傾向があります。

また、損害保険や通信といった分野では、リスク管理や大規模システム運用、事業企画など、事業基盤を支える専門性の高いポジションでハイクラス求人が見られます。加えて、外食や食品・飲料といった消費者向けビジネスにおいても、事業拡大やブランド戦略、収益改善を担うポジションでは高年収帯の採用が一定数存在します。

さらに、診断薬・ライフサイエンス領域では専門性の高い研究職や技術職、建設・土木では大規模プロジェクトを統括するマネジメント職など、いずれの業界でも「専門性」と「事業インパクト」の双方が求められる役割において高い報酬水準が設定される傾向です。

月収120万円の転職事例

JACを介して月収120万円の転職を成功させた事例をご紹介します。

土木・維持管理の経験を再定義し、風力EPCへ転身。月収120万水準へ

Gさん（40代前半/男性）

	業種	職種	年収
転職前	運輸	設備保全	1,300万円
転職後	エネルギー	技術系プロジェクトマネージャー	1,450万円

Gさんは、インフラ企業において線路や構造物の維持管理、補修計画、工事監督など、鉄道インフラを支える土木領域の業務に幅広く従事してきました。加えて、環境影響評価や地質調査、設備投資計画の策定など、技術領域にとどまらない上流工程にも関与し、ゼネラリストとして経験を積み上げてきました。前職では安定したキャリアを築いていた一方で、これまでの知見を活かしながら新たな領域で挑戦したいという志向が強まり、転職を検討するようになりました。

JACのコンサルタントは、Gさんが有する「大規模インフラの維持管理・施工管理経験」と「関係者調整力」に着目しました。特に、複数の関係者を巻き込みながらプロジェクトを推進してきた経験は、再生可能エネルギー分野におけるプロジェクトマネジメント業務との親和性が高いと評価しました。そのうえで、風力発電事業におけるEPCプロジェクトマネージャーポジションを提案。
その結果、Gさんはインフラ分野で培ってきたスキルを新たな領域で活かす形で、キャリア転換による採用を実現しました。

※本事例は実際の転職成功事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・プロジェクト内容・時期等の一部を変更しています。

電源ICの専門性を軸に、提案領域を拡張して年収帯を更新。年収1,150万→1,450万へ

Hさん（40代後半/男性）

	業種	職種	年収
転職前	半導体	シニアスタッフエンジニア	1,150万円
転職後	半導体	アプリケーションエンジニア	1,450万円

Hさんは、エレクトロニクス領域において長年にわたり技術職としてキャリアを築き、電源設計や信頼性評価、半導体製品の技術サポートなど幅広い業務に従事してきました。メーカーや商社での経験を通じて、製品理解だけでなく顧客対応や技術提案にも強みをもち、車載向け電源ICを中心とした分野で専門性を高めてきました。

直近では、製品プロモーションやテクニカルサポートを担いながら、顧客と本社の間に立った調整業務や技術提案にも関与していました。一方で、これまで培ってきた経験をさらに発展させ、より裁量の大きいポジションで価値を発揮したいという意向から転職を検討するようになりました。

JACのコンサルタントは、Hさんの「電源回路・半導体に関する深い専門性」と「顧客折衝を含めた技術提案力」に着目しました。特に、顧客ニーズと本社側の意図の双方を踏まえ、最適な解決策を導いてきた経験は、外資系半導体メーカーのFAEマネージャーポジションと高い親和性があると判断。そのうえで、技術支援に加えチームマネジメントや事業拡大にも関与できるポジションを提案し、キャリアの幅を広げる転職を実現しています。

転職後は、アプリケーションエンジニアとして顧客への技術提案や課題解決を担うとともに、チームマネジメントやビジネス開発にも貢献されています。

※本事例は実際の転職成功事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・プロジェクト内容・時期等の一部を変更しています。

月収120万円の社会保険料・税金

ここから、月収120万円の社会保険料と税金の負担額の内訳について解説します。

月収120万円の社会保険料は月間約13.6万円

月収120万円の場合、社会保険料の目安は月額で約13.6万円となります。内訳は、健康保険が約6.0万円、厚生年金が約5.9万円、雇用保険が約6,600円、介護保険が約9,600円程度で、これらが給与から差し引かれることで手取り額に影響します。

社会保険は「健康保険」「厚生年金保険」「介護保険」と、労働保険である「雇用保険」「労災保険」で構成されています。このうち労災保険は企業が全額負担するため、給与から控除されることはありません。実際に従業員が負担するのは、健康保険・厚生年金・雇用保険・介護保険の4つです。

また、健康保険料や厚生年金保険料は標準報酬月額に基づいて決定され、それぞれに上限が設けられています。そのため、月収が高い場合でも保険料は一定水準で頭打ちとなる点が特徴です。加えて、健康保険料率は協会けんぽか企業の健康保険組合かによって異なり、協会けんぽの場合は都道府県ごとに料率が設定されています。

さらに、介護保険料は40歳以上で負担が発生するため、同じ月収120万円であっても年齢によって総額は変動します。社会保険料は手取り額に直結する重要な項目であるため、加入している制度や年齢条件を踏まえて把握しておくことが大切です。

月収120万円の所得税は月間約15.7万円

月収120万円の場合、所得税（復興特別所得税を含む）の目安は月額約15.7万円前後となります。所得税は給与の総額にそのまま課されるのではなく、給与所得控除や社会保険料控除、基礎控除などを差し引いた後の「課税所得」に対して税率が適用される仕組みです。会社員の場合は源泉徴収により毎月の給与から差し引かれ、年末調整によって年間の税額が精算されます。

国税庁が公表している最新の所得税率表に基づいて、月収120万円の場合の所得税額を試算しています。

課税所得	税率
195万円以下	5%
195万円超〜330万円以下	10%
330万円超〜695万円以下	20%
695万円超〜900万円以下	23%
900万円超〜1,800万円以下	33%
1,800万円超〜4,000万円以下	40%
4,000万円超	45%

所得税は、課税所得が増えるにつれて税率が段階的に上がる「累進課税制度」が採用されています。月収120万円は年収ベースで約1,440万円に相当し、各種控除を差し引いた課税所得は850万円前後〜950万円程度となるケースが多く、主に23％帯が中心となりつつ、一部の所得には33％の税率が適用される構造となります。

なお、所得税は課税所得の全額に同一税率がかかるわけではなく、所得区分ごとに異なる税率が段階的に適用されます。また、扶養家族の有無や生命保険料控除、住宅ローン控除などによって税額は変動するため、ここで示した金額は一般的な会社員を前提とした目安として捉えることが重要です。

出典：国税庁「所得税の税率」

月収120万円の住民税は月間約8.7万円

月収120万円の場合、住民税の目安は月額で約8.7万円前後となります。住民税は前年の所得をもとに算出されるため、給与や賞与が変動してもすぐに反映されるわけではなく、一般的には翌年6月から翌々年5月にかけて給与から差し引かれます。

住民税は主に「所得割」と「均等割」で構成されています。所得割は課税所得に対して課され、標準税率はおおむね10％です。これに加えて、自治体ごとに定められた均等割や森林環境税が上乗せされる仕組みとなっています。

月収120万円は年収ベースで約1,440万円に相当し、給与所得控除や社会保険料控除、基礎控除などを差し引いた後の課税所得は、950万円〜1,050万円程度となるケースが一般的です。この課税所得に対して所得割（約10％）を乗じると、年間の住民税額は95万〜105万円程度となります。

さらに均等割や森林環境税を加味すると、年間では96万〜106万円程度となり、月額に換算すると8.0万〜8.9万円程度となるため、月額8.7万円前後が一つの目安といえます。

なお、住民税は自治体ごとに税率や均等割額が異なるほか、iDeCoや生命保険料控除、扶養控除などの適用状況によっても税額は変動します。継続的に給与から控除される項目であるため、前年所得を基準とした仕組みを理解し、手取り額の把握に活かすことが重要です。

転職で年収アップを目指すなら、JAC Recruitment

月収120万円の場合、手取り額はおおよそ82万円前後が目安です。社会保険料や所得税、住民税などが差し引かれるため、実際に使える金額（可処分所得）を踏まえて生活設計を行うことが重要となります。世帯構成によって家計の余裕度は大きく変わり、単身世帯では貯蓄に回せる余力を確保しやすい一方、子育て世帯では住居費や教育費の負担が増え、固定費の割合が高くなる傾向があります。

また、日本の平均給与と比較すると、月収120万円は大きく上回る水準に位置します。こうした収入帯は、専門性の高い職種や管理職、ハイレベルな営業職などで見られることが多く、相応のスキルや実務経験が求められます。このレベルを目指してキャリアアップを図るには、転職市場における年収相場や企業ごとの採用背景、求められる役割を客観的に把握することが重要です。

JACは、管理職・専門職・ハイクラス領域に強みをもつ転職エージェントとして、企業の採用ニーズや報酬レンジ、ポジションごとの期待役割など、具体的な情報に基づいた支援を行っています。非公開求人を含む幅広い選択肢の中から、これまでの経験や志向に合ったキャリア形成をサポートします。

中長期的なキャリア形成を見据えるのであれば、ハイクラス領域に強みを持つJACを活用することは、有力な選択肢の一つとなります。