月収140万円（額面）の手取りは、概算で月約93万円です（40歳以上・扶養なし・賞与なしのモデルケース）。ただし、居住地の住民税、各種控除、健康保険の料率、賞与の有無によって手取りは変動します。
本記事では、「手取りの計算内訳 」「平均月収との比較と人口割合 」「月収140万円帯に多い職種・業種 」など を、公的データとJACの求人データをもとに整理します。
目次/Index
月収140万円の手取りはおおよそ月間93万円
月収140万円が支給される場合、税金や社会保険料として約47万円が天引きされるため、月々の手取り額は約93万円となります。
月収140万円の手取り額計算
企業は、従業員に給与を支払う際、所得税や住民税のほか、健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険といった社会保険料を差し引き、本人に代わって国や自治体に納付する義務を負っています。
月収140万円の場合、社会保険料や税金の合計額は約47万円に達し、その結果、手取り額は約93万円となります。
| 項目 | 月収 | 年収 |
| 額面収入 | 1,400,000円 | 16,800,000円 |
| 所得税 | 220,506円 | 2,646,072円 |
| 住民税 | 105,650円 | 1,267,800円 |
| 健康保険 | 68,874円 | 826,488円 |
| 厚生年金 | 59,475円 | 713,700円 |
| 雇用保険 | 7,700円 | 92,400円 |
| 介護保険 | 11,051円 | 132,612円 |
| 手取り | 926,744円 | 11,120,928円 |
※JAC Recruitmentが税理士監修のもと作成した試算
また、賞与がなく毎月140万円の給与が支給されるケースを想定すると、額面年収は1,680万円になります。一方、手取り額は額面年収を大きく下回り、約1,112万円になります。
額面金額と手取り額の差は、月々は約47万円、年間は約568万円です。収入が上がるほど、税金や社会保険料の負担額は大きくなることから、月収140万円の場合も額面金額と手取り額の差は非常に大きくなっています。
なお、ここでは介護保険料の徴収対象となる40歳以上の人を前提とした手取り額をご紹介しています。40歳未満の場合は介護保険料が天引きされないため、毎月約1.1万円、年額にして13.2万円ほど手取り額は増加する計算です。
【参考】月収別手取り額早見表
会社員として働く場合、税金や社会保険料が天引きされるため、額面金額と手取り額は一致しません。月収140万円の手取り額と額面収入の比率は66％です。
以下は一例として、賞与なし／扶養なし／40歳以上（介護保険あり）を前提にした概算です。居住地や保険料率、各種控除により実際の手取りは変動します。
| 額面月収 | 月間手取り（概算） | 手取り比率 |
|---|---|---|
| 30万円 | 約23.5万円 | 約78% |
| 40万円 | 約30.8万円 | 約77% |
| 45万円 | 約34.6万円 | 約77% |
| 50万円 | 約38.0万円 | 約76% |
| 55万円 | 約41.3万円 | 約75% |
| 60万円 | 約44.7万円 | 約75% |
| 65万円 | 約47.8万円 | 約73% |
| 70万円 | 約51.2万円 | 約73% |
| 75万円 | 約54.5万円 | 約73% |
| 80万円 | 約57.9万円 | 約72% |
| 85万円 | 約61.3万円 | 約72% |
| 90万円 | 約64.5万円 | 約72% |
| 100万円 | 約70.8万円 | 約71% |
| 110万円 | 約76.8万円 | 約70％ |
| 120万円 | 約82.1万円 | 約68% |
| 130万円 | 約87.3万円 | 約67％ |
| 140万円 | 約92.7万円 | 約66% |
| 150万円 | 約98.3万円 | 約66% |
| 180万円 | 約115.1万円 | 約64% |
| 200万円 | 約125.3万円 | 約63％ |
※JAC Recruitmentが税理士監修のもと作成した試算
給与水準が上がるにつれて、手取り比率が緩やかに低下する傾向があります。この理由は、社会保険料と税負担の割合が段階的に増えるためです。
月収140万円の難易度は？平均月収との比較や人口割合
国税庁のデータによると、日本の給与所得者の平均月収は40万円であり、月収140万円は日本の給与所得者の平均を大きく上回る水準にあります。では、毎月、140万円の給与を得ている会社員はどのくらいいるのでしょうか。
本章では、国税庁が公表している「令和6年民間給与実態統計調査」のデータをもとに、平均月収や人口割合などについて考察します。
- 【性別・年代別】月収140万円と日本の平均月収との比較
- 【性別】月収140万円の人口割合
【性別・年代別】月収140万円と日本の平均月収との比較
月収の全世代平均は40万円であるのに対し、月収140万円は平均の3.5倍に相当する極めて高い水準です。国税庁の統計をもとに作成した以下の表を見ると、給与所得がピークを迎える55～59歳の男性の平均月収でも61万円程度であることから、月収140万円がいかに突出した値であるかを確認することができるでしょう。
＜年齢階層別の平均月収（国税庁データ）＞
※以下の数字は国税庁データの平均給与（年間）を12で割って、小数点四捨五入して算出した数字です。
| 年齢階層 | 全体 | 男性 | 女性 |
| 19歳以下 | 10万円 | 12万円 | 8万円 |
| 20〜24歳 | 23万円 | 25万円 | 22万円 |
| 25〜29歳 | 34万円 | 37万円 | 31万円 |
| 30〜34歳 | 37万円 | 43万円 | 30万円 |
| 35〜39歳 | 40万円 | 48万円 | 29万円 |
| 40〜44歳 | 43万円 | 53万円 | 30万円 |
| 45〜49歳 | 45万円 | 55万円 | 31万円 |
| 50〜54歳 | 47万円 | 59万円 | 30万円 |
| 55〜59歳 | 48万円 | 61万円 | 30万円 |
| 60〜64歳 | 39万円 | 50万円 | 25万円 |
| 65〜69歳 | 31万円 | 39万円 | 20万円 |
| 70歳以上 | 25万円 | 32万円 | 17万円 |
| 全体平均 | 40万円 | 49万円 | 28万円 |
出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」（p.20 – 年齢階層別の平均給与）
【性別】月収140万円の人口割合
以下の表は国税庁のデータをもとに作成した、月収ごとの人口割合を示すものです。
月収140万円が属するのは「125万円超～166.7万円以下」の層です。この層に属するのは、日本の給与所得者全体のわずか1.1％です。特に女性に限ると0.3％と非常に限られた人のみが、月収140万円前後を得ていることが分かります。
また、125万円を超える月収を得ている層全体を合計しても、その割合は1.7％にとどまっていることからも月収140万円の希少性を理解できるのではないでしょうか。
| 月収階級（年収換算） | 全体 | 男性 | 女性 |
| 〜8万円以下（100万円以下） | 7.7% | 3.5% | 13.1% |
| 8万円超〜16.7万円以下（100万円超〜200万円以下） | 11.1% | 5.6% | 18.4% |
| 16.7万円超〜25万円以下（200万円超〜300万円以下） | 13.2% | 8.7% | 19.0% |
| 25万円超〜33.3万円以下（300万円超〜400万円以下） | 16.1% | 14.3% | 18.5% |
| 33.3万円超〜41.7万円以下（400万円超〜500万円以下） | 15.3% | 16.9% | 13.3% |
| 41.7万円超〜50万円以下（500万円超〜600万円以下） | 11.8% | 14.7% | 8.0% |
| 50万円超〜58.3万円以下（600万円超〜700万円以下） | 7.6% | 10.3% | 4.0% |
| 58.3万円超〜66.7万円以下（700万円超〜800万円以下） | 5.3% | 7.6% | 2.2% |
| 66.7万円超〜75万円以下（800万円超〜900万円以下） | 3.4% | 5.0% | 1.2% |
| 75万円超〜83.3万円以下（900万円超〜1,000万円以下） | 2.4% | 3.6% | 0.7% |
| 83.3万円超〜125万円以下（1,000万円超〜1,500万円以下） | 4.5% | 7.0% | 1.1% |
| 125万円超〜166.7万円以下（1,500万円超〜2,000万円以下） | 1.1% | 1.7% | 0.3% |
| 166.7万円超〜208.3万円以下（2,000万円超〜2,500万円以下） | 0.3% | 0.4% | 0.1% |
| 208.3万円以上（2,500万円超） | 0.3% | 0.6% | 0.1% |
出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」（p22 – 給与階級別給与所得者数・構成割合）
月収140万円に多い職種・業種の傾向
月収140万円という給与水準はどのような職種や業種に多いのでしょうか。JACがお預かりしている求人データ（2024年１月～2025年12月より）をもとに、それぞれの傾向をご紹介します。
月収140万円に多い職種と求人情報
JACがお預かりしている求人データ（2024年1月～2025年12月）で、月収140万円前後の求人数が多い職種は以下のとおりです。各職種をクリックすると求人情報をご覧いただけます。
4：CHRO
6：CEO
7：CFO
月収140万円前後で募集されている求人を見ると、管理部門責任者やCHRO、CEO、CFOなど、経営に近い職種が多くランクインしている点が特徴的です。また、政府などと良好な関係を構築する渉外や最適な条件で原材料や部品を調達する購買、直接的な利益を生み出す法人営業職などでの募集も多く見られます。
月収140万円に多い業種と求人情報
JACがお預かりしている求人データ（2024年1月～2025年12月）で、月収140万円前後の求人数が多い業種は以下のとおりです。各業種をクリックすると求人情報をご覧いただけます。
1：電気・電機
2：食品・飲料
電機・電機メーカーや食品・飲料メーカーなどでは、原材料や部品等をグローバル環境で調達するケースが増えています。また、エネルギー・プラント業界では大規模な開発プロジェクト、システムインテグレーターにおいては複雑な開発プロジェクトが増加中です。いずれも多くの関係者との連携が求められる点に共通点が見られ、大規模かつ複雑なビジネスを統率できるマネジメント力や意思決定力が求められる業種において月収140万円前後での募集が多く見られることが分かります。
月収140万円の転職事例
JAC経由で転職された方の中から月収140万円の条件で転職を成功させたお二人の事例をご紹介します。
法人営業から事業開発へ：ステークホルダー交渉力が年収アップに直結した例
Lさん（30代後半/男性）
| 業種 | 職種 | 年収 | |
|---|---|---|---|
| 転職前 | 商社 | 法人営業 | 1,350万円 |
| 転職後 | 商社 | 事業企画・事業開発 | 1,650万円 |
Lさんは、大学院修了後、大手航空会社に入社され、航空機のフライトオペレーション業務や経営企画業務に従事されてきました。その後、総合商社に転職をされ、航空事業部門の法人営業職で活躍されてきましたが、国の機関に出向し、政策業務に従事された経験をきっかけに、さらなるステップアップへの意欲が高まり、転職を決意されたとのこと。
JACでは、Lさんのこれまでの経験を存分に発揮できる総合商社の航空宇宙・防衛事業部の事業企画職をご提案しました。航空宇宙事業に力を入れている企業であり、Lさんの豊富な知見をいかんなく発揮できる環境だと判断したためです。
面接ではLさんの航空業界に関する造詣の深さはもちろん、社内外のステークホルダーと粘り強く交渉や折衝を継続して実績につなげてきた高いコミュニケーション能力が評価され、年収300万円アップの条件で採用が決定しています。
専門領域（オンコロジー）を軸に、マネジメントへ拡張して年収アップ
Nさん（40代後半/男性）
| 業種 | 職種 | 年収 | |
|---|---|---|---|
| 転職前 | 医薬品 | MR | 1,450万円 |
| 転職後 | 医薬品 | エリアマネージャー・スーパーバイザー | 1,700万円 |
Nさんは、大手の外資系製薬企業において、循環器領域やオンコロジー領域のMRとして優秀な成績を収め、社内での表彰を受けた実績もおもちの方です。MRとしての実績が評価され、営業所長にも就任し、メンバーの意見に寄り添うことで主体的な行動を引き出すサーバント型のマネジメントを実践されてきました。しかし、40代後半にさしかかったことでキャリアを見直し、新たな環境でさらなるステップアップを実現したいとの意向が強くなり、転職を決意されたとのこと。
JACでは、オンコロジー領域での飛躍を目指す外資系製薬企業のエリアマネージャー職をご提案しました。オンコロジー領域における新たなシェアの獲得に向け、単に数字を高めるだけでなく、MRを育成しながら医師をはじめとしたステークホルダーと強固な信頼関係を構築し、戦略的にチームを率いる役割が求められる求人です。
難易度の高い業務でしたが、面接ではＮさんのオンコロジー領域の専門性の高さ、製薬企業におけるMR・営業所長としての実績が高く評価され、面接終了後すぐに採用が決定しています。
月収140万円の社会保険料・税金
月収140万円の社会保険料と税金の負担額の内訳について解説します。
- 月収140万円の社会保険料は月間約14.7万円
- 月収140万円の所得税は月間約22.1万円
- 月収140万円の住民税は月間約10.6万円
月収140万円の社会保険料は月間約14.7万円
月収140万円の場合、毎月徴収される社会保険料の額は、合計すると約14.7万円です。
内訳は、健康保険料が約6.9万円、厚生年金が約5.9万円、雇用保険料が0.8万円、介護保険料が1.1万円となっています。ただし、40歳未満の場合は、介護保険料の徴収がなされないため、社会保険料の負担額はわずかに低くなります。
高所得者の社会保険料には上限が設定されています。2026年4月時点では、厚生年金の標準報酬月額の上限は65万円であるため月収140万円の場合、保険料には上限額の約5.9万円が適用されます。また、健康保険の保険料の上限となる標準報酬月額は139万円であるため、月収140万円に課される負担は、上限額の約6.9万円です。
月収140万円の所得税は月間約22.1万円
月収140万円の場合、毎月約22.1万円が所得税として差し引かれます。日本の所得税は、所得額が増えるほど税率も上がる累進課税の仕組みが採用されているため、収入が高くなるほど所得税の負担は大きくなります。
2026年3月時点での所得税の税率は以下のとおりです。
| 課税所得 | 税率 |
| 195万円以下 | 5% |
| 195万円超〜330万円以下 | 10% |
| 330万円超〜695万円以下 | 20% |
| 695万円超〜900万円以下 | 23% |
| 900万円超〜1,800万円以下 | 33% |
| 1,800万円超〜4,000万円以下 | 40% |
| 4,000万円超 | 45% |
出典：国税庁「所得税の税率」
月収140万円の住民税は月間約10.6万円
月収140万円の住民税の負担額は月々約10.6万円です。住民税には累進課税の仕組みは適用されないものの、前年の所得に対して約10％が課税されるため、所得が高い人ほど負担額が大きくなります。今後、月収がさらにアップする場合は、徴収される住民税の額も増加する点を考慮しておく必要があるでしょう。
転職で年収アップを目指すなら、JAC Recruitment
月収140万円は、日本の給与所得者層でも上位1.7％に含まれるハイクラス層に該当します。この層では、JAC経由で転職された方の事例でご紹介したように、特定領域における専門性の高さはもちろん、組織や事業へ与えるインパクトの大きさも評価軸に加えられます。また、プレーヤーとして個人の実績を上げる能力だけでなく、経営層と近い目線で組織の成長を考えられる高い視座や多様なステークホルダーを巻き込みながら組織を導く調整力も不可欠です。
JACでは、これまでに数多くのハイクラス転職をサポートしてきた実績があります。各業界に精通したコンサルタントがあらゆる可能性に目を向けながら、これまでの経験や実績、今後に向けた希望を丁寧にヒアリングし、理想のキャリアの実現に適した求人をご提案します。
特に、月収140万円クラスのポジションに対する企業の期待は高く、求められる役割は非常に高度です。転職を成功させるうえでは、求人概要だけでなく、事業戦略や組織課題の深い理解が不可欠となります。JACでは各企業と強固な信頼関係を構築しているため、求人募集の背景や組織文化など、解像度の高い情報を提供することが可能です。です。さらに、選考対策までを一貫してサポートし、納得できる転職活動の実現を支援します。
さらなる高みを目指し、転職を検討されている場合はぜひハイクラス転職に強いJACにご相談ください。
