54歳の平均年収はいくら?中央値や手取りを男性・女性ごとに解説

54歳は役職定年を目前に控え、現職でのキャリアの総仕上げと、次のステージへの分岐点となる時期です。後継者の育成に注力しながらも自身の武器を再確認し、新たな環境への挑戦を考える人も少なくありません。しかし、転職にあたっては現状以上の年収を維持できるかという点も気になるところでしょう。

本記事では、JAC Recruitment(以下、JAC)の最新データや厚生労働省が公表している公的統計などをもとに、54歳の平均年収や中央値、手取り額、エリア別、企業規模別の傾向などについて解説します。

管理職・スペシャリスト転職をお考えの方へ
JAC Recruitmentは、ハイクラス転職に特化した転職エージェントです。業界・領域に強い専門コンサルタントが、解像度の高い情報を提供し、あなたの転職をサポートします。

54歳の平均年収は約1,021.8万円

JACの実績データ(2024年1月~2025年12月)によると54歳の平均年収は約1,021.8万円です。JACはハイクラス層の求人を中心に取り扱っていることから、JACを介して転職された方もハイクラス層が多く、平均年収も1,000万円超となっています。自身の年収と平均年収の比較は、転職を検討するうえでの一つの指針ともなるでしょう。

転職市場での価値は、専門性の高さやスキルの希少性にあり、これまでの経験をピンポイントで発揮できる求人に出会えば、平均年収を上回る報酬で転職を実現できるケースもあります。

54歳の男性の平均年収は約1,012.5万円、女性は約1,104.0万円

JACのデータから54歳の平均年収を男女別に見ると、男性は約1,012.5万円、女性は約1,104.0万円となっています。JACを介して転職された方の全年代の平均年収は、約838.6万円、男性約863.5万円、女性約747.0万円です。

54歳は、単に実務を実行するだけではなく、組織の成長や安定化に関わる役割や後進の育成、課題解決の責任者といった役割が求められます。転職においては、これまでの実務経験や実績によって培ってきたスキルと応募先企業が求める役割のマッチング度合いが報酬に大きく影響します。

JACの実績における全年代の平均年収と54歳の平均年収は、以下の表のとおりです。

項目54歳平均全年代平均
平均年収1,021.8万円838.6万円
男性の平均年収1,012.5万円863.5万円
女性の平均年収1,104.0万円747.0万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

なお、本データはJACを介して転職された方を対象としており、54歳の女性転職者には、経営に近いポジションや高度な専門職へ就任されたケースが多く含まれている点が特徴です。そのため、一般的な賃金統計とは異なり、女性の平均年収が男性を上回る結果となっています。

54歳の平均手取り額は約738万円(手取り月収は約62万円)

報酬からは、所得税や住民税、社会保険料が徴収されます。したがって、額面収入と手取り額は異なる額となり、収入が高くなるほど両者の開きは広がる傾向にあります。生活を考えるうえでは、額面収入だけでなく、実際に手元に入る手取り額の目安についても把握しておくことが重要です。

年収1,022万円・54歳・扶養なし(ボーナス支給なし)の会社員を想定した場合、年間の手取り額は約738万円、月々の手取り額の目安は約62万円となります。年間の控除額は約284万円となり、手取り率は約72.2%です。

手取り額の詳しい内訳を以下の表にまとめました。

項目月収年収
額面収入851,666円10,220,000円
所得税69,241円839,000円
住民税54,433円653,200円
健康保険40,877円490,524円
介護保険6,723円80,676円
厚生年金59,475円713,700円
雇用保険5,109円61,308円
手取り615,808円7,381,592円

※本試算は【東京都在住・扶養なし・賞与なし(年収を12分割)】という条件を前提としています。

出典:国税庁「税について調べる」

出典:日本年金機構「厚生年金保険」

出典:全国健康保険協会「保険料率」

住民税率は自治体によって若干異なる可能性があり、扶養の有無や各種控除の適用状況によっても手取り額は変動します。年収1,020万円台の54歳前後の会社員であれば、手取り額はおおむね上記の額を目安とすることができます。

54歳の年収の中央値は約916.8万円

JAC経由で転職された54歳の年収中央値は約916.8万円です。以下の表は54歳の年収分布をグラフにしたものです。

54歳の転職者のうち、最も多い年収帯は1,200万円以上(25.9%)です。また、年収1,000万円台(12.3%)、年収1,100万円台(5.8%)を合わせると4割以上の人が転職で年収1,000万円以上を実現しています。

このことからも54歳の転職では、ある程度の責任を負うポジションへの転職が多いと推測できます。

54歳は、部門責任者や経営直下のポジションに就くケースが増える年齢であり、役割と責任の重さが年収に直接反映されやすいフェーズにあるといえます。

【エリア別】54歳の平均年収(東京・神奈川・大阪・愛知・埼玉・千葉・兵庫・福岡)

本データは、JACの転職実績(想定年収)を首都圏・関西圏を中心とした主要都道府県に集計した参考値です。

なお、地域によってサンプル数が異なり、件数が少ない地域は平均値が一部の事例に左右されやすい可能性がある点にご留意ください。

【首都圏・関西圏を中心とした主要都道府県】54歳の平均年収 

都道府県54歳の平均年収
東京都1,185.4万円
神奈川県935.7万円
大阪府896.3万円
愛知県901.2万円
埼玉県813.1万円
千葉県1,184.6万円
兵庫県766.5万円
福岡県816.4万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

エリア別の平均年収を見ると、東京都(1,185.4万円)と千葉県(1,184.6万円)が突出しています。また、神奈川県、大阪府、愛知県についても、900万円前後と高い水準に達していることが分かります。

東京都をはじめとした首都圏、第二の都市である大阪府、製造業が集中する愛知県には本社機能を置く大手企業が多いことが、平均年収の高さに影響を与えていると推察できます。

【企業規模別】54歳を含む50代前半の平均年収(大企業・中企業・小企業)

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、50代前半(50~54歳)の賃金は、企業規模が大きいほど高くなる傾向が見られます。

明確な評価制度と報酬制度が確立されている大企業では、賃金テーブルの水準も高く、昇給や昇格のルールも明確に定められているケースが多くなります。したがって、昇給や昇格のルートも把握しやすく、賃金も上がりやすい構造にあります。

対して中・小企業は、その時々の業績が経営に大きく影響することもあり、年収レンジは変動しやすくなっています。さらに賃金テーブルも比較的控えめに設定されている点も特徴です。

以下は、50代前半の月例賃金(所定内給与額)をもとに「月給×12カ月+年間賞与その他特別給与額」で年収換算した、平均年収のイメージです。

企業規模50代前半の平均年収50代前半男性の平均年収50代前半女性の平均年収
大企業770.2万円899.8万円535.2万円
中企業607.2万円691.2万円471.6万円
小企業508.8万円564.4万円412.7万円

50代前半は、重要な意思決定に関わるポジションに就くケースも増える時期です。したがって、全体的に平均年収は高くなっているものの、大企業と中・小企業の間には250万円以上の開きが見られ、賃金構造やビジネスモデルの違いが報酬にも色濃く反映されていると推測できます。

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(p9 – 企業規模別にみた賃金)

【参考】年齢別平均年収

以下の表は、JACを介して転職された25歳から60歳の方の平均年収を一覧にしたものです。

収入は年齢とともに上昇していき、50代に入ると1,000万円を超過します。54歳は年収のピークにあたる時期だといえるでしょう。

年齢平均年収
25歳542.3万円
26歳575.0万円
27歳607.8万円
28歳621.6万円
29歳659.0万円
30歳676.1万円
31歳708.7万円
32歳732.1万円
33歳750.0万円
34歳782.1万円
35歳782.2万円
36歳809.9万円
37歳820.8万円
38歳835.4万円
39歳857.8万円
40歳877.8万円
41歳886.0万円
42歳899.9万円
43歳924.1万円
44歳907.5万円
45歳951.6万円
46歳964.0万円
47歳965.6万円
48歳985.8万円
49歳975.3万円
50歳1,016.6万円
51歳1,012.3万円
52歳1,023.3万円
53歳1,005.3万円
54歳1,021.8万円
55歳998.7万円
56歳1,037.2万円
57歳1,005.4万円
58歳931.8万円
59歳883.9万円
60歳944.1万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

【最終学歴別】54歳を含む50代前半の平均年収(大学院卒・大卒・短大卒・高専卒・高卒)

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」では、学歴別の平均賃金のデータも公開しています。54歳が属する50代前半(50~54歳)の場合、大学卒の平均年収は約829万円です。性別に分けて見ると男性は約891万円、女性は約630万円となります。

以下は、最終学歴別の50~54歳の月例賃金(所定内給与額)をもとに「月給×12カ月+年間賞与その他特別給与額」で年収換算した、平均年収のイメージです。

最終学歴50代前半の平均年収50代前半男性の平均年収50代前半女性の平均年収
大学院1,085.9万円1,116.4万円907.5万円
大学828.6万円890.6万円630.4万円
高専・短大570.3万円738.0万円507.4万円
専門学校568.3万円633.2万円488.5万円
高校544.6万円618.5万円400.2万円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(p8 – 学歴別にみた賃金)

表を見ると、大学院修了者の平均年収が最も高く、高校卒の2倍にも達する額となっています。一方で、高専・短大卒者と専門学校卒者の間に有意な差は見られません。

メーカーの技術職、医療・福祉業界、IT・WEB業界など専門性の高い技術や知識が求められる領域では、大卒者以上に高専・短大、専門学校卒者が活躍し、高い年収を得ているケースもあります。表のように、一般的には学歴によって年収には差が生じやすくなります。しかし、学歴だけが報酬に影響するのではなく、自身の強みを生かせる業界や職種を見極めれば、実力やスキルに応じた適正な評価を得ることも可能です。

【業種別】54歳の平均年収ランキング

以下の表は、JACの54歳の実績データから平均年収が高い業種を抽出してまとめたものです。

業種別に見ると、54歳の平均年収が最も高いのは金融(1,580.2万円)です。金融と2位のWEB(1,535.0万円)のみが平均年収1,500万円超となっており、他を圧倒する結果となっています。

また、コンサルティング・シンクタンク・事務所(1,296.7万円)、IT・通信(1,085.2万円)、メディカル・バイオ(1,082.4万円)、マスコミ(1,004.0万円)も平均年収が1,000万円を超えています。知的集約型のビジネスモデルの業種は、一人が高い付加価値を生み出すため平均年収も高くなります。さらに、ハイクラス層の場合には責任あるポジションに就く点も評価につながることから、平均年収を押し上げていると推察できます。

業種54歳の平均年収
金融1,580.2万円
WEB1,535.0万円
コンサルティング・シンクタンク・事務所1,296.7万円
IT・通信1,085.2万円
メディカル・バイオ1,082.4万円
マスコミ1,004.0万円
流通997.8万円
EMC(電機・機械メーカー)985.5万円
消費財945.8万円
医療・介護・福祉914.8万円
建設・不動産883.6万円
商社848.0万円
サービス789.2万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

【職種別】54歳の平均年収ランキング

JACの実績データを見ると、54歳の平均年収が最も高い職種は金融(1,676.3万円)です。また、1位の金融から11位のクリエイティブ(広告・デザイン・放送関連)まで平均年収は1,000万円を超えており、あらゆる職種において54歳が保有する実績やスキルが高く評価されていることが分かります。上位の職種を見ると、経営に関与する職種が多い点も特徴です。

54歳前後の方が転職で年収1,000万円超を目指すためには、組織全体の成長に関与できる高い視座が求められるポジションへの就任がポイントになるといえるでしょう。

職種54歳の平均年収
金融1,676.3万円
コンサルティング・アドバイザリー1,443.3万円
経営・事業企画1,435.7万円
法務・知財1,152.8万円
内部統制・監査1,131.2万円
メディカル・バイオ1,092.0万円
購買・物流・生産管理1,046.7万円
人事・労務1,014.5万円
営業1,011.6万円
経理・財務1,005.0万円
クリエイティブ(広告・デザイン・放送関連)1,000.0万円
IT982.9万円
技術系908.0万円
土木系895.9万円
マーケティング・商品開発886.2万円
建築系864.7万円
総務・広報835.7万円
秘書・アシスタント・事務・顧客対応769.9万円
医療・介護・福祉600.0万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

54歳で年収アップの転職に成功した事例

実際にJACを通じて転職を成功させた54歳の方の事例を2つご紹介します。

54歳で豊富な実績をもとに外資系PEファンドの日本統括に就任

Dさん(男性/54歳)

業種職種年収
転職前政府系投資ファンド投資・経営戦略責任者2,500万円
転職後PEファンド(投資・金融業)共同統括責任者(マネージングディレクター/日本統括)3,000万円

Dさんは、戦略コンサルタントとしてクライアント企業の経営課題解決に取り組まれた後、日本および香港を拠点にPEやVCでの投資業務をリードされ、事業会社において経営企画や新規事業開発、M&A、IPOなどを牽引されてきた経験をもつ方です。さらに、経験を生かし、政府系投資ファンドのマネージングディレクターとして、国内外のベンチャー企業への投資業務を統括されていました。

積極的な転職は考えていないものの、投資した会社を根本から変革できるような大きなインパクトを残せる業務に対して強い関心を抱いていたDさんに対し、JACがご提案したのは、PEファンドの日本における最高責任者のポジションです。

最先端テクノロジーを駆使して製品やサービスを開発するアジア領域の企業への投資にフォーカスしているPEファンドであり、成長著しい分野でスケールの大きな支援に深く関与できる点に魅力を感じられ、応募を快諾されます。

選考では、Dさんの投資分野における豊富な経験はもちろん、数々の事業会社の変革を導いてきた手腕が高い評価につながり、見事、共同統括責任者に就任が決定しています。

※本事例は実際の成約事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。

54歳で希望を叶え、社会貢献につながる領域へ転身

Lさん(女性/54歳)

業種職種年収
転職前レジャー事業会社代表取締役社長(事業会社経営者)1,300万円
転職後PEファンド投資先経営幹部1,500万円

Lさんは、小売店のスタッフやサービス業店長の経験を経て、ブライダル関連会社に転職し、海外工場の立ち上げやマーケティングに尽力され、ブランドの価値向上に貢献されてきた方です。その後、サービス業のマーケティング責任者としてお客様の声を反映させるシステムを整備し、売上アップの実績を積まれた後、レジャー関連会社の代表取締役として経営に従事されてきました。

さまざまな業界で業務効率の改善に取り組み、目に見える形で実績を残してきたLさんですが、54歳となり、社会貢献につながる分野でキャリアで培ってきた経験を還元したいとの気持ちが強くなり、転職を決意されたといいます。

JACでは、PEファンドの投資先である学校法人の経営幹部のポジションをご提案しました。少子化が進む中、学校法人でも学生を募集するマーケティングの強化や経営効率の向上が大きな課題となっています。教育という面から社会貢献ができ、マーケティングや業務改善を含めた経営ノウハウを存分に生かせる点に魅力を感じ、応募を決意されました。面接後は、Lさんの実績と高いマネジメント能力が評価され、すぐに採用が決定しています。

※本事例は実際の成約事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。

54歳で年収アップの転職を目指すならJAC Recruitment

役職定年を迎える直前にある54歳は、年収低下のリスクに直面しやすい年齢です。この時期に年収アップを目指す場合には、転職先を自身のスキルや課題を生かせる経営課題を抱える企業に絞る必要があります。

自分の強みと募集企業が求めるスキルや実績がぴたりと符合すれば、年収はアップする可能性が高くなります。JAC Recruitmentでは、転職希望者と求人企業の双方を同じコンサルタントが担当します。転職希望者の強みや志向を深く理解したコンサルタントが企業と直接交渉するため、スキルや実績はもちろん、入社後の貢献可能性についても説得力をもって提示できます。

転職希望者の真の強みと企業が抱える課題を結びつけられるJACならではの体制によって、新たな環境での挑戦をきめ細やかに支援します。長年の経験を生かし、さらなるステップアップを目指す場合にはぜひJACにご相談ください。

この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment

編集部

当サイトを運営する、JACの編集部です。日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。

各業界・職種に精通したプロがあなたの転職を支援します。