37歳の平均年収はいくら?中央値や手取りを男性・女性ごとに解説

「37歳の平均年収はどれくらいか」「同年代と比べて自分の年収は高いのか、低いのか」。こうした疑問をもつ方は少なくありません。37歳は、これまでに培ってきた経験や専門性が本格的に評価され始め、年収や役職の差が広がりやすい年代です。

本記事では、ハイクラス転職に強いJAC Recruitment(以下、JAC)の転職成功者データと厚生労働省の統計をもとに、37歳の平均年収・中央値・手取り額を男女別に解説。加えて、地域別・業種別・職種別の年収差や、37歳で年収アップを実現した転職事例も紹介します。

37歳の年収相場やキャリアの可能性を把握したい方は、ぜひ参考にしてください。

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37歳の平均年収は約820.8万円

JACの実績データによると、37歳の平均年収は約820.8万円となっています。30代後半は、これまでに培ってきた専門性や実務経験が評価されやすく、キャリアの選択肢が大きく広がるタイミングです。ハイクラス求人を多くお預かりするJACでも、37歳前後の方は即戦力として期待されることが多く、年収水準も比較的高い傾向にあります。

また、担当領域の専門性やマネジメント経験、これまでの実績によっては、平均年収を上回る条件で転職を実現するケースも少なくありません。37歳はキャリアの方向性が固まり始める年代でもあるため、同年代の年収水準や転職市場の動向を把握しておくことは、自身の市場価値を考えるうえで有効です。

37歳の男性の平均年収は約835.1万円、女性は約764.9万円

JACのデータを男女別に見ると、37歳の平均年収は男性が約835.1万円、女性が約764.9万円です。専門領域での経験値が十分に蓄積される年代であり、実務の中核として成果を出してきた方が多く、この段階でマネジメントや高度専門職を任されるケースが増えることが、こうした年収水準につながっています。

一方、JACのデータを全年代で見ると、平均年収は約838.6万円、内訳は男性が約863.5万円、女性が約747.0万円です。37歳は、専門性を基盤にしながら担当領域が広がり、事業への影響度も大きくなる時期です。成果や判断の精度が直接評価につながりやすく、その分、年収レンジも一段上の帯域へ移行しやすくなるのが特徴といえます。

項目37歳全年代平均
平均年収820.8万円838.6万円
男性の平均年収835.1万円863.5万円
女性の平均年収764.9万円747.0万円

※当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

 37歳の平均手取り額は約603.2万円(手取り月収は約50.3万円)

年収約820.8万円の37歳会社員(ボーナスなし・扶養なし)を想定すると、年間の手取り額は約603.2万円、月々の手取りは約50.3万円程度です。額面収入からは、所得税・住民税・社会保険料などとして年間およそ217万円が差し引かれ、手取り率は約73%前後となります。

この年収帯では、社会保険料や税金の負担割合が大きくなるため、額面年収と実際に使える手取り額の差を把握しておくことが重要です。主な控除の内訳イメージは以下のとおりです。

項目月収年収
額面収入684,000円8,208,000円
所得税(復興特別所得税を含む)44,890円538,680円
住民税39,508円474,096円
健康保険33,694円404,328円
介護保険0円0円
厚生年金59,475円713,700円
雇用保険3,762円45,544円
手取り502,671円6,032,052円

出典:国税庁「税について調べる」

出典:日本年金機構「厚生年金保険」

出典:全国健康保険協会「保険料率」

なお、扶養の有無や各種控除の適用状況、居住している自治体の税率などによって、実際の手取り額は多少変動します。ただし、年収約800万円前後の会社員(37歳前後)であれば、おおむね月50万円前後の手取りが一つの目安と考えられるでしょう。

※本試算は、賞与を含まない月給ベースの年収を想定しています。

37歳の年収の中央値は780.0万円

JACの実績データによると、37歳の年収中央値は780.0万円となっています。年収分布を見ると、600万〜800万円のレンジに最も多くの方が集まっており、この水準が37歳における中心的な年収帯といえるでしょう。



一方で、年収1,000万円以上の層も約19%を占めています。こうしたデータから、37歳は専門性や経験が評価されやすい年代であり、一定のスキルや実績をもつ方は、高年収を実現しているケースも少なくないことがうかがえます。

【エリア別】37歳の平均年収(東京・神奈川・大阪・愛知・埼玉・千葉・兵庫・福岡)

本データは、JACの転職実績(想定年収)を首都圏・関西圏を中心とした主要都道府県に集計した参考値です。なお、地域によってサンプル数が異なり、件数が少ない地域は平均値が一部の事例に左右されやすい点にご留意ください。

【首都圏・関西圏を中心とした主要都道府県】35歳の平均年収 

エリア平均年収
東京都874.5万円
神奈川県816.9万円
大阪府743万円
愛知県847.8万円
埼玉県608.4万円
千葉県783.9万円
兵庫県734.5万円
福岡県678.4万円

※当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

37歳前後は、これまで積み上げてきた専門性やマネジメント経験が、「ポジション」と「年収」に明確に反映されやすい時期です。東京・神奈川などの都市部では、本社機能や外資系企業、高度専門職・管理職ポジションが集中しており、37歳時点でも高い年収水準での採用が見られます。

一方、地方エリアではポストの総数が限られるため、同年代でも年収の伸び方に差が出やすい点が特徴です。

【企業規模別】37歳を含む35-39歳の平均年収(大企業・中企業・小企業)

厚生労働省の「令和6年 賃金構造基本統計調査」によると、30代後半(35〜39歳)の賃金は、企業規模が大きいほど高くなる傾向があります。37歳前後の年収水準も同様に、大企業・中堅企業・中小企業の順に高い水準となる構造が見られます。

企業規模の区分は、一般的に以下のように整理されます。

・大企業:中小企業の基準を上回る規模の企業(従業員数が数百〜1,000人以上など、資本金規模も大きい企業)

・中堅企業:中小企業の範囲を超えつつ、従業員数2,000人以下程度の中間規模の企業

・中小企業:中小企業基本法で定められた資本金や従業員数の基準に該当する企業


大企業では、人事評価制度や昇進制度が体系的に整備されているケースが多く、年齢や役職に応じて賃金テーブルが上昇しやすい傾向があります。一方、中堅企業や中小企業では、一人ひとりが幅広い業務を担うことが多いものの、賃金水準は大企業と比べて相対的に低くなる場合があります。また、企業ごとの経営方針や業績の影響を受けやすく、年収レンジにばらつきが生じやすい点も特徴です。

月例賃金をもとに「月給×12カ月+年間賞与その他特別給与額」で年収換算した、37歳相当の平均年収は以下のとおりです。

企業規模35-39歳の平均年収35-39歳男性の平均年収35-39歳女性の平均年収
大企業630.5万円699.8万円488.2万円
中堅企業507.1万円553.0万円427.2万円
中小企業451.6万円492.0万円376.5万円

このように、企業規模によって年収水準には一定の差が見られます。大企業では役割の細分化や評価制度の整備により給与レンジが高くなりやすい一方、中堅・中小企業では多様な業務を担うケースが多く、賃金水準は相対的に抑えられる傾向です。

出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」(p9 – 企業規模別にみた賃金)

【参考】年齢別平均年収

25歳から55歳までの社会人を対象に、年齢別の平均年収推移を一覧で整理しました。年齢ごとの収入の変化を把握することで、キャリア形成の節目や転職を検討する際の年収相場の目安として活用できます。

全体の傾向を見ると、30代前半から40代半ばにかけて年収が大きく伸び、マネジメントや専門性の深化が進む50歳前後でピークを迎える構図です。年齢とともに求められる役割が変化する中で、収入水準も段階的に引き上がっていく様子が読み取れます。

年齢平均年収
25歳542.3万円
26歳575.0万円
27歳607.8万円
28歳621.6万円
29歳659.0万円
30歳676.1万円
31歳708.7万円
32歳732.1万円
33歳750.0万円
34歳782.1万円
35歳782.2万円
36歳809.9万円
37歳820.8万円
38歳835.4万円
39歳857.8万円
40歳877.8万円
41歳886.0万円
42歳899.9万円
43歳924.1万円
44歳907.5万円
45歳951.6万円
46歳964.0万円
47歳965.6万円
48歳985.8万円
49歳975.3万円
50歳1016.6万円
51歳1012.3万円
52歳1023.3万円
53歳1005.3万円
54歳1021.8万円
55歳998.7万円

※当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

【最終学歴別】37歳を含む35-39歳の平均年収(大学院卒・大卒・短大卒・高専卒・高卒)

厚生労働省の「令和6年 賃金構造基本統計調査」によると、30代後半(35〜39歳)の賃金を最終学歴別に見ると、大学院卒が最も高く、次いで大学卒、高専・短大卒、専門学校卒、高校卒の順に平均年収が低くなる傾向があります。学歴が高いほど専門職や管理職へのキャリア機会が広がりやすく、その結果が年収水準にも反映されていると考えられます。

具体的には、大学院卒の37歳の平均年収は797.5万円(男性826.4万円、女性660.3万円)と、最も高い水準です。次いで大学卒は616.3万円(男性661.4万円、女性520.3万円)となっており、30代後半にかけて役職や担当業務の拡大にともない、年収が段階的に上昇していく傾向が見られます。

そのほか、高専・短大卒は474.2万円(男性582.4万円、女性413.8万円)、専門学校卒は465.0万円(男性503.4万円、女性414.6万円)、高校卒は463.2万円(男性509.6万円、女性348.5万円)となっています。高専・短大卒や専門学校卒の場合、技術職や専門職などスキルを活かした職種に就くケースも多く、学歴区分によっては高校卒より高い年収水準となることもあります。

以下は、最終学歴別の35-39歳の平均年収をまとめた表です。

最終学歴35-39歳の平均年収35-39歳男性の平均年収35-39歳女性の平均年収
大学院797.5万円826.4万円660.3万円
大学616.3万円661.4万円520.3万円
高専・短大474.2万円582.4万円413.8万円
専門学校465.0万円503.4万円414.6万円
高校463.2万円509.6万円348.5万円

このように、学歴によって平均年収には一定の差が見られます。ただし、実際の年収は職種や業界、キャリアの積み方によっても大きく変わります。専門スキルや実務経験を積み重ねることで、学歴にかかわらず年収を高めていくことも十分可能といえるでしょう。

出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」(p8 – 学歴別にみた賃金)

【業種別】37歳の平均年収ランキング

JACがお預かりする37歳の転職成功者データを業種別に見ると、最も平均年収が高いのはIT・通信(981.4万円)です。次いで金融(973.7万円)、Web(917.5万円)、マスコミ(901.9万円)と続き、これらの業種では900万円前後からそれ以上の高い年収水準が見られます。いずれも、専門性の高いスキルや成果が評価されやすく、ポジションや実績が年収に反映されやすい点が特徴です。

続いて、コンサルティング・シンクタンク・事務所(879.7万円)、商社(826.4万円)、メディカル・バイオ(821.8万円)は、800万円台の水準となっています。こうした業種では、高度な専門知識や提案力、マネジメント経験などが求められることが多く、37歳時点でも比較的高い報酬水準につながっていると考えられます。

また、医療・介護・福祉(795.1万円)、流通(790.0万円)、EMC(779.3万円)、その他(775.5万円)、建設・不動産(764.1万円)などは、700万円台後半から800万円弱の水準です。これらの業種では、職種や企業規模によって年収レンジに幅があるものの、一定の専門性や経験が評価される傾向があります。

一方で、消費財(734.1万円)やサービス(686.7万円)は、他の業種と比べるとやや低めの水準となっています。これは業界特性や収益構造、職種構成の違いなどが影響していると考えられます。

このように、37歳の年収水準は業種によって大きく異なります。専門性が高い分野や、成果が年収に直結しやすい業種ほど高い年収レンジが形成されやすく、キャリア選択を考えるうえでも重要な判断材料の一つといえるでしょう。

以下は、平均年収が高い順に並べた業種別の一覧です。

業種37歳の平均年収
IT・通信981.4万円
金融973.7万円
Web917.5万円
マスコミ901.9万円
コンサルティング・シンクタンク・事務所879.7万円
商社826.4万円
メディカル・バイオ821.8万円
医療・介護・福祉795.1万円
流通790.0万円
EMC779.3万円
その他775.5万円
建設・不動産764.1万円
消費財734.1万円
サービス686.7万円

※当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

【職種別】37歳の平均年収ランキング

JACがお預かりする37歳の転職成功者データ(想定年収ベース)を職種別に見ると、最も平均年収が高いのはコンサルティング・アドバイザリー(1,013.7万円)です。次いで内部統制・監査(968.3万円)、金融(967.3万円)、経営・事業企画(922.6万円)と続き、いずれも900万円台以上の高い年収水準となっています。これらの職種は、経営課題の解決や企業の意思決定に関わる役割を担うケースが多く、高度な専門知識や分析力、実務経験が求められるため、報酬水準も高くなる傾向です。

また、IT(860.5万円)や営業(841.6万円)、Web・アプリ・ゲーム(811.2万円)、建築系(818.3万円)なども800万円前後の水準となっています。これらの分野では、技術力や営業成果など個人のスキルや実績が評価されやすく、ポジションや経験によって年収レンジが広がる点が特徴です。

さらに、マーケティング・商品開発(797.7万円)、人事・労務(794.3万円)、経理・財務(790.6万円)、総務・広報(798.9万円)といった管理部門職種も、企業運営の中核機能として安定した年収水準を維持しています。

一方、購買・物流・生産管理(714.3万円)やクリエイティブ(633.3万円)、秘書・アシスタント・事務・顧客対応(590.9万円)などは、他の職種と比べると平均年収はやや低い傾向です。これは職種ごとの役割や報酬体系の違いが影響していると考えられます。

以下は、全体平均年収が高い順に整理した一覧です。

職種37歳の平均年収
コンサルティング・アドバイザリー1013.7万円
内部統制・監査968.3万円
金融967.3万円
経営・事業企画922.6万円
医療・介護・福祉863.6万円
IT860.5万円
営業841.6万円
その他827.5万円
建築系818.3万円
Web・アプリ・ゲーム811.2万円
総務・広報798.9万円
マーケティング・商品開発797.7万円
人事・労務794.3万円
経理・財務790.6万円
土木系787.1万円
法務・知財773.8万円
メディカル・バイオ764.5万円
技術系759.5万円
購買・物流・生産管理714.3万円
クリエイティブ(広告・デザイン・放送関連)633.3万円
秘書・アシスタント・事務・顧客対応590.9万円

※当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

37歳で年収アップの転職に成功した事例

ここからは、JACを介して37歳で転職を成功させた事例をご紹介します。

臨床開発QCからグローバル製薬へ。37歳で年収1,400万円に到達した転職事例

Cさん(37歳/男性)

業種職種年収
転職前医薬品臨床開発950万円
転職後医薬品臨床開発1,400万円

Cさんは臨床開発領域でキャリアを積み、臨床試験のモニタリング業務やプロジェクト管理など、開発プロセスの幅広い業務に携わってきました。これまで複数の臨床試験に関与し、試験全体の進捗管理やチームメンバーのマネジメントなど、プロジェクト推進の中心的な役割を担ってきた方です。

その後は製薬企業にて、臨床試験に関する品質管理やコンプライアンス領域の業務に従事。試験の品質確保や課題管理、各種規制対応などを通じて、臨床開発の品質体制を支える役割を担ってきました。これまでの経験を背景に、よりグローバルな環境で臨床開発の品質管理に携わりたいという思いが強まり、転職を検討するようになりました。

JACのコンサルタントは、Cさんがもつ臨床開発の実務経験と品質管理領域での専門性に注目。グローバルに臨床試験を展開する製薬企業における品質管理ポジションを提案しました。

選考では、臨床試験の実務から品質マネジメントまで幅広く経験している点や、チームをまとめながらプロジェクトを推進してきた経験が評価され、臨床開発の品質管理を担うポジションで採用が決定。年収は950万円から1,400万円へと大きく上昇し、グローバルな臨床開発体制の中で品質管理を担うキャリアへとステップアップしました。

※本事例は実際の転職成功事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。

【異業種転職】ソフトウェア企業の海外営業から金融法人営業へ。37歳で年収1,150万円にキャリアアップ

Dさん(37歳/女性)

業種職種年収
転職前ソフトウェア海外営業750万円
転職後金融法人営業1,150万円

Dさんは金融機関でキャリアをスタートし、法人向け営業などの業務を通じて企業支援の経験を積んできました。その後、海外ビジネスに関わる機会を求めて転職し、海外拠点で日系企業や現地企業に向けた営業活動や事業支援業務に携わるなど、国際ビジネスの実務経験を積み重ねてきました。

帰国後はテクノロジー企業にて海外事業に関わる業務を担当し、営業活動のほか、事業管理や企画業務などにも関与。東南アジアを中心とした海外ビジネスの推進や、社内外の関係者との連携を通じて事業運営を支えてきました。こうした経験を通じて、これまで培ってきた金融知識と海外ビジネス経験を活かしながら、より大きな事業基盤をもつ企業でキャリアを広げたいという思いが強まり、転職を検討するようになりました。

JACのコンサルタントは、Dさんの金融業界での営業経験と海外ビジネスに関する知見に着目。海外事業を展開する企業における法人営業ポジションを提案しました。

選考では、これまでの営業経験に加え、海外市場での実務経験や関係構築力が評価され、海外ビジネスにも関わる法人営業ポジションで採用が決定。年収は750万円から1,150万円へと大きく上昇し、これまでの経験を活かしながら新たな業界でキャリアを広げる転職を実現しました。

※本事例は実際の転職成功事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。

37歳で年収アップの転職を目指すならJAC Recruitment

37歳は、これまでに培ってきた経験や専門性が年収として評価されやすくなる年代です。JACの転職成功者データでは37歳の平均年収は約820.8万円、中央値は790.4万円となっており、業界や職種、勤務地、企業規模などによって年収水準には大きな差が見られます。特にIT・金融・コンサルティングなど専門性の高い分野では、37歳の時点で年収1,000万円以上を実現するケースも少なくありません。

一方で、同じ37歳でもキャリアの選択や企業環境によって、年収やポジションは大きく変わります。年収アップや次のステップを考える際には、転職市場の情報を把握し、自身の経験やスキルがどのように評価されるのかを客観的に確認することが重要です。そのうえで、こうした情報収集やキャリア検討を進める手段として、転職エージェントのサポートを活用するのも有効です。

ハイクラス・専門職領域に強みをもつJACでは、業界や職種ごとに専門領域を担当するコンサルタントが、企業の採用背景や求められる役割、年収レンジなどを踏まえた具体的な情報を提供しています。また、企業との信頼関係を基盤とした提案力により、転職希望者の経験や志向を深く理解したうえでキャリア形成を支援している点も特徴です。さらに、外資系企業やグローバル企業の求人、管理職・専門職ポジションなど、30代後半のキャリアに適した求人を多数お預かりしています。

37歳は、これからのキャリアの方向性がより明確になり、次のステップを考えるうえで重要なタイミングです。キャリアの可能性を広げたい方は、まず自分の市場価値を客観的に把握するところから始めてみてください。JACの転職支援を、今後のキャリア形成にぜひご活用ください。

この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment

編集部

当サイトを運営する、JACの編集部です。日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。

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