45歳の平均年収はいくら?中央値や手取りを男性・女性ごとに解説

「自分は45歳として、平均より稼いでいるのか?」

キャリアの折り返し地点ともいえるこの年代では、自身の市場価値を客観的なデータで確かめたくなる方が少なくありません。45歳は、専門性の深化やマネジメント責任の拡大によって年収レンジが大きく分かれやすい時期でもあります。

本記事では、ハイクラス転職に強いJAC Recruitment(以下、JAC)の最新成約者データや、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」などの公的統計をもとに、45歳の平均年収・中央値・手取り額を男女別に解説します。併せて、エリア別・企業規模別・学歴別・業種別・職種別の傾向も整理し、45歳の年収水準と今後のキャリア戦略を読み解きます。

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45歳の平均年収は951.6万円

JACの転職成約者データ(2023年1月~2025年12月)によると、45歳の平均年収は951.6万円となっています。ハイクラス層の登録が多いJACでは、45歳前後の方が、これまで培ってきた専門性や豊富な実務経験を強みに、より上位のポジションへ挑戦するケースが多く見られます。その結果、年収水準も高めに推移する傾向があります。

また、担当領域の希少性や組織内で担うマネジメントの責任範囲次第では、平均値を上回る条件での転職を実現する事例も少なくありません。45歳というキャリアの節目における市場価値を測るうえで、有力な参考指標の一つといえるでしょう。

45歳の男性の平均年収は984.2万円、女性は829.3万円

JACの成約者データを性別で見ると、45歳の平均年収は男性が984.2万円、女性が829.3万円となっています。いずれも、専門領域を軸に経験を重ねてきた方が中心で、部門責任者や事業の中核を担うポジションに就いているケースが多いことが、この水準に反映されています。

45歳は、実務の第一線で培った専門性に加え、組織全体を俯瞰する視点や意思決定への関与が求められる年代です。プレイヤーとしての成果だけでなく、チームや事業の成果に対する責任範囲が広がることで、報酬にもその評価が色濃く表れやすくなります。

また、役職定年やキャリア後半戦を見据えた戦略的な転職を検討する層が増えるのも、この年代ならではの特徴といえるでしょう。

なお、全年代で見たJAC成約者の平均年収は838.6万円(男性863.5万円、女性747.0万円)です。これと比較すると、45歳前後はマネジメント責任の拡大や専門性の深化が年収レンジを一段押し上げる局面にあることがうかがえます。

項目45歳平均全年代平均
平均年収951.6万円838.6万円
男性の平均年収984.2万円863.5万円
女性の平均年収829.3万円747.0万円

※当社実績(2023年1月~2025年12月、想定年収)より

45歳の平均手取り額は約664万円(手取り月収は約55万円)

年収951万円・45歳・扶養なし(ボーナスなし)の会社員を想定すると、年間の手取り額は約747万円、月あたりでは約62万円が目安となります。額面年収からは、所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料などが差し引かれ、年間の控除額はおよそ204万円です。手取り率に換算すると、おおむね78%前後となります。

この水準になると、税金や社会保険料の負担割合が一定以上を占めるため、額面上の収入と実際に自由に使える金額との間に差が生じます。生活設計や資産形成を考えるうえでは、手取りベースでの収支を正確に把握しておくことが欠かせません。

具体的な手取り額の内訳例は、以下のとおりです。

項目月収年収
額面収入792,5009,510,000
所得税57,950円695,400円
住民税48,783円585,400円
健康保険38,907円466,884円
介護保険6,399円76,788円
厚生年金59,475円713,700円
雇用保険4,755円57,060円
手取り562,669円6,752,028円

※本試算は【東京都在住・扶養なし・賞与なし(年収を12分割)】という条件を前提としています。

出典:国税庁「税について調べる」

出典:日本年金機構「厚生年金保険」

出典:全国健康保険協会「保険料率」

扶養家族の有無や各種控除の適用状況、さらに居住している自治体による住民税率の違いなどによって、実際の手取り額には一定の差が生じます。

それでも、年収930万円台で働く45歳前後の会社員であれば、手取り水準は上表で示した金額帯がおおよその目安になると考えられます。自身のライフステージや家族構成を踏まえつつ、具体的な収支計画に落とし込んでいくことが重要です。

45歳の年収の中央値は879.9万円

JACの成約者データによると、45歳の年収中央値は879.9万円です。年収分布を確認すると、700万~900万円のレンジに多く集まっており、ボリュームゾーンとなっています。専門性が確立されているため、比較的安定した水準が見られる年代です。


【エリア別】45歳の平均年収(東京・神奈川・大阪・愛知・埼玉・千葉・兵庫・福岡)

本データは、JACの転職実績(想定年収)を主要都道府県別に集計した参考値です。地域によってサンプル数が異なるため、平均値は一部の事例の影響を受ける場合があります。

【首都圏・関西圏を中心とした主要都道府県】45歳の平均年収 

都道府県45歳の平均年収
東京都1027.2万円
神奈川県959.1万円
大阪府829.1万円
愛知県937.5万円
埼玉県829.1万円
千葉県820.7万円
兵庫県848.5万円
福岡県904.0万円

※当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

45歳の平均年収をエリア別に見ると、東京都が1,027.2万円と1,000万円を超え、神奈川・愛知・福岡も900万円前後の水準に達しています。

45歳は、管理職としての経験に加え、事業運営や経営課題への関与度がより強く求められる年代であり、首都圏では事業責任者クラスや高度な専門性を持つポジションが年収水準を押し上げる傾向が見られます。

一方、大阪・兵庫・埼玉・千葉といった地域では、800万円台を中心とした水準となるものの、組織の中核を担う立場として裁量を持つ役割を任されるケースも多く、年収額だけでは測れないキャリア価値が形成されやすい点が特長です。



【企業規模別】45歳を含む40代前半の平均年収(大企業・中堅企業・中小企業)

労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」によると、40代後半(45〜49歳)の賃金は企業規模が大きいほど高い傾向があり、45歳相当の平均年収も大企業・中堅企業・中小企業の順に水準が下がります。

企業規模のイメージは以下のとおりです。

  • 大企業:中小企業の基準を超える規模(従業員数が数百〜1,000人超、資本金が大きい企業群)
  • 中堅企業:中小企業を超えつつ、従業員数2,000人以下程度の中間層
  • 中小企業:中小企業基本法が定める資本金・従業員数の範囲に入る企業

大企業では評価制度や昇進ルートが体系化されており、役職に応じた賃金テーブルも上がりやすくなります。一方、中堅・中小企業では、一人が幅広い業務を担う代わりに賃金水準は相対的に抑えられ、企業ごとの経営方針や業績によって年収レンジのばらつきが大きくなりやすい点が特徴です。

以下は、40代後半の月例賃金(所定内給与額)をもとに「月給×12カ月+年間賞与その他特別給与額」で年収換算した、平均年収のイメージです。

企業規模40代後半の平均年収40代後半の平均年収40代後半の平均年収
大企業747.5万円863.6万円541.4万円
中堅企業585.0万円659.1万円467.0万円
中小企業501.8万円557.2万円406.6万円

大企業では、役割の細分化と職位ごとの処遇制度が整備されていることから、40代後半で管理職・リーダー層としてのポジションに就く方が増え、平均年収も中堅・中小企業に比べて一段高い水準となります。

中堅・中小企業では、業務範囲が広く実務の裁量も大きい一方で、賃金テーブル自体は抑えめで、企業規模・業種・成長段階によって40代後半の年収レンジが大きく変動しやすい点が特徴です。

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(p9 – 企業規模別にみた賃金)

【参考】年齢別平均年収

25歳から55歳までの社会人を対象に、年齢別の平均年収推移を一覧で整理しました。年齢ごとの収入の変化を把握することで、キャリア形成の節目や転職を検討する際の年収相場の目安として活用できます。

全体の傾向を見ると、30代前半から40代半ばにかけて年収が大きく伸び、マネジメントや専門性の深化が進む50歳前後でピークを迎える構図です。年齢とともに求められる役割が変化する中で、収入水準も段階的に引き上がっていく様子が読み取れます。

年齢平均年収
25歳542.3万円
26歳575万円
27歳607.8万円
28歳621.6万円
29歳659万円
30歳676.1万円
31歳708.7万円
32歳732.1万円
33歳750.0万円
34歳782.1万円
35歳782.2万円
36歳809.9万円
37歳820.8万円
38歳835.4万円
39歳857.8万円
40歳877.8万円
41歳886.0万円
42歳899.9万円
43歳924.1万円
44歳907.5万円
45歳951.6万円
46歳964.0万円
47歳965.6万円
48歳985.8万円
49歳975.3万円
50歳1016.6万円
51歳1012.3万円
52歳1023.3万円
53歳1005.3万円
54歳1021.8万円
55歳998.7万円
56歳1037.2万円
57歳1005.4万円
58歳931.8万円
59歳883.9万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

【最終学歴別】45歳を含む40代後半の平均年収(大学院卒・大卒・短大卒・高専卒・高卒)

厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」によると、40代後半(45〜49歳)の賃金を学歴別に見ると、大学院卒が最も高く、その後に大学、高専・短大、専門学校、高校と続く形で賃金水準が段階的に低くなる傾向が確認できます。

45〜49歳時点での大学卒の年収は、おおむね「男女計:約755万円、男性:約817万円、女性:約596万円」といった水準となります

以下は、最終学歴別の45~49歳の月例賃金(所定内給与額)をもとに「月給×12カ月+年間賞与その他特別給与額」で年収換算した、平均年収のイメージです。

最終学歴40代後半の平均年収40代後半男性の平均年収40代後半女性の平均年収
大学院1051.1万円1108.5万円804.9万円
大学755万円817万円596.9万円
高専・短大552万円712.6万円484.4万円
専門学校529.7万円588.4万円462.3万円
高校524.8万円591.1万円382.4万円

大学院卒と高校卒の男女計平均を比べると、40歳代後半で年収にして520万円以上の差が生じており、依然として学歴による賃金格差は明確に残っています。

​一方で、高専・短大や専門学校卒では、技術職・医療系・クリエイティブ系など「専門スキルを軸にしたキャリアパス」が反映されるケースが多く、高校・中学卒よりも高い水準となる場面も少なくありません。

​業種・職種・企業規模によっては、高専・短大・専門学校卒が大卒と同等、あるいは上回る報酬水準に達するケースも見られ、学歴だけでは測れない、職種・専門性・働き方によるばらつきの大きさも、この年代の特徴といえるでしょう。

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(p8 – 学歴別にみた賃金)



【業種別】45歳の平均年収ランキング

当社の45歳成約者データを業種別に見ると、45歳時点の平均年収が最も高いのは金融(1194.2万円)です。


次いでWeb(1,139.0万円)、コンサルティング・シンクタンク・事務所(1,119.4万円)、IT・通信(1,095.0万円)、メディカル・バイオ(1,036.1万円)、医療・介護・福祉(940.9万円)が続きます。

いずれの業種も専門領域の深さや成果に対する評価が年収に反映されやすく、45歳前後の段階で高い専門性やマネジメント経験をもつスペシャリストが多いことがうかがえます。
メディカル・バイオやEMC(電機・機械・化学などのメーカー系領域)に加えて、医療・介護・福祉やIT・通信といった分野でも、管理職・専門職としての役割によって高い年収が提示されるケースが目立ちます。


特にメーカー系やIT・通信、コンサルティングなどでは、事業責任者クラスや大規模プロジェクトを牽引するポジションへのニーズが強く、職種・ポジションごとの年収レンジの振れ幅が大きい点が特徴です。

以下は、45歳時点の平均年収が高い順に並べた業種別一覧です。

業種45歳の平均年収
金融1,194.2万円
WEB1,139.0万円
コンサルティング・シンクタンク・事務所1,119.4万円
IT・通信1,095.0万円
メディカル・バイオ1,036.1万円
医療・介護・福祉940.9万円
EMC912.1万円
商社829.2万円
消費財828万円
サービス792.1万円
建設・不動産758.4万円
流通753.0万円
マスコミ648.0万円

※当社実績(2023年1月~2025年12月、想定年収)より


【職種別】45歳の平均年収ランキング

JACの45歳職種別実績(想定年収ベース)を見ると、45歳時点で最も平均年収が高い職種は金融関連職(1,322.0万円)です。次いで、コンサルティング・アドバイザリー(1,229.0万円、経営・事業企画(1,182.5万円)、、内部統制・監査(1,045.6万円)、法務・知財(1,020.1万円)といった職種が続きます。


いずれも高度な専門知識や資格、戦略的思考が求められ、成果や付加価値がダイレクトに報酬へ反映されやすい領域であり、45歳前後で高い専門性とマネジメント経験を兼ね備えたスペシャリストが多いことがうかがえます。

一方で、メディカル・バイオやIT、マーケティング・商品開発、営業、Web・アプリ・ゲームといった職種でも、専門性と成果責任の大きさに応じて高い年収水準となっています。同じ45歳であっても、金融やコンサルティングのような高付加価値領域でキャリアを積んできたか、あるいは管理・企画系の中核ポジションを担っているかによって、年収レンジに明確な差が生じている点が、この職種別データから読み取れます。

以下は、45歳時点の平均年収が高い順に整理した職種別一覧です。

職種45歳の平均年収
金融1,322.0万円
コンサルティング・アドバイザリー1,229.0万円
経営・事業企画1,182.5万円
内部統制・監査1,045.6万円
法務・知財1,020.1万円
WEB・アプリ・ゲーム1,011万円
メディカル・バイオ984.5万円
IT974.2万円
営業928.7万円
マーケティング・商品開発904.4万円

※当社実績(2023年1月~2025年12月、想定年収)より



45歳で年収アップの転職に成功した事例

ここからは、JACを介して45歳で転職を成功させた事例をご紹介します。

クラウドアーキテクトから組織を率いる立場へ。45歳で年収1,030万円を実現したエンジニア転職

Lさん(45歳/男性)

業種職種年収
転職前BtoB向けマーケティングSaaSアプリケーションエンジニア850万円
転職後デジタルマーケティング支援企業エンジニアリングマネージャー1,050万円

Lさんはキャリア初期にSI企業の研究開発部門へ配属され、Webサービス関連技術やEPMシステム開発に従事。DWH構築や社内システム連携など、データ基盤の設計・開発を担当し、技術者としての土台を築きました。

その後はBtoB向けマーケティングSaaSにて主力製品の開発を担当。設計からテストまで一貫して担うと同時に、5年間にわたり開発チームのマネージャーとして組織運営も経験しました。さらに、AWS環境への移行プロジェクトや新サービス構築にも参画し、アーキテクトとして技術全体をリード。クラウド移行やシステム刷新といった大規模プロジェクトを成功に導いてきました。

直近では自社プロダクトのクラウド化プロジェクトを牽引し、技術面の中核として活躍。しかし、プロジェクトの収束を機に「新たな成長フェーズの事業で、技術だけでなく組織づくりにも深く関わりたい」という思いが強まり、転職を決意されました。

JACのコンサルタントは、Lさんのアーキテクチャ設計力とチームマネジメント経験の両立に着目。急成長プロダクトを抱える企業におけるエンジニアリングマネージャーポジションを提案しました。

選考では、クラウド移行の実績や非機能要件を含む上流工程の知見、そしてメンバーの力を引き出すマネジメントスタイルが高く評価され、プロダクト開発組織を率いるポジションでの採用が決定。年収は850万円から1,050万円へと向上し、45歳にしてプレイヤーから組織を牽引する立場へと進化するキャリアアップを実現しました。

※本事例は実際の成約事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため企業名・プロジェクト内容・時期等の一部を変更しています。

ESGファイナンスの最前線で市場を動かす側へ。45歳で年収2,000万円を実現した証券転職

Mさん(45歳/女性)

業種職種年収
転職前日系大手証券会社ESGファイナンス1,200万円
転職後メガバンク系証券会社ESGファイナンス2,000万円

Mさんは大手証券会社において、ESGファイナンスのストラクチャリング業務を担当。主にエネルギー業界を中心に、グリーンボンドやトランジションファイナンスの組成・提案をリードしてきました。ローン・ボンド双方に携わり、発行体だけでなく投資家とも直接ディスカッションを重ねながら、責任投資の観点を踏まえた案件推進を行ってきた点が特徴です。

特に、業界初となる案件にも関与するなど、マーケット形成の初期フェーズから実務を担ってきました。グリーンボンドがアセットベースでの評価となる一方、トランジションファイナンスでは企業全体の中長期的なCO₂削減戦略まで踏み込む必要があり、第三者認証に耐えうる精緻なリサーチとストーリー設計が求められます。Mさんはその中心で、制度対応や投資家説明まで幅広く関与してきました。

一方で、一定の成果を上げたことによる達成感とともに、「次のフェーズでは、より広いプロダクト展開や新商品開発にも関わりたい」という思いが強まりました。評価・認証側ではなく、あくまで市場を創り、動かす側で挑戦を続けたいという意向も明確でした。

JACのコンサルタントは、Mさんの実務力に裏打ちされた案件推進力と、制度・投資家双方を理解した視座の高さを高く評価。投資銀行部門と連携しながらESGファイナンスの引受業務や新商品開発を担うポジションを提案しました。

選考では、業界黎明期から案件を組成してきた実績と、エネルギー業界における深い知見が評価され、ESGファイナンスの中核を担うポジションでの採用が決定。年収は1,200万円から2,000万円へと大きく上昇し、45歳にして市場拡大フェーズの中枢でプロダクト開発にも関与するキャリアアップを実現しました。

※本事例は実際の成約事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。



45歳で年収アップの転職を目指すならJAC Recruitment

45歳は専門性とマネジメント責任が年収に色濃く反映される年代であり、自身の市場価値を客観的なデータで把握することが、今後のキャリア設計の出発点となります。年収アップや役割拡大を目指す転職では、個人だけで情報を集めるのではなく、企業の採用背景や報酬レンジを深く理解した転職エージェントの活用が重要です。

JAC Recruitmentは、業界・職種ごとの専任コンサルタントが企業と転職希望者の双方を担当する体制を強みとし、ハイクラス・管理職層の豊富な支援実績を有しています。45歳という節目を次の飛躍につなげるために、本記事のデータとJACの知見を、ぜひ今後のキャリア戦略に役立ててください。

この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment

編集部

当サイトを運営する、JACの編集部です。日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。

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