49歳の平均年収はいくら?中央値や手取りを男性・女性ごとに解説

49歳は、これまで積み上げてきたキャリアや実績が、年収やポジションへ大きく反映される年代です。管理職や部門責任者として組織を牽引する立場を担う方も多く、専門性だけでなく、事業推進力やマネジメント経験、経営視点なども評価対象になりやすくなります。その一方で、業界や役職、企業規模によって年収差が広がりやすく、「自分の市場価値はどの程度なのか」「50代以降も年収を維持・向上できるのか」と気になる方も多いのではないでしょうか。

また、49歳は、役職定年やセカンドキャリアを意識し始めるタイミングでもあります。専門領域をさらに深めるのか、経営や事業責任者ポジションへ進むのか、あるいは成長分野へキャリアを広げるのかによって、その後のキャリアや年収レンジにも大きな差が生まれます。

近年では、DX推進や事業変革、グローバル対応などを背景に、40代後半〜50代前半の即戦力層へのニーズも高まっています。豊富な経験や専門性を武器に、転職によって年収アップやキャリアアップを実現するケースも少なくありません。

本記事では、JAC Recruitment(以下、JAC)がお預かりする転職成功者データや厚生労働省の統計データをもとに、49歳の平均年収や中央値、男女別の年収水準、手取り額の目安などを解説します。

管理職・スペシャリスト転職をお考えの方へ
JAC Recruitmentは、ハイクラス転職に特化した転職エージェントです。業界・領域に強い専門コンサルタントが、解像度の高い情報を提供し、あなたの転職をサポートします。

49歳の平均年収は約975.3万円

JACがお預かりする転職成功者データによると、49歳の平均年収は約975.3万円です。49歳は、これまで積み重ねてきた専門性や実績に加え、マネジメント経験や事業への貢献度が年収へ大きく反映される年代といえます。部門責任者や事業責任者として組織を牽引する立場を担う方も増え、企業側からは「即戦力」としてだけでなく、組織変革や事業成長を推進できる存在として期待されるケースも少なくありません。

実際に、現場業務に加えて、部門マネジメントや大型プロジェクトの統括、事業戦略立案、スタッフ育成、組織改革など、より広範な役割を担っているケースも多く見られます。そのため、同じ49歳でも、経験してきた業界やポジション、マネジメント規模によって年収差が大きく広がりやすい年代です。

JACが取り扱うハイクラス・エグゼクティブ領域においても、49歳前後は「どのような成果を上げてきたか」「組織や事業へどのような価値を提供できるか」が重視される傾向があります。特に、事業責任者経験、海外事業経験、DX推進、M&A、組織マネジメント、高度な専門領域における実績などを有している場合は、年収1,000万円超のポジションへ転職するケースも珍しくありません。

また、49歳は、50代以降のキャリアを具体的に見据え始めるタイミングでもあります。専門性をさらに深めるのか、経営・マネジメント領域へ軸足を移すのか、あるいは新たな成長領域へ挑戦するのかによって、その後の市場価値や年収レンジにも大きな差が生まれます。近年では、役職定年や組織再編をきっかけに、これまで培った経験を活かして新たな環境へ挑戦するケースも増えています。

そのため、同年代の年収水準や転職市場の動向を把握することは、自身の市場価値を客観的に理解し、今後のキャリア戦略を考えるうえで重要なポイントになるでしょう。

49歳の男性の平均年収は約1,002.2万円、女性は約855.8万円

JACがお預かりする転職成功者データによると、49歳の平均年収は男性が約1,002.2万円、女性が約855.8万円、全体平均では約975.3万円となっています。40代後半は、これまで積み上げてきた専門性や実績、マネジメント経験などが年収へ色濃く反映されやすい年代であり、同世代でも年収差が大きく広がりやすいタイミングといえるでしょう。

49歳前後になると、現場の実務だけでなく、部門運営や事業推進、組織マネジメントなど、より経営に近い役割を担うケースが増えていきます。部長・事業責任者クラスとして組織を統括する方や、高度な専門性を武器にスペシャリストとして活躍する方も多く、年収1,000万円超のレンジへ到達するケースも珍しくありません。

また、企業によっては役職定年や組織再編、DX推進、事業ポートフォリオ見直しなどが進むタイミングでもあり、「どのような経験を積んできたか」に加え、「今後どのような価値を発揮できるか」がより重視される傾向があります。そのため、同じ49歳でも、業界・職種・役職・マネジメント規模によって年収レンジに大きな差が生まれやすくなります。

項目49歳全年代平均
平均年収975.3万円838.6万円
男性の平均年収1,002.2万円863.5万円
女性の平均年収855.8万円747.0万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

全年代平均と比較しても、49歳は男女ともに高い年収水準です。背景には、長年にわたり培った専門性や業界知見に加え、マネジメント経験や事業推進力などが評価されやすいことがあります。特に、IT・DX、コンサルティング、金融、メーカーなどでは、経営視点をもちながら組織や事業を推進できる経験が、高年収ポジションにつながるケースも少なくありません。

一方で、49歳は、50代以降のキャリアを見据えながら、「専門性をさらに深めるか」「経営・マネジメント領域へ進むか」「新たな成長領域へ挑戦するか」を考えるタイミングでもあります。今後の市場価値や年収レンジを高めていくためには、自身の強みや経験の再現性を整理しながら、中長期的な視点でキャリアを設計していくことが重要です。

49歳の平均手取り額は706.2万円(手取り月収は58.9万円)

年収約975.3万円の49歳会社員(東京都在住・扶養なし・賞与なし)を想定した場合、年間の手取り額は706.2万円、月々の手取り額は58.9万円が目安となります。

49歳は、部長職や事業責任者、シニアスペシャリストなど、組織の中核を担うポジションに就くケースが増える年代です。役職手当や成果報酬などによって額面年収が高水準になりやすい一方、所得税や住民税、社会保険料の負担も大きくなるため、「年収ほど手取りが増えない」と感じる方も少なくありません。

また、40代後半になると、企業側からは単なる実務遂行力だけでなく、「組織や事業を牽引できるか」「変革を推進できるか」といった視点も求められるようになります。特に、IT・DX、金融、コンサルティング、メーカーなどでは、マネジメント経験や高度な専門性を背景に、年収1,000万円超のレンジへ到達するケースも見られます。

なお、49歳は40歳以上のため、健康保険料に加えて介護保険料の負担も発生します。主な控除項目のイメージは以下のとおりです。

項目月収年収
額面収入812,500円9,750,000円
所得税(復興特別所得税を含む)61,458円737,500円
住民税50,541円606,500円
健康保険40,877円490,524円
介護保険6,723円80,676円
厚生年金59,475円713,700円
雇用保険4,875円58,500円
手取り588,551円7,062,600円

※本試算は【東京都在住・扶養なし・賞与なし(年収を12分割)】という条件を前提としています。

出典:国税庁「税について調べる」

出典:日本年金機構「厚生年金保険」

出典:全国健康保険協会「保険料率」

実際の手取り額は、扶養家族の有無や賞与割合、住宅ローン控除、iDeCo、生命保険料控除などの適用状況によって変動します。また、40代後半は教育費や住宅費、老後資金形成など、ライフイベントにともなう支出が増えやすい時期でもあります。

そのため、49歳前後では単純な額面年収だけでなく、「実際に自由に使えるお金」や、今後のライフプラン・資産形成まで含めてキャリアや収入を考えることが大切です。

49歳の年収の中央値は891.6万円

JACがお預かりする転職成功者データによると、49歳の年収中央値は891.6万円となっています。平均年収は一部の高年収層によって押し上げられる傾向がありますが、中央値は“実際の年収水準”を把握しやすい指標です。49歳では700万円台〜900万円台が中心レンジとなっており、特に1,200万円以上の割合が22.5%を占めるなど、高年収層の厚みが特徴となっています。

実際の年収分布を見ると、600万円未満は9.1%にとどまる一方、600万円台〜900万円台で全体の約50%近くを占めています。また、1,000万円台は11.0%、1,100万円台は7.9%、1,200万円以上は22.5%となっており、40代後半では役職やマネジメント規模、事業への関与度によって年収差が大きく広がりやすいことが分かります。

49歳前後になると、単なる実務経験だけでなく、「どの規模の組織を率いてきたか」「どのような成果を継続的に生み出してきたか」が市場価値へ直結しやすくなります。部門責任者や事業責任者、経営に近い立場での経験をもつ場合、高年収帯へ到達するケースも少なくありません。

また、この年代では、専門知識に加えて組織マネジメントや事業推進、経営層との折衝経験など、“再現性のある成果”が重視される傾向があります。例えば、全社横断プロジェクトの推進、海外事業統括、DX推進、組織改革、新規事業立ち上げなどの経験は、転職市場でも高く評価されやすい領域です。

さらに49歳は、役職定年やセカンドキャリアも意識し始める時期であり、「今後どのような立場で価値を発揮していくか」を考える方も増えていきます。専門性を軸にスペシャリストとして活躍するのか、経営や事業責任へ領域を広げるのかによって、その後の年収レンジやキャリアの方向性にも差が生まれやすくなります。

そのため、49歳では単純な平均年収だけでなく、自身の経験や強みが“どの市場で、どのように評価されるか”を客観的に把握しながら、中長期的なキャリアを考えることが重要です。

【エリア別】49歳の平均年収(東京・神奈川・大阪・愛知・埼玉・千葉・兵庫・福岡)

JACがお預かりする転職成功者データ(2024年1月〜2025年12月実績)をもとに主要都道府県別の平均年収を見ると、49歳時点で最も年収水準が高いのは東京都(1,102.1万円)です。次いで神奈川県(993.7万円)、大阪府(865.9万円)、千葉県(863.6万円)と続いており、首都圏を中心に高年収帯の求人が多い傾向が見られます。

都道府県49歳の平均年収
東京都1,102.1万円
神奈川県993.7万円
大阪府865.9万円
愛知県800.4万円
埼玉県820.0万円
千葉県863.6万円
兵庫県805.2万円
福岡県775.8万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

49歳は、現場の第一線だけでなく、部門マネジメントや事業責任、経営に近い役割を担うケースが増える年代です。そのため、地域ごとの産業構造や企業集積だけでなく、「ハイクラス層向けポジションの多さ」が年収水準に大きく影響しやすくなります。

特に東京都では、大手企業や外資系企業の本社機能が集積しており、経営企画、事業開発、DX推進、管理部門責任者など、年収1,000万円を超えるポジションも豊富です。49歳前後では、単なる専門性だけでなく、「組織を動かしてきた経験」や「事業へのインパクト」が評価されやすく、高年収帯が形成されています。

神奈川県ではメーカーや研究開発拠点が多く、技術系管理職や研究開発責任者などの需要が高い点が特徴です。一方、大阪府は関西圏のビジネス拠点として、営業統括や事業責任者、管理部門のマネジメント層など幅広いポジションが存在しています。

また、愛知県では自動車・製造業関連の大手企業を中心に、生産改革や技術開発、サプライチェーン改革などに携わる管理職層の需要が高く、専門性をもつ層は高年収となる傾向があります。福岡県でも近年はDX推進やIT投資を背景に、地域中核企業を中心としたハイクラス採用が増えつつあります。

一方で、49歳では勤務地だけでなく、「どのような役割を担ってきたか」が年収へ強く影響する年代でもあります。特に、組織マネジメントや事業推進、経営層との折衝経験などをもつ場合は、地方エリアでも高年収ポジションへ転職するケースが見られます。

そのため、49歳でキャリアを考える際は、地域ごとの求人動向だけでなく、自身の経験や専門性が“どの市場で評価されやすいか”を踏まえて検討することが重要になるでしょう。

【企業規模別】49歳を含む40代後の平均年収(大企業・中企業・小企業)

厚生労働省「令和7(2025)年賃金構造基本統計調査の概況」によると、40代後半では企業規模によって年収水準に一定の差が見られます。一般的に、従業員数や事業規模が大きい企業ほど、役職ポストや報酬制度が整備されており、高年収帯へ到達しやすい傾向です。

49歳は専門性や実績だけでなく、「どの規模の組織や事業をマネジメントしてきたか」が年収へ強く反映される年代です。部門責任者や事業責任者、経営に近いポジションを担うケースも増え、企業規模による年収差が広がりやすくなります。

企業規模40代後の平均年収40代後男性の平均年収40代後女性の平均年収
大企業747.5万円863.6万円541.4万円
中企業585.0万円659.1万円467.0万円
小企業501.8万円557.2万円406.6万円

大企業では、40代後半になると管理職や専門職として組織運営を担うケースも多く、役職手当や成果報酬によって年収レンジが上がりやすい傾向があります。加えて、海外事業や全社横断プロジェクト、M&A、DX推進など、大規模な業務へ関与できる機会も多く、経営視点を身につけやすい環境といえるでしょう。

一方、中企業では、経営層との距離が比較的近く、事業戦略や組織運営へ直接関わるケースも少なくありません。事業責任者や部門統括として裁量をもって働ける環境も多く、成果次第で高い報酬を得られるケースがあります。

また、小企業では、専門領域に特化したポジションや、経営に近い立場で幅広い業務を担うケースも見られます。特に成長フェーズの企業では、事業拡大や組織改革を主導できる経験が得られることもあり、単純な年収だけでは測れないキャリア価値につながる場合があります。

49歳は、「どのような環境で、どのような役割を担いたいか」が今後のキャリアに大きく影響する年代です。安定した組織で経験を活かすのか、裁量ある環境で事業成長へ深く関与するのかなど、中長期的なキャリアビジョンも踏まえて、企業規模を検討しなくてはなりません。

出典:厚生労働省「令和7(2025)年賃金構造基本統計調査の概況」(p9 – 企業規模別にみた賃金)

【参考】年齢別平均年収

JACがお預かりする25歳から55歳までの転職成功者データを対象に、年齢別の平均年収推移を一覧で整理しました。年齢ごとの収入の変化を把握することで、キャリア形成の節目や転職を検討する際の年収相場の目安として活用できます。

全体の傾向を見ると、30代前半から40代半ばにかけて年収が大きく伸び、マネジメントや専門性の深化が進む50歳前後でピークを迎える構図です。年齢とともに求められる役割が変化する中で、収入水準も段階的に引き上がっていく様子が読み取れます。

ただし、年齢によっては昇進や役職変更のタイミングにより、一時的に年収が上下するケースも見られます。

年齢平均年収
25歳542.3万円
26歳575.0万円
27歳607.8万円
28歳621.6万円
29歳659.0万円
30歳676.1万円
31歳708.7万円
32歳732.1万円
33歳750.0万円
34歳782.1万円
35歳782.2万円
36歳809.9万円
37歳820.8万円
38歳835.4万円
39歳857.8万円
40歳877.8万円
41歳886.0万円
42歳899.9万円
43歳924.1万円
44歳907.5万円
45歳951.6万円
46歳964.0万円
47歳965.6万円
48歳985.8万円
49歳975.3万円
50歳1,016.6万円
51歳1,012.3万円
52歳1,023.3万円
53歳1,005.3万円
54歳1,021.8万円
55歳998.7万円
56歳1,037.2万円
57歳1,005.4万円
58歳931.8万円
59歳883.9万円
60歳944.1万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

【最終学歴別】49歳を含む40代後の平均年収(大学院卒・大卒・短大卒・高専卒・高卒)

厚生労働省「令和7(2025)年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに見ると、40代後半では最終学歴によって一定の年収差が見られます。特に大学院卒は平均年収1,000万円超となっており、大学卒との差も比較的大きい水準です。

一方で、40代後半になると、学歴そのものよりも「どのようなキャリアを築いてきたか」が年収へ強く反映されやすくなります。

最終学歴40代後の平均年収40代後男性の平均年収40代後女性の平均年収
大学院1,051.1万円1,108.5万円804.9万円
大学755.0万円817.0万円596.9万円
高専・短大552.0万円712.6万円484.4万円
専門学校529.7万円588.4万円462.3万円
高校524.8万円591.1万円382.4万円

大学院卒では、研究開発や高度専門職、経営企画、コンサルティングなど、専門性の高い領域でキャリアを積んでいるケースも多く、結果として高年収帯へ到達する傾向があります。また、大企業や外資系企業で管理職経験を積んでいる層も多く、40代後半では年収1,000万円超のレンジに入るケースも珍しくありません。

一方で、49歳では単純な学歴差だけではなく、「どの領域で経験を積んできたか」「どの規模の組織や事業を担ってきたか」が重要視されます。例えば、IT・DX領域での全社改革プロジェクト、メーカーでの海外事業統括、金融・コンサル領域でのマネジメント経験などは、学歴以上に市場価値へ直結する要素です。

また、技術職や専門職では、長年の実務経験や資格取得によって高い評価を得ているケースも多く見られます。特にエンジニアや研究開発職では、特定領域の専門性を磨き続けることで、学歴に関係なく高年収帯へ到達するケースもあります。

出典:厚生労働省「令和7(2025)年賃金構造基本統計調査の概況」(p8 – 学歴別にみた賃金)

【業種別】49歳の平均年収ランキング

JACがお預かりする転職成功者データを見ると、49歳時点で平均年収が高い傾向にあるのは、コンサルティング・シンクタンク・事務所、Web、金融、IT・通信などの業種です。40代後半は、これまで培ってきた専門性やマネジメント経験、事業へのインパクトが年収へ強く反映されやすく、業界ごとの差も大きくなりやすい年代といえます。

業種49歳の平均年収
コンサルティング・シンクタンク・事務所1,397.0万円
Web1,214.7万円
金融1,110.2万円
IT・通信1,105.5万円
メディカル・バイオ1,024.2万円
消費財925.6万円
製造業924.3万円
サービス915.0万円
商社886.2万円
流通834.5万円
建設・不動産820.5万円
マスコミ782.1万円
医療・介護・福祉750.7万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

特にコンサルティング業界では、経営課題への提案力や大型プロジェクトの統括経験、組織マネジメント経験などが高く評価されやすく、40代後半では年収1,000万円超のポジションも珍しくありません。パートナー候補や事業責任者クラスなど、経営に近い役割を担うケースも増えていきます。

また、Web・IT・通信業界では、DX推進やAI活用の拡大を背景に、単なる技術力だけでなく、「事業とテクノロジーをつなげられる経験」をもつ層への需要が高まっています。CTO候補やプロダクト責任者、DX推進責任者など、経営視点をもちながら組織を牽引できるポジションでは、高年収帯が形成されやすい傾向です。

金融業界では、投資・事業戦略・M&A・リスク管理など、高度な専門性や意思決定経験が求められる領域で高い報酬水準となるケースがあります。加えて、メディカル・バイオ領域でも、研究開発や薬事、事業開発など専門性の高い経験をもつ層は、高年収につながりやすい状況です。

一方で、医療・介護・福祉や一部サービス業界は、他業種と比較すると平均年収はやや低めの傾向があります。ただし、経営層ポジションや事業運営経験、専門領域への特化によって高年収を実現するケースもあり、単純な業界平均だけでは判断できません。

【職種別】49歳の平均年収ランキング

JACがお預かりする転職成功者データを職種別に見ると、49歳時点で平均年収が高い傾向にあるのは、コンサルティング・アドバイザリー、経営・事業企画、金融、内部統制・監査などの職種です。40代後半は、専門性に加えて「組織をどのように動かしてきたか」「事業へどのようなインパクトを与えてきたか」が年収へ強く反映されやすく、職種による差も大きく広がりやすい年代といえます。

以下は、平均年収が高い主な職種の一覧です。

職種49歳の平均年収
コンサルティング・アドバイザリー1,460.1万円
経営・事業企画1,263.5万円
金融1,241.0万円
内部統制・監査1,078.2万円
メディカル・バイオ1,017.9万円
IT964.3万円
法務・知財961.8万円
マーケティング・商品開発951.4万円
Web・アプリ・ゲーム940.9万円
経理・財務937.7万円
土木系909.4万円
営業898.7万円
技術系889.6万円
購買・物流・生産管理836.7万円
人事・労務832.4万円
総務・広報828.3万円
建築系789.6万円
秘書・アシスタント・事務・顧客対応708.2万円

当社実績(2024年1月~2025年12月、想定年収)より

コンサルティング・アドバイザリー(1,460.1万円)は全職種の中でも高い水準となっています。経営課題への提案や全社改革、大型プロジェクト推進などに関与するケースも多く、豊富な実務経験や意思決定力、マネジメント経験が高く評価されやすい領域です。

また、経営・事業企画(1,263.5万円)や金融(1,241.0万円)も高水準となっています。経営戦略や事業投資、M&A、事業再編など、経営に近い立場で意思決定へ関与する機会が多く、40代後半では“事業を成長させてきた経験”そのものが市場価値へ直結しやすくなります。

内部統制・監査(1,078.2万円)やメディカル・バイオ(1,017.9万円)も1,000万円前後の水準です。ガバナンス強化やリスク管理、高度専門領域へのニーズが高まる中で、専門性に加えて組織マネジメント経験をもつ層への需要が強く、年収へ反映されやすい傾向があります。

IT(964.3万円)や法務・知財(961.8万円)、マーケティング・商品開発(951.4万円)、Web・アプリ・ゲーム(940.9万円)なども比較的高い水準です。これらの領域では、DX推進や新規事業開発、ブランド戦略など、“経営視点をもちながら専門性を発揮できるか”が市場価値につながりやすくなります。

一方で、購買・物流・生産管理(836.7万円)や人事・労務(832.4万円)、総務・広報(828.3万円)などは、比較的安定した需要がある一方、企業規模や役職によって年収レンジに差が出やすい職種です。また、秘書・アシスタント・事務・顧客対応(708.2万円)は他職種と比較すると低めの水準ですが、役員サポートや専門性の高い領域では高年収となるケースもあります。

49歳で年収アップの転職に成功した事例

ここからは、JACを介して49歳で転職を成功させた事例をご紹介します。

49歳で年収2,500万円へ。消費財メーカーのIT部長から大手コンサルティングファームへ転身

Pさん(49歳/男性)

業種職種年収
転職前消費財メーカーCRM領域 担当部長1,250万円
転職後コンサルティングテクノロジーコンサルタント2,500万円

Pさんは、大学卒業後にITコンサルティングファームへ入社し、10年以上にわたり消費財・小売業界向けプロジェクトに従事してきました。システム化企画から要件定義、設計、開発、運用まで一貫して経験し、業務理解とITの両面を踏まえたプロジェクト推進力を培ってきました。

その後、消費財メーカーへ転職。CRM領域の責任者として、顧客データ活用やマーケティング基盤の整備、業務改革などを推進し、50名超の開発組織を率いながら、グローバル対応やDX推進にも携わってきました。現場レベルのシステム開発だけではなく、事業戦略や組織改革に近い立場でIT活用をリードしていた点が特徴です。

一方で、「事業会社の立場」だけでなく、より多様な業界・企業の変革支援に携わりたいという思いが強まり、転職を検討するようになりました。特に、DXやグローバルIT戦略、組織変革など、経営レベルの課題解決へ関与できる環境を志向していました。

JACのコンサルタントは、Pさんの「IT知見」だけでなく、消費財業界における業務理解や、事業会社側でDX推進を主導してきた経験に着目しました。特に、現場と経営の双方を理解しながら、大規模組織をマネジメントしてきた実績は、コンサルティングファームにおけるテクノロジー戦略領域との親和性が高いと評価されています。

そのうえで、DX戦略やITグランドデザイン、組織変革支援などを担うポジションを提案。単なるシステム導入支援ではなく、経営課題や事業変革へ踏み込んだコンサルティングに携われる環境への転職を支援しました。

転職後は、テクノロジーコンサルタントとして、企業のDX推進やIT戦略立案、組織改革プロジェクトなどに従事。事業会社側で培った現場理解とマネジメント経験を活かしながら、経営層への提言や大規模変革プロジェクトを担うポジションへキャリアアップしています。年収は1,250万円から2,500万円へ上昇し、40代後半で大幅な年収アップを実現しました。

※本事例は実際の転職成功事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。

外資系製薬メーカーで培ったPV経験を武器に、49歳で年収1,800万円へ

Dさん(49歳/女性)

業種職種年収
転職前医薬品・ヘルスケアPharmacovigilance(PV)Operations1,700万円
転職後医薬品・ヘルスケアMedical Safety/Pharmacovigilance(PV)責任者クラス1,800万円

Dさんは、中国の大学卒業後に来日し、大学院で薬学分野を専攻。その後、グローバル製薬企業にて約18年間にわたり、安全性情報管理(Pharmacovigilance/PV)領域に従事してきました。個別症例管理や定期報告、安全性評価、業務プロセス改善、システム導入、ベンダーマネジメントなど、PVオペレーション全般を幅広く経験しています。

直近では、マネジメントポジションとしてチーム運営や業務改善を推進しながら、日本国内だけでなく海外チームとも連携し、グローバル規模で安全性管理体制の強化に携わっていました。日本語・英語・中国語を活かし、多国籍な関係者との調整やプロジェクト推進を担ってきた点も大きな強みです。

一方で、より裁量の大きい環境で、組織づくりや新しいプロセス構築にも関わりたいという思いが強まり、転職を検討するようになりました。特に、成長フェーズにある企業で、自身の経験を活かしながら事業成長へ貢献できる環境を志向していました。

JACのコンサルタントは、Dさんの長年にわたる安全性領域での専門性だけでなく、「グローバル環境下で業務改善や組織運営を推進してきた経験」に着目しました。特に、オペレーション、システム、ベンダー管理、チームマネジメントまで一貫して担ってきた経験は、成長企業において高い再現性を発揮できると評価されています。

そのうえで、単なる実務運用ではなく、日本国内の安全性管理体制強化や業務プロセス構築に深く関われるポジションを提案。グローバル本社と連携しながら、裁量をもって組織や仕組みづくりに携われる環境への転職を支援しました。

転職後は、安全性領域の中核ポジションとして、業務プロセス整備やクロスファンクショナルな連携推進などを担当。これまで培ってきたグローバル経験やマネジメント力を活かしながら、新たな環境で専門性を発揮しています。年収は1,700万円から1,800万円へ上昇し、経験を活かしたハイクラス転職を実現しました。

※本事例は実際の転職成功事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。

49歳で年収アップの転職を目指すならJAC Recruitment

49歳は、これまで積み上げてきた専門性やマネジメント経験、事業への貢献実績が、年収やポジションへ大きく反映される年代です。単なる経験年数ではなく、「どのような役割を担ってきたか」「どの規模の組織やプロジェクトを動かしてきたか」が、転職市場における評価へ直結しやすくなります。

また、40代後半になると、部門運営や事業推進、経営層との折衝など、より経営に近い役割を担うケースも増えていきます。そのため、企業側からは即戦力としてだけでなく、「組織や事業を牽引できる存在」として期待されることも少なくありません。

一方で、49歳は今後のキャリアの方向性によって、市場価値や選択肢に差が生まれやすいタイミングでもあります。専門性をさらに深めるのか、マネジメント領域へ軸足を置くのか、あるいは新たな成長分野へ挑戦するのかによって、その後のキャリア形成も大きく変わっていきます。

JACでは、業界・職種ごとに専任コンサルタントが企業と直接コミュニケーションを取り、採用背景や求められる役割、組織課題まで踏み込んだ提案を行っています。非公開求人やエグゼクティブ・ハイクラス求人も多数取り扱っており、これまで培ってきた経験や専門性を活かしながら、さらなるキャリアアップを目指したい方への支援体制を整えています。

「これまでの経験をより大きなフィールドで活かしたい」「マネジメントや事業推進の経験をもとに、新たな挑戦をしたい」と考えている方は、JACへご相談ください。

この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment

編集部

当サイトを運営する、JACの編集部です。日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。

各業界・職種に精通したプロがあなたの転職を支援します。