51歳は、これまで培ってきた専門性やマネジメント経験、事業への貢献実績が、年収やポジションへ大きく反映される年代です。部門責任者や事業責任者、経営層に近い立場として組織を牽引するケースも増え、単なる実務経験だけでなく、「どのような成果を継続的に生み出してきたか」「どの規模の組織や事業を担ってきたか」が市場価値に直結しやすくなります。
一方で、50代に入ると、業界や企業規模、役職、専門性によって年収差がより大きく広がる傾向があります。「現在の年収は51歳として高いのか」「役職定年後も市場価値を維持できるのか」「今後どのようなキャリアを築くべきか」と気になる方も多いのではないでしょうか。
また、51歳は、役職定年やセカンドキャリアを見据えながら、今後の方向性を具体的に考え始めるタイミングでもあります。専門性をさらに深めるのか、経営・マネジメント領域へ軸足を置くのか、あるいは成長分野へ挑戦するのかによって、その後のキャリア形成や年収レンジにも差が生まれやすくなります。
本記事では、JAC Recruitment（以下、JAC）がお預かりしている転職成功者データや厚生労働省の統計データをもとに、51歳の平均年収や中央値、男女別の年収水準、手取り額の目安などを解説します。
目次/Index
51歳の平均年収は約1,012.3万円
JACがお預かりしている転職成功者データによると、51歳の平均年収は約1,012.3万円です。50代前半は、これまで積み上げてきたキャリアの“総合力”が評価されやすい年代であり、専門知識だけでなく、組織マネジメントや事業推進、経営視点なども年収へ大きく影響する傾向があります。
特に51歳では、部門責任者や事業責任者、経営層に近いポジションを担うケースも増えていきます。単に成果を出すだけではなく、「組織をどのように動かしてきたか」「どのような変革を推進してきたか」が重視されるようになり、同世代でも年収差が広がりやすくなります。
JACが取り扱うハイクラス・エグゼクティブ領域でも、50代前半は豊富な経験を活かした転職が活発な年代です。特に、事業戦略立案や組織改革、DX推進、海外事業、M&A、大型プロジェクト統括などの経験を有している場合は、経営に近いポジションや年収1,200万円超の求人へ転職するケースも少なくありません。
また、51歳は「今後どのような働き方・役割を選択するか」を考える方が増えるタイミングでもあります。役職定年や組織再編を見据えながら、専門性をさらに深めるのか、事業責任や経営領域へ踏み込むのか、あるいは新たな成長分野へ挑戦するのかによって、その後の市場価値やキャリアの選択肢にも差が生まれやすくなります。
近年では、DXや事業変革、グローバル展開を推進できる経験豊富な層へのニーズも高まっています。そのため、51歳では単純な年収比較だけではなく、「どの経験が市場で評価されやすいか」「今後どの領域で価値を発揮できるか」を整理しながら、キャリアを考えていくことが重要です。
51歳の男性の平均年収は約1,033.5万円、女性は約897.0万円
JACがお預かりしている転職成功者データによると、51歳の平均年収は男性が約1,033.5万円、女性が約897.0万円、全体平均では約1,012.3万円となっています。50代前半は、長年にわたり培ってきた専門性やマネジメント経験、事業への貢献実績などが年収へ大きく反映されやすい年代です。特に、役職や責任範囲によって年収レンジに差が生まれやすく、同世代でも収入格差が広がる傾向があります。
51歳前後になると、企業側からは「豊富な経験をもつ即戦力」としてだけでなく、「組織や事業へ継続的に価値を生み出せる存在」として期待されるケースが増えていきます。特に、業界知見を活かした意思決定支援や、組織横断での課題解決、後進育成などを担える層は市場価値が高まりやすく、経験や実績によっては年収1,200万円超のポジションへ転職するケースも見られます。
また、50代前半は、企業側から「これまでの経験」だけでなく、「今後どのように組織へ価値を提供できるか」が重視されやすい年代でもあります。DX推進や事業変革、グローバル展開、組織改革などを担った経験を有している場合は、ハイクラス・エグゼクティブ領域で高く評価されるケースもあります。
| 項目 | 51歳 | 全年代平均 |
|---|---|---|
| 平均年収 | 1,012.3万円 | 838.6万円 |
| 男性の平均年収 | 1,033.5万円 | 863.5万円 |
| 女性の平均年収 | 897.0万円 | 747.0万円 |
当社実績（2024年1月～2025年12月、想定年収）より
全年代平均と比較すると、51歳は男女ともに高い年収水準となっています。背景には、長年にわたり蓄積してきた業界知見や専門性に加え、組織マネジメントや事業推進など、経営に近い経験が評価されやすいことがあります。特に、IT・DX、金融、コンサルティング、メーカーなどでは、事業成長や変革を推進できる経験が高年収ポジションへつながる傾向です。
一方で、51歳は「今後どのようなキャリアを築くか」を改めて考えるタイミングでもあります。専門性をさらに深めるのか、経営・マネジメント領域へ進むのか、あるいは新たな成長分野へ挑戦するのかによって、その後の市場価値や年収レンジにも差が生まれやすくなります。従って、自身の経験や強みを整理しながら、中長期的な視点でキャリアを設計していくことが大切です。
51歳の平均手取り額は732.0万円（手取り月収は約61.0万円）
年収約1,012.3万円の51歳会社員（東京都在住・扶養なし・賞与なし）を想定した場合、年間の手取り額は732.0万円、月々の手取り額は約61.0万円となります。
51歳は、部門責任者や事業責任者、シニアスペシャリストなど、組織の中核を担うポジションに就くケースが多い年代です。役職手当や業績連動報酬などによって額面年収が高水準になりやすい一方、所得税や住民税、社会保険料の負担額も大きくなりやすく、「年収ほど手取りが増えない」と感じる方も少なくありません。
また、50代前半になると、企業側からは単なる実務遂行力だけではなく、「組織や事業をどのように成長させられるか」「変革を推進できるか」といった視点も求められやすくなります。
なお、51歳は40歳以上のため、健康保険料に加えて介護保険料の負担も発生します。主な控除項目のイメージは以下のとおりです。
| 項目 | 月収 | 年収 |
|---|---|---|
| 額面収入 | 843,333円 | 10,120,000円 |
| 所得税（復興特別所得税を含む） | 67,583円 | 811,000円 |
| 住民税 | 53,600円 | 643,200円 |
| 健康保険 | 40,877円 | 490,524円 |
| 介護保険 | 6,723円 | 80,676円 |
| 厚生年金 | 59,475円 | 713,700円 |
| 雇用保険 | 5,059円 | 60,708円 |
| 手取り | 610,016円 | 7,320,192円 |
※本試算は【東京都在住・扶養なし・賞与なし（年収を12分割）】という条件を前提としています。
実際の手取り額は、扶養家族の有無や賞与割合、住宅ローン控除、iDeCo、生命保険料控除などの適用状況によって変動します。また、51歳前後は教育費や住宅費、老後資金形成など、ライフイベントにともなう支出が重なりやすい時期でもあります。
従って、50代前半では単純な額面年収だけでなく、「実際に使えるお金」や今後のライフプラン、資産形成まで含めてキャリアや収入を考えていくことが重要になるでしょう。
51歳の年収の中央値は920.3万円
JACがお預かりする転職成功者データによると、51歳の年収中央値は920.3万円となっています。平均年収は一部の高年収層によって押し上げられやすい一方、中央値は“実際の年収感”を把握しやすい指標です。51歳では、700万円台〜900万円台が中心レンジとなっているものの、1,200万円以上の割合も25.6％を占めており、高年収層の厚みが特徴となっています。
実際の年収分布を見ると、600万円未満は8.7％にとどまる一方、900万円以上が全体の5割を超えています。さらに、1,000万円台は9.0％、1,100万円台は7.5％、1,200万円以上は25.6％となっており、50代前半ではこれまでのキャリアや役職経験によって年収レンジが大きく分かれやすいのが特長です。
51歳前後になると、単なる専門知識だけではなく、「どのような組織や事業を動かしてきたか」が市場価値へ直結しやすくなります。例えば、事業責任者としての組織運営経験や、全社横断プロジェクトの推進、海外事業統括、DX・事業変革、M&A、新規事業立ち上げなどの経験は、転職市場でも高く評価される傾向です。
また、50代前半は役職定年や組織再編、セカンドキャリアを見据えながら、「今後どのような立場で価値を発揮していくか」を考える方も増える時期です。専門性をさらに磨くのか、経営や事業責任領域へ踏み込むのかによって、その後の市場価値や年収レンジにも差が生まれやすくなります。
そのため、51歳では単純な平均年収だけではなく、自身の経験や強みが「転職市場でどのように評価されるのか」を客観的に整理しながら、中長期的なキャリアを考えていくことが重要です。
【エリア別】51歳の平均年収（東京・神奈川・大阪・愛知・埼玉・千葉・兵庫・福岡）
JACがお預かりしている転職成功者データ（2024年1月〜2025年12月実績）をもとに主要都道府県別の平均年収を見ると、51歳時点で最も年収水準が高いのは東京都（1,154.2万円）です。次いで神奈川県（1,075.4万円）、千葉県（1,050.7万円）、大阪府（942.4万円）と続いており、首都圏や大企業・本社機能が集積するエリアで高年収帯の求人が多い傾向が見られます。
| 都道府県 | 51歳の平均年収 |
|---|---|
| 東京都 | 1,154.2万円 |
| 神奈川県 | 1,075.4万円 |
| 大阪府 | 942.4万円 |
| 愛知県 | 848.8万円 |
| 埼玉県 | 766.6万円 |
| 千葉県 | 1,050.7万円 |
| 兵庫県 | 791.3万円 |
| 福岡県 | 751.6万円 |
当社実績（2024年1月～2025年12月、想定年収）より
51歳は、専門性に加えて、事業責任や組織マネジメント、経営視点をともなう経験が年収へ強く反映されやすい年代です。そのため、地域ごとの産業構造だけでなく、「ハイクラス・マネジメント層向けポジションの多さ」が年収水準へ大きく影響する傾向があります。
特に東京都では、大手企業や外資系企業の本社機能が集中しており、経営企画、DX推進、事業開発、管理部門責任者など、年収1,000万円超のポジションも数多く存在します。50代前半では、単なる実務経験ではなく、「どの規模の組織や事業を動かしてきたか」が評価されやすく、高年収帯が形成されています。
神奈川県ではメーカーや研究開発拠点が多く、技術系管理職や研究開発責任者、事業企画などの需要が高い点が特徴です。また、千葉県は物流・インフラ・製造関連企業に加え、首都圏企業の拠点も多く、マネジメント経験をもつ層向けの高年収求人が見られます。
大阪府は関西圏の経済拠点として、多様な業界の本社・支社機能が集積しており、営業統括や事業責任者、管理部門マネジメントなど幅広いポジションがあります。一方、愛知県では自動車・製造業関連を中心に、生産改革や技術開発、サプライチェーン改革などに携わる管理職層へのニーズが高い傾向です。
また、福岡県でも近年はDX推進や地域中核企業の事業拡大を背景に、IT・経営企画・管理部門を中心としたハイクラス採用が増えつつあります。一方で、51歳では勤務地だけでなく、「どのような役割を担ってきたか」が年収へ大きく影響する年代でもあります。特に、組織マネジメントや事業推進、経営層との折衝経験などを有している場合は、地方エリアでも高年収ポジションへ転職するケースが見られます。
そのため、51歳でキャリアを考える際は、地域ごとの求人動向だけでなく、自身の経験や専門性が「どの市場で評価されやすいか」を踏まえて検討することが重要になるでしょう。
【企業規模別】51歳を含む50代前半の平均年収（大企業・中企業・小企業）
厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」によると、50代前半では企業規模によって年収水準に一定の差が見られます。一般的に、従業員数や事業規模が大きい企業ほど、役職ポストや報酬制度が整備されており、高年収帯へ到達しやすい傾向があります。
50代前半は、専門性や実績に加え、「どの規模の組織や事業を動かしてきたか」が年収へ大きく影響しやすい年代です。部門責任者や事業責任者、経営に近い立場を担うケースも増え、企業規模によって求められる役割や報酬レンジにも差が生まれやすくなります。
| 企業規模 | 50代前半の平均年収 | 50代前半男性の平均年収 | 50代前半女性の平均年収 |
|---|---|---|---|
| 大企業 | 770.2万円 | 899.8万円 | 535.2万円 |
| 中企業 | 607.2万円 | 691.2万円 | 471.6万円 |
| 小企業 | 508.8万円 | 564.4万円 | 412.7万円 |
大企業では、50代前半になると部門マネジメントや全社横断プロジェクトを担うケースも多く、役職手当や成果報酬によって年収レンジが上がりやすい傾向があります。また、海外事業やM&A、DX推進など、経営インパクトの大きい業務へ関与できる機会も多く、経営視点を養いやすい環境といえるでしょう。
一方、中企業では、経営層との距離が近く、事業戦略や組織運営へ直接関与しやすい点が特徴です。事業責任者や部門統括として大きな裁量をもちながら働くケースもあり、成果が報酬へ反映されやすい傾向があります。
また、小企業では、経営に近い立場で幅広い役割を担うケースも少なくありません。特に成長フェーズの企業では、組織改革や事業拡大を主導する機会もあり、経営経験や事業推進経験を積める可能性があります。年収水準だけでなく、「どのような経験を積めるか」という観点で選択することも重要です。
51歳は、これまで培ってきた経験を“どの環境で活かすか”によって、その後のキャリアや市場価値に差が生まれやすい時期でもあります。安定した組織で専門性を発揮するのか、裁量ある環境で事業成長へ深く関与するのかなど、中長期的なキャリアビジョンも踏まえながら、企業規模を検討することが大切です。
出典：厚生労働省「令和７（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（p9 – 企業規模別にみた賃金）
【参考】年齢別平均年収
JACがお預かりする25歳から55歳までの転職成功者データを対象に、年齢別の平均年収推移を一覧で整理しました。年齢ごとの収入の変化を把握することで、キャリア形成の節目や転職を検討する際の年収相場の目安として活用できます。
全体の傾向を見ると、30代前半から40代半ばにかけて年収が大きく伸び、マネジメントや専門性の深化が進む50歳前後でピークを迎える構図です。年齢とともに求められる役割が変化する中で、収入水準も段階的に引き上がっていく様子が読み取れます。
ただし、年齢によっては昇進や役職変更のタイミングにより、一時的に年収が上下するケースも見られます。
| 年齢 | 平均年収 |
| 25歳 | 542.3万円 |
| 26歳 | 575.0万円 |
| 27歳 | 607.8万円 |
| 28歳 | 621.6万円 |
| 29歳 | 659.0万円 |
| 30歳 | 676.1万円 |
| 31歳 | 708.7万円 |
| 32歳 | 732.1万円 |
| 33歳 | 750.0万円 |
| 34歳 | 782.1万円 |
| 35歳 | 782.2万円 |
| 36歳 | 809.9万円 |
| 37歳 | 820.8万円 |
| 38歳 | 835.4万円 |
| 39歳 | 857.8万円 |
| 40歳 | 877.8万円 |
| 41歳 | 886.0万円 |
| 42歳 | 899.9万円 |
| 43歳 | 924.1万円 |
| 44歳 | 907.5万円 |
| 45歳 | 951.6万円 |
| 46歳 | 964.0万円 |
| 47歳 | 965.6万円 |
| 48歳 | 985.8万円 |
| 49歳 | 975.3万円 |
| 50歳 | 1,016.6万円 |
| 51歳 | 1,012.3万円 |
| 52歳 | 1,023.3万円 |
| 53歳 | 1,005.3万円 |
| 54歳 | 1,021.8万円 |
| 55歳 | 998.7万円 |
| 56歳 | 1,037.2万円 |
| 57歳 | 1,005.4万円 |
| 58歳 | 931.8万円 |
| 59歳 | 883.9万円 |
| 60歳 | 944.1万円 |
当社実績（2024年1月～2025年12月、想定年収）より
【最終学歴別】51歳を含む50代前半の平均年収（大学院卒・大卒・短大卒・高専卒・高卒）
厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに見ると、50代前半では最終学歴によって一定の年収差が見られます。特に大学院卒は平均年収が1,000万円を超えており、大学卒との差も比較的大きい水準となっています。
一方で、50代前半になると、学歴そのものよりも「どのような経験を積み、どのような成果を上げてきたか」が市場価値へ強く反映されやすくなります。実際の年収は業界・職種・役職・マネジメント経験などによって大きく変動します。
| 最終学歴 | 50代前半の平均年収 | 50代前半男性の平均年収 | 50代前半女性の平均年収 |
|---|---|---|---|
| 大学院 | 1,085.9万円 | 1,116.4万円 | 907.5万円 |
| 大学 | 828.6万円 | 890.6万円 | 630.4万円 |
| 高専・短大 | 570.3万円 | 738.0万円 | 507.4万円 |
| 専門学校 | 568.3万円 | 633.2万円 | 488.5万円 |
| 高校 | 544.6万円 | 618.5万円 | 400.2万円 |
大学院卒では、研究開発や高度専門職、経営企画、コンサルティングなど、専門性の高い領域でキャリアを積んでいるケースも多く、結果として高年収帯へ到達しやすい傾向があります。また、大手企業や外資系企業で管理職・専門職として経験を積み、50代前半で年収1,000万円超となるケースも少なくありません。
一方で、51歳では単純な学歴差だけでなく、「どの領域でどのような役割を担ってきたか」が重視されやすくなります。例えば、IT・DX領域における全社改革プロジェクトの推進経験や、メーカーでの海外事業統括、金融・コンサルティング領域での組織マネジメント経験などは、学歴以上に市場価値へ直結しやすい要素です。
技術職や専門職では、長年の実務経験や資格、専門領域での実績によって高い評価を得ているケースも多く見られます。特にエンジニアや研究開発職などでは、特定領域の専門性を深め続けることで、学歴に関係なく高年収帯へ到達するケースもあります。
出典：厚生労働省「令和７（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（p8 – 学歴別にみた賃金）
【業種別】51歳の平均年収ランキング
JACがお預かりしている転職成功者データを見ると、51歳時点で平均年収が高い傾向にあるのは、金融、コンサルティング・シンクタンク・事務所、Web、IT・通信などの業種です。50代前半は、専門性に加えて、事業推進力や組織マネジメント経験、経営視点などが年収へ強く反映されやすく、業界ごとの差も大きくなりやすい年代といえます。
| 業種 | 51歳の平均年収 |
|---|---|
| 金融 | 1,415.8万円 |
| コンサルティング・シンクタンク・事務所 | 1,397.1万円 |
| Web | 1,196.6万円 |
| IT・通信 | 1,151.3万円 |
| メディカル・バイオ | 1,104.4万円 |
| 流通 | 1,090.9万円 |
| 製造業 | 948.2万円 |
| 商社 | 928.8万円 |
| 建設・不動産 | 899.7万円 |
| マスコミ | 871.5万円 |
| サービス | 848.9万円 |
| 消費財 | 834.5万円 |
| 医療・介護・福祉 | 649.4万円 |
当社実績（2024年1月～2025年12月、想定年収）より
金融業界では、投資戦略やM&A、事業再編、リスク管理など、高度な専門性と意思決定経験が求められる領域で高年収帯が形成されやすい傾向があります。50代前半では、単なる実務経験だけではなく、「どの規模の事業や組織を動かしてきたか」が評価されやすく、経営に近いポジションへキャリアアップするケースも少なくありません。
また、コンサルティング業界では、経営課題への提案力や大型プロジェクトの統括経験、組織マネジメント経験などが重視されます。パートナー候補や事業責任者クラスなど、企業変革や事業成長へ直接関与する役割を担うケースも増え、年収1,000万円超となることもあります。
Web・IT・通信業界では、DX推進やAI活用の拡大を背景に、「技術」と「事業」の両方を理解できる層へのニーズが高まっています。CTO候補やプロダクト責任者、DX推進責任者など、経営視点をもちながら組織を牽引できるポジションでは、高年収帯が形成されやすい傾向です。
さらに、メディカル・バイオ領域でも、研究開発や薬事、事業開発など、専門性の高い経験を有する層は高年収につながりやすい状況です。加えて、流通業界でもECやサプライチェーン改革、デジタル戦略推進などを背景に、マネジメント層への需要が高まっています。
一方で、医療・介護・福祉や一部サービス業界は、他業種と比較すると平均年収はやや低めの傾向があります。ただし、経営層ポジションや事業運営経験、専門領域への特化によって高年収を実現するケースもあり、単純な業界平均だけでは判断できません。
【職種別】51歳の平均年収ランキング
JACがお預かりする転職成功者データを職種別に見ると、51歳時点で平均年収が高い傾向にあるのは、金融、コンサルティング・アドバイザリー、法務・知財、経営・事業企画などの職種です。
| 職種 | 51歳の平均年収 |
|---|---|
| 金融 | 1,567.7万円 |
| コンサルティング・アドバイザリー | 1,432.5万円 |
| クリエイティブ（広告・デザイン・放送関連） | 1,323.1万円 |
| 法務・知財 | 1,266.0万円 |
| 経営・事業企画 | 1,247.9万円 |
| メディカル・バイオ | 1,153.1万円 |
| 内部統制・監査 | 1,142.5万円 |
| マーケティング・商品開発 | 1,083.0万円 |
| 経理・財務 | 984.9万円 |
| IT | 981.2万円 |
| 営業 | 974.0万円 |
| 技術系 | 914.1万円 |
| 土木系 | 907.4万円 |
| 人事・労務 | 899.1万円 |
| 建築系 | 841.2万円 |
| 購買・物流・生産管理 | 834.1万円 |
| 総務・広報 | 818.6万円 |
| 秘書・アシスタント・事務・顧客対応 | 755.2万円 |
当社実績（2024年1月～2025年12月、想定年収）より
特に金融職では、投資戦略やM&A、事業再編、リスク管理など、高度な専門性と意思決定経験が求められる領域で高年収帯が形成されています。50代前半では、単なるプレイヤーとしてではなく、組織や事業全体を俯瞰しながら判断できる経験が評価されやすく、年収1,500万円超となるケースも見られます。
また、コンサルティング・アドバイザリー職では、経営課題への提案力や大型プロジェクトの統括経験、組織変革支援などが重視されます。経営層と近い距離で意思決定へ関与する機会も多く、事業責任者クラスやパートナー候補として高年収につながるケースも少なくありません。
法務・知財や内部統制・監査などの管理部門系職種も高水準となっています。近年はガバナンス強化やコンプライアンス対応の重要性が高まっており、専門知識に加えて、経営視点をもちながら組織横断で課題解決できる経験が評価されやすい傾向です。さらに、ITやマーケティング・商品開発、メディカル・バイオ領域では、DX推進や新規事業開発、データ活用などを背景に、専門性と事業推進力を兼ね備えた層へのニーズが高まっています。単なる技術・実務経験だけではなく、「事業成長へどのように貢献してきたか」が市場価値へ直結しやすい領域です。
一方で、人事・労務や購買・物流・生産管理、総務・広報などは比較的安定した需要がある一方、企業規模や役職によって年収レンジに差が出やすい職種といえます。
51歳で年収アップの転職に成功した事例
ここからは、JACを介して51歳で転職を成功させた事例をご紹介します。
51歳で年収2,500万円へ。外食・小売業界で海外事業と経営改革を牽引し、CEO候補へ
Lさん（51歳/男性）
| 業種 | 職種 | 年収 | |
|---|---|---|---|
| 転職前 | 飲食 | 事業責任者 | 1,500万円 |
| 転職後 | 金融 | CEO候補 | 2,500万円 |
Lさんは、外資系家具メーカーの日本代理店でキャリアをスタートした後、海外本社へ招聘され、アジア・日本市場におけるセールス＆マーケティングを担当。日本市場における全ブランド統括を経験するなど、早くからグローバルビジネスの最前線で実績を積んできました。
その後は、米国本社でアパレルブランドのディレクターとして、生産・物流体制の改革を推進。100万米ドル規模の赤字事業を短期間で黒字化へ転換させるなど、経営改革を主導した経験をもちます。
さらに、日本企業のサービスを海外展開する領域へ挑戦するため、外食業界へ転身。海外事業責任者として現地市場に合わせたマーケティングやローカライズを徹底し、複数ブランドの海外展開を推進してきました。その後も、投資ファンド投資先企業のCEOや、外資系飲食ブランド日本法人の営業本部長、外食企業の取締役副社長などを歴任。店舗運営から経営戦略、組織改革まで幅広い領域を担い、数十億円規模の事業マネジメントを行ってきました。
JACのコンサルタントは、Lさんのキャリアを単なる“外食業界経験”としてではなく、「複数業界で事業再建・組織改革・海外展開を推進してきた経営スペシャリスト」として整理。特に、赤字事業の黒字化や、多店舗ビジネスのマネジメント、投資先企業での経営経験などに着目しました。
そのうえで、事業承継や企業成長支援を手掛ける企業に対し、「現場理解と経営視点の両方を兼ね備え、事業変革をリードできる経験」を強みとして提案。CEO候補として、企業価値向上や組織変革を担うポジションへの転職を支援しました。
転職後は、投資・事業承継支援領域において、経営改革や事業成長支援を推進するCEO候補として活躍しています。これまで培ってきた海外事業経験や多店舗マネジメント経験、組織改革力を活かしながら、より経営に近い立場で事業全体を牽引するキャリアへステップアップしました。年収も1,500万円から2,500万円へ上昇しています。
※本事例は実際の転職成功事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。
企業広報・ESG推進経験を武器に、大手メーカーの経営直結ポジションへ
Pさん（51歳/女性）
| 業種 | 職種 | 年収 | |
|---|---|---|---|
| 転職前 | 小売 | コーポレートコミュニケーション/サステナビリティ統括責任者 | 2,200万円 |
| 転職後 | 化学メーカー | ブランド・コミュニケーション部 部長（CSO/CRO領域） | 2,300万円 |
Pさんは、大手商社で秘書業務を経験した後、外資系飲料メーカーへ転職。秘書業務から広報領域へキャリアチェンジし、以後約20年にわたり企業広報・コーポレートコミュニケーション領域で経験を積んできました。
メディアリレーションや社内広報、サービス広報、クライシス広報など幅広い領域を担当し、部長職として約20名規模の組織マネジメントも経験。広報戦略立案から実行までを一貫して担い、企業ブランド価値向上へ貢献してきました。
その後、ファッションEC企業へ転職し、コーポレートコミュニケーションおよびサステナビリティ推進領域の責任者として活躍。SDGs推進組織の立ち上げを主導し、ESG評価機関からの評価向上にも寄与するなど、企業価値向上につながる取り組みを推進してきました。
一方で、現職では片道2時間近い通勤負担が続いていたことに加え、今後のキャリアを見据え、「広報・サステナビリティ領域で、より経営に近い立場から企業変革へ関わりたい」という思いが強まり、転職を検討するようになりました。
JACのコンサルタントは、Pさんのキャリアを単なる“広報経験”としてではなく、「企業ブランド価値向上とサステナビリティ推進を経営視点でリードしてきた経験」として整理。特に、危機管理広報から企業ブランディング、ESG推進、組織マネジメントまでを横断して担ってきた点に着目しました。
そのうえで、事業変革や企業ブランディング強化を進める大手メーカーに対し、「社内外のステークホルダーを巻き込みながら、ブランド戦略とサステナビリティ推進を統合的にリードできる経験」を強みとして提案。経営と近い距離で企業価値向上を担うポジションへの転職を支援しました。
転職後は、ブランド・コミュニケーション領域の責任者として、コーポレートブランド戦略やサステナビリティ発信、社内外コミュニケーション強化などを推進しています。これまで培ってきた広報・ESG領域の経験を活かしながら、より経営に近い立場で企業価値向上に携わるキャリアへステップアップしました。年収も2,200万円から2,300万円へ上昇しています。
※本事例は実際の転職成功事例をもとに構成していますが、プライバシー保護のため、企業名・職位・担当業界・時期等の一部を変更しています。
51歳で年収アップの転職を目指すならJAC Recruitment
51歳は、これまで積み重ねてきた専門性やマネジメント経験、事業への貢献実績が、年収やポジションへ大きく反映される年代です。単なる経験年数だけではなく、「どのような役割を担ってきたか」「どのような成果を継続的に生み出してきたか」が、転職市場での評価へ直結しやすくなります。
また、50代前半になると、現場のプレイヤーとしてだけでなく、部門運営や事業戦略、組織マネジメントなど、経営に近い役割を担うケースも増えていきます。そのため、企業側からは即戦力としてだけでなく、「組織変革や事業成長を推進できる存在」として期待されることも少なくありません。
一方で、51歳は今後のキャリアの方向性によって、市場価値やキャリアの選択肢に差が生まれやすいタイミングでもあります。専門性をさらに磨くのか、経営・マネジメント領域へ軸足を置くのか、あるいは新たな成長分野へ挑戦するのかによって、その後のキャリア形成や年収レンジも大きく変わっていきます。
JACでは、業界・職種ごとに専任コンサルタントが企業と直接コミュニケーションを取り、採用背景や求められる役割、組織課題まで踏み込んだ提案を行っています。非公開求人やエグゼクティブ・ハイクラス求人も多数取り扱っており、これまで培ってきた経験や専門性を活かしながら、さらなるキャリアアップや年収アップを目指したい方への支援体制を整えています。
「これまでの経験をより経営に近い立場で活かしたい」「培ってきた専門性を武器に、新たな環境へ挑戦したい」と考えている方は、ぜひJACへご相談ください。
