東京の平均年収はいくら？年代別・23区別や中央値を解説

JAC Recruitment（以下、JAC）の実績では、東京の平均年収は898.5万円です。東京勤務のハイクラスの年収は、全国平均を約62万円上回る水準にあります。
本記事では、年代別・業種別・職種別・23区別・中央値まで網羅し、「自分の年収は東京市場でどの位置にあるのか」「年収を伸ばすにはどこを狙うべきか」を具体的に解説します。

東京の平均年収は898.5万円

JACを利用しハイクラス転職を実現した方の平均年収は898.5万円です。以下は東京と全国の平均年収を全体・男性・女性別に比較した表です。

	全体	男性	女性
東京の平均年収	898.5万円	940.6万円	786万円
全国の平均年収	836.8万円	863.4万円	741.4万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

東京は全国平均を、全体で約62万円上回っています。内訳を見ると、男性は約77万円、女性は約45万円の差があります。背景には、グローバル企業や外資系企業の本社が東京に集中し、経営幹部・専門職クラスのポジションが豊富である点が挙げられるでしょう。報酬水準が高めに設定されやすい環境にあるため、ハイクラスの転職において東京は年収面で有利なエリアです。

JACから転職成功された東京勤務の年収中央値は、全体が810.0万円、男性が850.0万円、女性が720.0万円です。平均値との差は全体で約85万円にのぼり、高年収層が平均を押し上げている傾向がうかがえます。年収の傾向をより正確につかむには、平均値と中央値の両方を確認するとよいでしょう。

【年代別】東京の平均年収

年代が上がるほど東京と全国の年収差は拡大し、50代以上では約129万円の開きがあります。

	20代	30代	40代	50代以上
東京の平均年収	645.8万円	822.0万円	1009.6万円	1109.5万円
全国の平均年収	615.3万円	772.8万円	926.2万円	983.2万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

20代の差は約30万円ですが、30代で約49万円、40代は約83万円、50代以上では約126万円へと広がっています。この差は、東京における管理職・専門職ポジションの集中による影響が大きいと考えられます。以下では各年代の内訳を詳しく見ていきます。

東京の20代の平均年収は約646.0万円

東京の20代の平均年収は全体で646.0万円、全国平均の613.4万円を約33万円上回っています。

東京と全国の平均年収比較（20代）

20代の平均年収	全体	男性	女性
東京	645.8万円	667.6万円	612.4万円
全国	615.3万円	630.0万円	587.3万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

東京と全国の差は全体で約31万円、男性で約38万円、女性で約25万円です。ほかの年代と比べると地域差は小さく、20代はまだキャリアの初期段階にあるため年収水準に大きな差がつきにくいと考えられます。

東京の20代 前半・後半別の平均年収

年代	全体	男性	女性
20代前半	541.7万円	547.1万円	532.7万円
20代後半	650.1万円	672.6万円	615.6万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

前半・後半別に見ると、20代前半では男性547.1万円、女性532.7万円と、男女差は比較的小さい水準にとどまっています。20代前半は、男女ともにポテンシャル採用やキャリア初期のポジションが中心となり、年収差が大きくなりにくい傾向が見て取れます。

一方、20代後半では男性672.6万円、女性615.6万円と差がやや広がっており、職種選択やキャリアの積み方の違いが年収に反映され始める時期であることがうかがえます。特に、マネジメント志向や専門性の高い職種へのシフトが、年収水準に影響している可能性があります。

なお中央値は20代前半で全体516.0万円（男性533.0万円、女性502.0万円）、20代後半で全体621.5万円（男性648.0万円、女性600.0万円）です。20代後半の平均値と中央値の差は約28万円と全年代で最も小さく、年収が比較的まとまっている年代といえます。

東京の20代の年収分布

年収帯	割合
500万円未満	16.2%
500万円台	26.1％
600万円台	25.9%
700万円台	17.4%
800万円台	7.0%
900万円台	2.7%
1,000万円以上	4.6%

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

年収分布を見ると、500万円台が26.1%で最多です。また、600万円台の25.9%と合わせると、過半数が500万〜700万円に集中しています。800万円以上の方は約15%にとどまり、ボリュームゾーンがはっきりした分布です。

東京の30代の平均年収は約822.0万円

東京の30代の平均年収は全体で822.0万円と、全国平均の772.8万円を約49万円上回っています。

東京と全国の平均年収比較（30代）

30代の平均年収	全体	男性	女性
東京	822.0万円	854.4万円	739.7万円
全国	772.8万円	792.1万円	708.3万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

東京と全国の差は全体で約49万円、男性で約62万円、女性で約31万円と、20代より地域差が広がっています。この傾向は、前述の東京特有の産業構造やポジション構成による影響が大きいと考えられます。

東京の30代 前半・後半別の平均年収

年代	全体	男性	女性
30代前半	774.7万円	804.9万円	705.6万円
30代後半	880.2万円	911.9万円	788.5万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

前半・後半別では全体で約105万円の上昇が見られ、年代を通じた年収の伸びが大きい時期です。男性は804.9万円から911.9万円へ約107万円、女性も705.6万円から788.5万円へ約83万円伸びており、マネジメント経験や専門領域の深化が報酬に反映されやすい年代といえます。

なお中央値は30代前半で全体732.0万円（男性760.0万円、女性676.5万円）、30代後半で全体820.0万円（男性850.0万円、女性751.0万円）です。30代後半の平均値と中央値の差は約60万円で、高年収層が平均を引き上げている構造がうかがえます。

東京の30代の年収分布

年収帯	割合
500万円未満	4.2％
500万円台	11.4％
600万円台	18.9%
700万円台	19.2%
800万円台	16.2%
900万円台	9.7%
1,000万円以上	20.4%

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

年収分布では、600万円台と700万万円台が18-19%で、800万円台の16.2%が続きます。20代と比べて分布の幅が広がり、1,000万円以上の方も約20%を占めるようになります。

東京の40代の平均年収は約1,009.6万円

東京の40代の平均年収は1,009.6万円と1,000万円を超え、全国平均を約83万円上回ります。

東京と全国の平均年収比較（40代）

40代の平均年収	全体	男性	女性
東京	1,009.6万円	1,048.7万円	894.6万円
全国	926.2万円	951.5万円	830.6万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

東京と全国の差は全体で約83万円、男性で約97万円、女性で約64万円と、30代からさらに拡大しています。この傾向は、前述の東京特有の産業構造やポジション構成による影響が大きいと考えられます。

東京の40代 前半・後半別の平均年収

年代	全体	男性	女性
40代前半	966.6万円	1,001.5万円	864.8万円
40代後半	1,058.9万円	1,101.3万円	931.6万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

前半・後半別では、40代前半で男性が1,001.5万円と初めて1,000万円台に到達し、後半には1,101.3万円へ上昇しています。女性も前半864.8万円から後半931.6万円へ伸びていますが、男性との差は40代後半で約163万円に広がります。役職やポジションの違いが年収差に影響していると考えられます。

なお中央値は40代前半が全体901.0万円（男性947.0万円、女性814.0万円）、40代後半が全体993.0万円（男性1,008.0万円、女性850.0万円）です。平均値との差は40代後半で約65万円あり、上位層が平均を押し上げている構造が表れています。

東京の40代の年収分布

年収帯	割合
500万円未満	1.3%
500万円台	4.2％
600万円台	10.5%
700万円台	13.4%
800万円台	13.8%
900万円台	12.4%
1,000万円台	10.7%
1,100万円台	7.7％
1,200万円台	8.2％
1,300万円台	5.4％
1,400万円台	3.9％
1,500万円以上	8.4％

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

年収分布は800万円台の13.8%を筆頭に、700万〜1,300万円の広い範囲にわたって10%前後の方が分布しています。30代までと比べてボリュームゾーンが分散しており、1,500万円以上の方も約8%を占めるなど、経験や専門性によって年収水準が大きく異なる年代です。

東京の50代の平均年収は1,109.5万円万円

東京の50代以上の平均年収は全体で1,109.5万円に達し、全国平均の983.2万円を約126万円上回っています。

東京と全国の平均年収比較（50代以上）

50代以上の平均年収	全体	男性	女性
東京	1,109.5万円	1,128.9万円	1,010.5万円
全国	983.2万円	989.7万円	9931万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

東京と全国の差は全体で約126万円、男性で約139万円、女性で約80万円と全年代で最大です。男女差に目を向けると東京での差は約118万円で、40代後半の約163万円から縮小しています。50代以上で転職する女性は経営層や高度専門職に就いている方の割合が高いと推測されます。この点も、前述の東京特有の産業構造やポジション構成の影響といえるでしょう。

東京の50代以上の平均年収

年代	全体	男性	女性
50代以上	1,114.7万円	1,130.8万円	1,028.1万円
40代後半	1,058.9万円	1,101.3万円	931.6万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

40代後半の1,058.9万円から50代以上の1,114.7万円への伸びは約56万円であり、30代〜40代にかけての伸び幅（約187円）と比べると年収上昇は緩やかになっています。

なお中央値は全体1,008.0万円（男性1,027.0万円、女性946.5万円）で、平均値との差は約106万円と全年代で最大です。上位層の存在が平均を大きく引き上げており、50代以上の年収傾向を把握するには中央値も合わせて確認することが重要です。

東京の50代以上の年収分布

年収帯	割合
500万円未満	2.0%
500万円台	3.1％
600万円台	7.4%
700万円台	10.1%
800万円台	11.9%
900万円台	10.7%
1,000万円台	11.7%
1,100万円台	8.8％
1,200万円台	9.1％
1,300万円台	5.8％
1,400万円台	4.2％
1,500万円以上	15.4％

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

年収分布では700万〜1,500万円に幅広く分散しており突出したボリュームゾーンはありません。1,500万円以上の方が合計で約15%以上と、役員クラスや高度なスペシャリストが上位の年収帯を形成しています。

【23区別】東京の平均年収ランキング

23区の中で最も平均所得が高いのは港区で約1,780.8万円、最も低いのは足立区で約395.9万円です。

本ランキングの平均所得は、総務省「令和6年度 市町村税課税状況等の調」のデータをもとに算出しています。算出方法は「課税対象所得 ÷ 所得割の納税義務者数」です。本数値は住民税の課税対象所得から算出した所得ベースであり、給与収入（年収）とは異なります。比較の際は“東京23区内の所得水準の傾向”としてご参照ください。

区	平均所得
港区	1,780.8万円
千代田区	1,175.5万円
渋谷区	1,165.2万円
中央区	833.1万円
目黒区	778.7万円
文京区	762.5万円
世田谷区	659.7万円
新宿区	651.3万円
品川区	598.2万円
杉並区	556.2万円
江東区	528.7万円
豊島区	522.8万円
台東区	512.4万円
中野区	494.7万円
大田区	493.8万円
練馬区	476.3万円
墨田区	455.4万円
荒川区	444.1万円
北区	440.9万円
江戸川区	424.5万円
板橋区	422.4万円
葛飾区	399.5万円
足立区	395.9万円

出典：総務省「令和６年度　市町村税課税状況等の調」市町村別内訳 – 第11表　課税標準額段階別令和６年度分所得割額等に関する調（合計）（所得割納税義務者数・課税対象所得・課税標準額・所得割額）

上位3区は港区（1,780.8万円）、千代田区（1,175.5万円）、渋谷区（1,165.2万円）で、いずれも1,000万円を超えています。港区は2位の千代田区に約605万円の差をつけており、外資系企業の本社や金融機関が集積するエリアで高所得層の居住者が多いことが背景にあります。千代田区と渋谷区はIT企業やスタートアップの集積地としても知られ、経営層や高度専門職が多く居住している傾向がうかがえます。

4位以下は中央区（833.1万円）、目黒区（778.7万円）、文京区（762.5万円）と続き、都心部や城南エリアが上位を占めています。一方で下位に目を向けると足立区（395.9万円）、葛飾区（399.5万円）、板橋区（422.4万円）と、城北・城東エリアの区が並びます。1位の港区と23位の足立区の差は約1,385万円にのぼり、同じ23区内でも居住エリアによって所得水準に大きな開きがあることが分かります。

【業種別】東京の平均年収ランキングTOP25

業種別で最も平均年収が高いのは損害保険の1,129.6万円で、WEB制作（1,126.7万円）、ベンチャーキャピタル（1,080.3万円）が続きます。

業種	全体	男性	女性
損害保険	1,129.6万円	1,178.1万円	977.6万円
WEB制作	1,126.7万円	1,126.7万円	－
ベンチャーキャピタル	1,080.3万円	1,162.5万円	906.7万円
プライベートエクィティ	1,069.5万円	1,243.0万円	775.9万円
投資顧問	1,068.4万円	1,146.8万円	932.6万円
ソフトウェア	1,033.9万円	1,094.1万円	814.1万円
投資信託	1,024.0万円	1,044.5万円	959.7万円
証券	1,022.0万円	1,052.4万円	933.9万円
医薬品	1,014.2万円	1,056.1万円	940.4万円
リース・ノンバンク	1,001.1万円	1,015.5万円	919.3万円
監査・コンサルティング	999.7万円	1,034.3万円	885.8万円
銀行・信金・信組	984.2万円	1,020.4万円	857.9万円
その他保険	979.5万円	1,017.2万円	803.3万円
ネイティブアプリ	976.2万円	1,022.1万円	896.3万円
TV・番組制作・芸能プロダクション	963.7万円	1074.2万円	679.7万円
通販・EC	961.1万円	975.2万円	931.7万円
自動車・部品	951.5万円	971.2万円	853.1万円
信託銀行	949.6万円	992.0万円	810.3万円
不動産投資	947.9万円	1018.1万円	800.4万円
商社（総合）	945.9万円	956.7万円	902.0万円
システムインテグレーター	939.8万円	988.9万円	749.6万円
エネルギー・プラント	931.5万円	949.3万円	824.2万円
その他技術サービス（技術者派遣・認証機関・研究機関）	923.7万円	940.4万円	832.2万円
生命保険	919.0万円	973.6万円	793.6万円
デジタルマーケティング(WEB広告代理店・アドテク・分析/解析系)	896.7万円	952.4万円	755.0万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

上位には、損害保険、WEB制作、ベンチャーキャピタル、プライベートエクイティ、投資顧問など、専門性の高い金融系・デジタル系の業種が並ぶ結果となりました。これらの業種は、投資判断やリスク管理、企業価値向上支援といった高度な意思決定に関わる業務が多く、成果に応じた報酬水準が高く設定される傾向があります。

また、ソフトウェアやネイティブアプリ、デジタルマーケティングといったIT・デジタル領域も上位に入り、事業成長や収益に直結する技術・データ領域の価値の高さが年収に反映されています。

男女別に見ると、多くの業種で男性の平均年収が女性を上回る傾向があり、特にプライベートエクイティ（約467万円差）やTV・番組制作（約394万円差）などでは差が大きくなっています。一方で、通販・ECや投資信託などは比較的差が小さく、職種構成や評価制度の違いが年収差に影響していると考えられます。

【職種別】東京の平均年収ランキングTOP15

職種別で最も平均年収が高いのは経営・事業企画の1,073.4万円です。

業種	全体	男性	女性
経営・事業企画	1,073.4万円	1,115.1万円	931.9万円
コンサルティング・アドバイザリー	1,038.1万円	1,084.4万円	864.1万円
内部統制・監査	1,029.4万円	1,065万円	970.6万円
法務・知財	1,003.3万円	1,025.3万円	956.0万円
金融	961.6万円	1,022.8万円	820.6万円
経理・財務	905.1万円	940.3万円	821.5万円
IT	896.2万円	920.9万円	789.6万円
人事・労務	870.8万円	918.1万円	816.5万円
メディカル・バイオ	868.1万円	936.5万円	781.1万円
土木系	858.9万円	904.8万円	592.7万円
技術系	846.4万円	864.2万円	710.2万円
マーケティング・商品開発	846.3万円	914.5万円	768.2万円
営業	841.3万円	873.7万円	705.8万円
総務・広報	840.1万円	883.2万円	805万円
建築系	835.1万円	863.8万円	720.6万円

※当社実績（2024年1月～2026年4月、想定年収）より

上位4職種はいずれも全体で1,000万円を超えており、経営・事業企画（1,073.4万円）、コンサルティング・アドバイザリー（1,038.1万円）、内部統制・監査（1,029.4万円）、法務・知財（1,003.3万円）の順です。経営・事業企画は男性1,120.4万円と全職種で最も高く、事業戦略の立案や経営判断に関わるポジションの報酬水準の高さを反映しています。

男女差の観点では、内部統制・監査（男性1,065.0万円、女性970.6万円、差約94万円）と法務・知財（男性1,025.3万円、女性956.0万円、差約70万円）が上位職種の中で男女差が小さい点が注目されます。いずれも資格や専門知識が評価軸となりやすく、性別よりもスキルや経験が報酬に反映されやすい職種です。同様に人事・労務（差約101万円）や総務・広報（差約78万円）も比較的差が小さく、管理部門系の職種は男女差が抑えられている傾向にあります。

一方、コンサルティング・アドバイザリー（差約220万円）や金融（差約202万円）、土木系（差312万円）は男女差が大きくなっています。これらの職種ではシニアポジションの男性比率が高いことが差の主な要因と考えられます。

ほか都道府県の平均年収

ほか都道府県の平均年収データをまとめています。勤務地ごとの年収水準を比較したい方は、以下の記事も参考にしてください。​

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