組織と人財の成長を新たなタレントサイクル・人財マネジメント構築を通じて実現するスペシャリスト【3164】
株式会社日立製作所
想定年収
530万円 ~ 800万円
勤務地
東京都
従業員数
25,892名（(2025年3月末現在) ※連結従業員数： 282,743名）
仕事内容
【配属組織名】
人財統括本部 デジタルシステム＆サービス人事総務本部 タレントマネジメント部
【配属組織について（概要・ミッション）】
・デジタルシステム＆サービスセクター(以降、DSS)は、ミッションクリティカルなシステムの提供、Lumada事業をグローバルに拡大させていくことで、社会イノベーションのグローバルリーダーをめざす事業体です。
・タレントマネジメント部はDSSにおける円滑なタレントサイクル実現に向けた主軸としてタレントマネジメント戦略及び各種人財施策の立案と実行を遂行しています。
・DSSにおけるBP/COEと連携しながら”One Hitachi”の実現に向けて、タレントマネジメントの観点からアクションを起こしています。
【職務概要】
DSSにおいてマネージャを含む社員が円滑なタレントサイクルを通してパフォーマンスを最大化できるよう、多様なHR機能の主軸として、方向性の打ち出し、施策の関連付け、アクションの企画と実行をBP/COEと連携し、推進します。
＜現在推進中のテーマ＞
・新たなタレントマネジメントの確立
・パフォーマンスマネジメントを通じたPay for Performanceの実現
・ジョブ型人財マネジメントの推進
・経営リーダーのサクセッションプラン構築
・経営人財育成の強化
・デジタル部門独自のEVP策定 等
※チーム内にて分担実施します
【職務詳細】
上長からの指示・アドバイスを受けながら、主に以下の業務を遂行します。
・ナレッジマネジメント
・タレントマネジメント施策の企画
・タレントマネジメント領域におけるデータ分析
・導入に向けたプロセス設計、浸透のための社内コミュニケーションの企画と実行
【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】
【仕事の魅力・やりがい】
・日立グループのデジタル事業を支える部門で、先端的なタレントマネジメントを経験することができます。
・企画検討するうえで、BP/COE、DSS戦略部門、他社(コンサル含む)と連携を取りながら、さながら一つのチームとして業務を行うことができます。
・DSS全体に影響するタレントマネジメント施策の立案と実行をリードすることができます。
・組織開発を行う上で、タレントマネジメント施策の最前線の役割を担い、自身のアイデアや創意工夫を加えて、効果を最大化することができます。
【キャリアパス】
・タレントマネジメントのプロフェッショナルとしてとして活躍することができます。
・業務上、多様なHR機能に触れるため、COE/HRBPへつなげていくことができます。
【働く環境】
・今回募集する部署は約20名のメンバーが所属するチームになります。
・タレントマネジメント部では多様なキャリア、価値観をもった人財で構成されており、メンバーそれぞれがパフォーマンスの出しやすい
働き方を尊重しています。
・CopilotやGeminiなどのAIエージェントを駆使して、最先端の業務遂行ができます。
・在宅勤務やリモート勤務を併用して、個々人に合った柔軟な働き方を実践しています。
・定期的に対面でコミュニケーションを行うチームミーティングがあり、それぞれのアップデートや相談事項を共有しています
(週に1回程度)
※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
仕事内容変更範囲
会社の指示する業務
職位
担当クラス
募集背景
【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】
担当するビジネスが分かる参考ページです。
■デジタル戦略IR資料
https://www.hitachi.com/content/dam/hitachi/global/ja_jp/press/files/2026/06/0610/20260610_04_digital.pdf
■What’s DSS（ブランディングサイト）
https://www.hitachi.com/ja-jp/recruit/business/organization/digital-systems-services/whatsdss/#navigation-item-d0adaa45fe-tabpanel
【募集背景】
お客さまに新しい価値を提供していく上でカギとなるのは人財です。
DSSでは「すべての人財がベストなパフォーマンスを出している」ことを実現するため、人財マネジメント戦略のもと人事総務領域が連携しあい、様々な取組みを行っています。成長著しいこのデジタル分野で組織だけでなく、一人ひとりが成長を続けるために、HRビジネスパートナー(HRBP）やCoE(Center of Excellence)、さらには人事部門外の部署とも連携しながら人財に関する経営課題に対し、人財マネジメントの観点からカルチャー・組織・個人をターゲットに具体的な施策を企画・実行できる人財を求めています。
募集人数
1人
応募条件
技能/経験
【必須条件】
・HRに関する業務の実務経験（3年程度）
具体的にはタレマネ・組織開発・人財開発・処遇・職制・評価の経験
・「新しいことを試してみよう」と楽しめる姿勢
・所属部署外との協業経験（プロジェクト推進など）
【歓迎条件】
・HRトレンドへの高い興味/関心
・複数のHR機能を担当した経験
・海外グループ会社ともコミュニケーションが取れる英語経験
・ベーシックなPCスキル（Microsoft word,Excel,PowerPoint）
【求める人物像】※期待行動・コンピテンシー等
【全職種共通（日立グループ コア・コンピテンシー）】
・People Champion（一人ひとりを活かす）：
多様な人財を活かすために、お互いを信頼しパフォーマンスを最大限に発揮できる安心安全な職場(インクルーシブな職場)をつくり、積極的な発言と成長を支援する。
・Customer & Society Focus（顧客・社会起点で考える）：
社会を起点に課題を捉え、常に誠実に行動することを忘れずに、社内外の関係者と協創で成果に責任を持って社会に貢献する。
・Innovation（イノベーションを起こす）：
新しい価値を生み出すために、情熱を持って学び、現状に挑戦し、素早く応えて、イノベーションを加速する。
【その他職種特有】
・明るく、オープンなコミュニケーション
・他者へのリスペクトし、相互に意見をしながら良いものを作っていく姿勢
・刻々と変化する状況も前向きに捉え、自分なりの考えを発信できる主体性
・自らの主観だけでなく、事業環境や周囲の動向も冷静に見極めることができる視野の広さ
・困難な状況でも必要な支援を関係者から得ながら業務を完遂しようとする責任感
・関係者と信頼関係を構築し、協働して業務を進めることができる
学歴
大学
職務経験
要 (3年以上)
業界経験
不問
年齢
年齢制限不問
英語力
その他語学力
語学力詳細
ー
勤務条件
雇用形態
無期雇用
試用期間
有り(3ヶ月)
給与
月給制
年収：530万円 ~ 800万円
月収：29万円～
月額基本給：29万円～
※年収はあくまで目安。選考を通じて決定いたします。
賞与・インセンティブ
年2回
昇給
有り 年1回
＊オファー時にご確認ください
勤務地
東京都
品川区南大井六丁目26番1号（大森ベルポートA館）
勤務地変更範囲
出向
就業時間
08:50～17:20
休憩時間：45分
残業：月20時間～30時間程度
実働：7時間45分
フレックスタイム制
残業手当
通常の残業代
通勤手当
交通費：全額支給(※上限あり)
その他手当
住宅手当
※支給条件あり
休日・休暇
完全週休二日制, 土, 日, 祝日, GW, 夏季休暇, 年末年始
年間休日：124
年間有給休暇：有給休暇は入社時から付与されます
( ■有給休暇(入社月により付与。4月1日付入社の場合、24日/年度。以降、年度途中の場合には期間按分。例えば、10/1入社なら12日、1/1入社なら6日。※但し、試用期間中（3カ月）は入社日に3日を付与。（試用期間終了後、残日数を付与）※入社7ヶ月目には最低10日以上 )
【休日・休暇詳細】
慶弔休暇
社会保険
雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金
福利厚生
育児休職、勤務制度、介護休職勤務制度、カフェテリアプラン、財形制度、持ち株制度 等
労働組合 有
受動喫煙対策
就業場所 原則禁煙（分煙）
備考
在宅勤務有り
選考内容
選考プロセス
適性試験：有り 、 面接回数：2回
求人No.：NJB2416702
最終更新日：2026/10/5
企業情報
企業名
株式会社日立製作所
代表者名
取締役 代表執行役 執行役社長兼CEO 德永俊昭
設立
1920年2月
従業員数
25,892名（(2025年3月末現在) ※連結従業員数： 282,743名）
資本金
464,384,000,000円（2025年3月末現在）
本社所在地
〒101-8280 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
株式公開
プライム
日系・外資
日系
事業内容
■総合電機・重電メーカー：日立は、IT(Information Technology)、OT(Operational Technology)およびプロダクトを組み合わせた社会イノベーション事業に注力。日立は、モビリティ、ライフ、インダストリー、エネルギー、ITの5分野でLumadaを活用したデジタルソリューションを提供することにより、お客さまの社会価値、環境価値、経済価値の3つの価値向上に貢献。
事業に関する特色
■企業理念「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」
1910年に、日立は茨城県の小さな修理小屋でベンチャー企業として産声をあげました。現在、グループ全体で従業員数約30万人、連結売上収益8.7兆円までに成長しましたが、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念は創業以来変わりません。取巻く環境が日々大きく変化する今、日立は「社会イノベーション」をコア事業として宣言し、強力に推進しています。「社会イノベーション」とは、日立がこれまで培ってきたインフラ技術と革新的なＩＴ技術を組み合わせ社会課題の解決に貢献すること。エネルギー、水、気候変動、医療、防災、安全保障など、山積している地球規模の社会課題に対し、全力で挑み続けます。
■事業体制強化（2021年4月1日）：2021年4月1日付で、事業体制を強化。具体的には、(1)ダイバーシティ&インクルージョンの加速を通じた「社会価値」の創出、(2)日立グループ横断での環境戦略の策定・実行を通じた「環境価値」の創出、(3)Lumada事業のさらなる拡大とM&A後の成長戦略の実現を通じた「経済価値」の創出の観点から、最適な組織編成・人財配置を行います。
■OT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決するのが日立の社会イノベーション事業です。2019年度からスタートした3カ年の2021中期経営計画で、さらなる成長のために社会イノベーション事業でグローバルリーダーになることをめざしています。そして、「環境」「レジリエンス」「安心・安全」の3つの領域に注力することで、人々のQoLの向上や顧客企業の価値向上をめざしています。
【売上構成比】2020年3月期
IT：21%（2兆487億円）、エネルギー：12%（1兆1079億円）、インダストリー：9%（8301億円）、モビリティ：13%（1兆1996億円）、ライフ：24%（2兆2403億円）、その他、日立建機、日立金属、日立化成等が構成されています。
【海外比率】海外売上比率52％(4兆5743億円）
会社の特色
■多種多様のビジネスを手がけているため、事業部毎に業務を進めていくことが多いです。ただ、本人のキャリアのためにも、人材の交流は積極的に行っており、グループ間での出向多々ございます。
■同社が設立以来貫いている理念が、「技術を通じて社会に貢献する」です。時代や社会が変化する中で、開拓者精神を常に発揮してきました。
■現在の日立ブランドのキャッチコピーである、「Inspire the NEXT」には、次の時代に息吹きを送りつづけ、生き生きとした社会にしたいという日立の願いが込められています。
その他の特色
【グル―プ企業】約800社（グループ従業員数：約35万人）
【特許出願公開件数】約10,000件
【連結研究開発費】2,985億円
【グローバル・イノベーター・アワード】10年連続受賞
【出産育児休暇後の復職率と定着率】[復職率]男性100%、女性99.7% [定着率]男性97.7%、女性99.7%
【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】
https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html
売上実績
求人No.：NJB2416702
最終更新日：2026/10/5
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