仕事内容

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

Associate~Director

募集人数

1人

選考内容

選考プロセス

適性試験：有り 、 面接回数：3回

代表者名

代表執行役社長　樋崎 充

設立

2016年3月

従業員数

5,650名（2025年6月30日現在）

資本金

ー（非公開）

本社所在地

〒100-0004 東京都千代田区大手町1-2-1 OtemachiOneタワー

株式公開

未公開

日系・外資

日系

企業URL

事業内容

PwCコンサルティング合同会社は、戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。
グローバルに広がるPwCのネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、
国内はもとよりグローバル市場での競争力強化を支援します。

事業に関する特色

PwCは世界136カ国に約36万人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスの提供を通じて、企業・団体や個人の価値創造を支援しています。
そのなかで、PwCコンサルティング合同会社は、戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。
グローバルに広がるPwCのネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、
国内はもとよりグローバル市場での競争力強化を支援します。

■PwC Japan
PwCJapanは、以下の各企業群の総称。
PwC Japan有限監査法人、PwCコンサルティング合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、PwC税理士法人、PwC弁護士法人、PwC総合研究所合同会社、PwCサステナビリティ合同会社、PwCビジネスアシュアランス合同会社、PwCビジネスソリューション合同会社、PwCリスクアドバイザリー合同会社、
PwCビジネストランスフォーメーション合同会社、PwC Japan合同会社、PwC TS Japan合同会社

※各法人はPwCグローバルネットワークの日本におけるメンバーファーム、またはその指定子会社であり、独立した別法人として業務を行います。

複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanでは、監査およびアシュアランス、アドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。
また、公認会計士、税理士、その他専門職員約5,000人を擁するプロフェッショナルサービスファームとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

会社の特色

PwCとして日本におけるコンサルティング部門（プライスウォータハウスクーパース株式会社、プライスウォータハウスクーバースストラテジー株式会社、プライスウォーターハウスクーパースPRTMマネジメントコンサルタンツジャパンLLC）を統合し、2016年2月29日より「PwCコンサルティング合同会社」となりました。

【組織の特色】
■x-LoS
X-LoS（Cross Line of Services）は、PwC Japanグループ内のさまざまなチームと、部門や組織の壁を越えて「協働」することを指します。さらに、グローバルネットワークを通じて世界中のプロフェッショナルと協力してダイナミックに仕事を進められるのも、PwCの特長です。

■PwC Global Network
PwCグローバルネットワークのメンバーと知見を共有する機会が多く、初対面でも役職が違っていても、同じメンバーファームの一員として惜しみなく協力を申し出てもらえる。それにより目の前のクライアントを「One Team」で支援していくことができます。

その他の特色

■Our purpose
社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する
私たちPwCは、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことを自らのPurpose（存在意義）として定めています。これは、世界情勢やビジネス環境が大きく変化し続ける中、複雑な課題に対してPwCが重要な決定を下すにあたってよりどころとしているものであり、また世界各国のPwCと連携をするうえでも重要な役割を果たしています。

■個人の可能性を最大限に引き出すための人事施策
PwCコンサルティング合同会社では、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPwCのPurpose（存在意義）やビジネス戦略にのっとり、重要な経営アジェンダのひとつとして、さまざまな「人」に関わる取り組み（People Initiative）を実施しています。
特に、「人」で成り立つプロフェッショナルファームとして、一人ひとりの可能性を最大限に引き出すために、研修やコーチング制度をベースとした「キャリア構築」にも力を入れています。加えて、PwCグローバルネットワークと連携したグローバルに通用する人材の育成にも注力しています。
ダイバーシティの観点では、多様なプロフェッショナル人材の能力を最大化する取り組みを実施しています。PwCコンサルティングでは、異なる知識、スキル、バックグラウンドを持つ多様な人材が働いています。個々の価値観、働き方などの多様性を互いに尊重し、理解し、ともに活躍・成長することができる職場環境やカルチャーの醸成に取り組み、プロフェッショナルファームとして大きな差別化要素を持った価値の提供につなげています。
PwCコンサルティングは、今後も「人」で成り立つプロフェッショナルファームとして、人と組織の成長に真摯に取り組むことを約束します。

■柔軟な働き方を支援する制度や施策
さまざまなライフスタイルやライフステージに併せて、以下の複数の選択肢から最適な働き方を自分で選択・組み合わせることができる「Design Your Workstyle」制度を導入しています。誰もが最高のパフォーマンスを発揮し、Well-beingを実現する自分に合った働き方をデザインできるよう、サポートします。
【ハイブリッドワーク制度】
状況に応じてリモートワークとクライアント訪問・オフィスへの出社を組み合わせて働くハイブリッドワークが標準的な働き方となっています。時間や場所にしばられず、自身のパフォーマンスやチームのコミュニケーションを最優先したワークスタイルを推進します。
【フルリモートワーク制度】
介護や配偶者の赴任帯同などを理由に、「出社義務のないフルリモートワーク」や「居住地を限定しない遠隔地リモートワーク（ただし国内に限る）」が可能です。
【コアなしフレックスタイム制度】
スタッフが時間や場所にとらわれずに能力を最大限発揮できるよう、コアタイムを設けないコアなしフレックスタイム制度を導入しています。7:00〜22:00の間で、一人ひとりが就業する時間を設定できます。
【フレキシブル・ワーク・アレンジメント（短時間勤務制度）】
育児・介護のための短時間勤務（時短・短日勤務）だけでなく、通学やボランティア活動などのための短時間勤務が可能です。これにより、「週3日勤務」（短日勤務）や「1日5時間勤務」（時短勤務）といった柔軟な働き方を推進します。
【フレキシブル・ライフ・デザイン休職】
従来の育児・介護のための休職制度に加え、海外留学、配偶者の海外赴任への帯同などのための一定期間の休職が可能です。