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6018【秋田】生産設備設計(焼成炉/自社製造設備)

TDK株式会社

想定年収

590万円 ~ 1,060万円

勤務地

秋田県

従業員数

101,453名(2024年3月期)

仕事内容

■職務内容
・設備の設計全般、プロセス開発/仕様書作成/技術計算/機構設計/立上げ
・開発においては、要素検証/装置の構想設計から始まり、ICAD(主に3D)を利用し設計/製図を行い、製造拠点に導入し立上げ、安定稼働するまで設備のフォローを行います。
また、納入後に製造拠点より改善の要望がある時は、仕様に応じた改造の為の設計なども行います。
*仕事内容の変更範囲:会社の定める業務全般

■組織のミッション
社内における製品の生産設備の開発/製造を主に行う部門の中で、機械設計を行う部署となります。特に焼成炉の開発/設計を行う業務が中心となります

■働き方
・在宅勤務頻度:1日/週以下
・フレックスタイムの有無:無

■当業務の魅力点・応募者へのメッセージ
一から装置の構想を検討し、新たな物を生み出していくクリエイティブな仕事です。
海外拠点向けの装置開発も有りますので、海外での業務に興味ある方歓迎します。
ものづくりが好きで興味関心のある方、課題解決に向けて積極的に粘り強く物事に取組むことが出来る方の応募をお待ちしております。

■TDKについて
同社は日本・東京工業大学発の企業として誕生、今やグローバル企業として業界をリードしています。TDK株式会社では創業時から材料そのものから開発、生産するモノづくり力を強化し成長してきました。

■事業概要
TDKは、世界30以上の国・地域に250カ所を超える拠点を展開しています。磁性技術で世界をリードし、事業セグメントは、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4つおよびその他で構成されています。
将来に向けて大きな成長が見込まれる自動車、ICT、産業機器・エネルギーの3市場を重点市場と位置づけており、各種製品の提供を通じて3市場のさらなる拡大に貢献しているほか、ますます高度化する市場ニーズに応えていくため、スピード感をもって設備投資や研究開発、M&Aなどの成長投資を行っています。

■参考URL
オフィス紹介
https://www.tdk.com/ja/careers/graduates/office/

社員紹介
https://www.tdk.com/ja/careers/experience/interview.html

各種制度情報
https://www.tdk.com/ja/careers/experience/systems.html

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

スタッフクラス

募集背景

設備開発業務拡大のための技術力強化と人員補強

募集人数

1人

応募条件

技能/経験

■必須条件
・設備のプロセス開発及び生産設備の機械設計経験のある方

学歴

高専

職務経験

業界経験

不問

年齢

年齢制限不問  

英語力

不問

その他語学力

語学力詳細

勤務条件

雇用形態

無期雇用

試用期間

有り(3ヶ月)

給与

月給制

年収:590万円 ~ 1,060万円

月収:30万円~

月額基本給:30万円~

賞与・インセンティブ

年2回  昨年実績:5.4ヶ月

賞与:2回(6月・12月)

昇給

有り 年1回 / 4月

勤務地

秋田県

秋田県にかほ市平沢字前田151 にかほ工場 南サイト
※総合職として、会社の定める国内外の事業所の範囲で転勤の可能性があります。

勤務地変更範囲

会社の定める事業所
転勤:有り

出向

出向:無し

就業時間

08:30~17:00

休憩時間:45分

残業:月0時間~15時間程度

残業手当

通常の残業代

通勤手当

交通費:全額支給(会社規定による上限有り)

その他手当

寮社宅:独身寮月5,000円、転勤者用社宅※当社規定による

休日・休暇

完全週休二日制, 土, 日, 祝日, GW, 夏季休暇, 年末年始

年間休日:125

年間有給休暇:初年度 21日 4か月目から

社会保険

雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金

福利厚生

健康・厚生年金・労災・雇用保険完備
財形貯蓄制度、退職金、住宅融資制度、企業年金基金、確定拠出年金、持株会、共済制度
独身寮、保養所、スポーツセンター、体育館、グラウンド、等

受動喫煙対策

就業場所 全面禁煙

備考

在宅勤務有り フルリモート不可 ■上記年収及び年収例はあくまで目安です。経験・スキル、前職時の年収などを参考に決定いたします。

選考内容

選考プロセス

適性試験:有り 面接回数:2回

求人No.:NJB2349197

最終更新日:2026/1/13

企業情報

企業名

TDK株式会社

代表者名

社長執行役員 齋藤 昇

設立

1935年12月

従業員数

101,453名(2024年3月期)

資本金

32,641,900,000円

本社所在地

〒103-6128 東京都中央区日本橋二丁目5番1号

〒272-8558 千葉県市川市東大和田2-15-7

株式公開

プライム

日系・外資

日系

事業内容

■受動部品
・セラミックコンデンサ、インダクティブデバイス、高周波部品、圧電材料部品、回路保護部品、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ
■センサ応用製品
・温度センサ、圧力センサ、磁気センサ、MEMSセンサ
■磁気応用製品
・マグネット、高性能磁気ヘッド、HDDヘッド用サスペンション
■エナジー応用製品
・エナジーデバイス、電源(産業機器用、xEV向け車載用など)
■その他
・フラッシュメモリ応用デバイス、電波暗室、FA機器

事業に関する特色

■2024年3月期 産業機器市場、ICT及びHDD市場の停滞により減収も、車載向け販売増により過去最高益を更新
 •xEV化、ADAS化の進展により自動車市場向け受動部品、センサの販売が拡大
 • ICT市場向け小型二次電池は、材料価格の下落に伴う売価低下により減収も増益
■新中期経営計画 売上高 CAGR(年平均成長率)5%
https://www.tdk.com/system/files/tdk_investor_day_20240522_ja.pdf
 • 成長トレンド:
 EX(Energy Transformation): パワートレインの電動化、Residential Energy Storage System、 DC向け蓄電システム
 DX: AI搭載端末の普及、フォルダブルスマホ、ADASの進展、産業機器の自動化・省人化
 • 重点成長事業:MLCC等の各種受動部品、TMRセンサ等の各種センサ、小型二次電池、中型二次電池
■研究開発費 22年度 1,795億円 23年度 1,795億円 24年度 1,889億円
■設備投資額 3年間で8,300億円(当初計画から約+900億円増額 ※2023年4月)
■TDKの名前の由来
東京工業大学の加藤与五郎・武井武、両博士によって発明されたフェライトの工業化を目指した齋藤憲三が1935年に設立したのがTDKです。
この二人が東京工業大学電気化学科に籍を置いていたことから、東京電気化学工業株式会社という名前が付けられました。今でいえば、まさに"大学発のベンチャー企業"の船出だったといえます。現在のTDKという社名は「東京(Tokyo)電気(Denki)化学(Kagaku)」のイニシャルです。

■世界で初めて「フェライト」という磁性材料の事業化を目指してスタート。当時は用途も未知だったフェライトの可能性を信じ、日本に真の工業をもたらす夢を追った創業でした。このフェライトを源流とした素材技術と、素材の特性を引き出すプロセス技術、評価・シミュレーション技術、生産技術、製品設計技術という、5つのコアテクノロジーを駆使したモノづくりによって、TDKはオリジナリティと高い価値をもった、社会の発展を支える製品を創造し続けています。

■セグメント別 今後の施策の主なポイント
・受動部品     xEV, ADAS用途に特化した新製品の開発、車載向け高信頼性製品の競争力強化
・センサ応用製品  25年3月期に23年3月期比 約2倍へ増産、アプリケーション・顧客基盤の拡大戦略継続
・磁気応用製品   マグネット事業の収益改善に向けた生産性の改善
・エナジー応用製品 中型電池市場へCATLとのJVにより23年4月~新生産拠点で生産開始、30年に連結売上高目標 約5,000億円でGlobal No.1を目指す

会社の特色

■世界30以上の国や地域に製造・研究開発・営業などの拠点を200カ所以上設置、従業員約10万人に達する。そのうち、日本以外の拠点に在籍している従業員は約90%にのぼり、多種多様なバックグラウンドを持った人材が活躍する多様性はTDKの大きな強みです。
■先駆的なM&A(合併・買収)
・Lambda(電源)、ATL(リチウムイオン電池)、MPT(HDDサスペンション)、EPCOS(受動部品)、Micronas(ホールセンサ)、Hutchinson(カメラアクチュエーター)、Tronics(MEMSセンサ)、ICsense(ASIC)、InvenSense(慣性センサ) 、Qeexo(機械学習プラットフォーム)
■競合会社:京セラ、村田製作所、アルプス電気、太陽誘電

その他の特色

■教育・研修制度の充実~自律型人財の育成:「階層別研修」と「選抜リーダー研修」、さらにプロフェッショナルに必要な専門性を身につける「各種専門教育」と「能力開発支援制度」から構成。
■ダイバーシティ支援制度:各部門にダイバーシティ推進分科会を設置し、女性社員や定年退職者等の活用に向けた全社運動を展開。

売上実績

決算期
売上高
経常利益
2016/3
1,152,255百万円
91,839百万円
2017/3
1,178,257百万円
211,717百万円
2018/3
1,271,747百万円
89,811百万円
2019/3
1,381,806百万円
115,554百万円
2020/3
1,363,037百万円
95,876百万円
2021/3
1,479,008百万円
117,263百万円
2022/3
1,902,124百万円
172,490百万円
2023/3
2,180,817百万円
167,219百万円
2024/3
2,103,876百万円
179,241百万円

求人No.:NJB2349197

最終更新日:2026/1/13

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