O108【長野 佐久市】システム開発者(社内SE)
想定年収
590万円 ~ 1,060万円
勤務地
長野県
従業員数
101,453名（2024年3月期）
仕事内容
■職務内容
・デスクトップ, Web, Databaseアプリケーション開発
・Notesアプリケーション開発
・システム設計
・システム運用
■配属部署
磁気センサBG ATFオペレーション 情報システム課
■事業概要
TDKは、世界30以上の国・地域に250カ所を超える拠点を展開しています。磁性技術で世界をリードし、事業セグメントは、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の4つおよびその他で構成されています。
将来に向けて大きな成長が見込まれる自動車、ICT、産業機器・エネルギーの3市場を重点市場と位置づけており、各種製品の提供を通じて3市場のさらなる拡大に貢献しているほか、ますます高度化する市場ニーズに応えていくため、スピード感をもって設備投資や研究開発、M&Aなどの成長投資を行っています。
◇ＴＤＫ株式会社／浅間テクノ工場の魅力◇
ＴＤＫはフェライトコアを世界で初めて製品化した総合電子部品メーカーです。最先端技術に取り組んでおり、EVやドローン内部にも使われる世界屈指の技術力を誇ります。
社員数10万3千人、海外の連結子会社は100社を超える大手企業ながら、前職での経験を考慮した評価制度が存在するため個人の実力が適切に評価される体制が整っているため、中途入社後に部門のリーダーを担っている方も多く存在します。
勤続年数や経験に問わず手を挙げた方にチャンスがあるのは、東京工業大学発のベンチャー企業ならではの魅力です。
また、浅間工場のある長野県佐久市は人口10万人ほどの都市で、軽井沢の隣に位置する自然豊かな土地です。夏は涼しく、全国トップクラスの晴天率を誇ります。また南と北アルプスや八ヶ岳へのアクセスが良く、アウトドア派には絶好の立地です。教育や医療機関も充実しており、東京へも新幹線で1時間ほどと近いため、近年は移住者が増えています。この魅力ある土地で最強の工場（抜きんでた品質で生産、世界に貢献できる工場）を共に作る、チャレンジ精神に富んだ仲間を募集します。
■参考URL
オフィス紹介
https://www.tdk.com/ja/careers/graduates/office/
社員紹介
https://www.tdk.com/ja/careers/experience/interview.html
各種制度情報
https://www.tdk.com/ja/careers/experience/systems.html
仕事内容変更範囲
会社の指示する業務
職位
スタッフ
募集背景
浅間テクノ工場は、TMRセンサーの開発・量産を行っている拠点であり、今後の生産拡大に伴い、更なる業務の効率化・システム化が急務となっています。それらを情報処理の力で解決するべく、単なるシステム開発だけでなく業務改善も行っていくため、プログラムの知識だけでなく、課題を聞き取り、解決するためのアイデアを出せる仲間を探しています。携わった仕事は、工場内で運用されるため効果が実感でき、非常にやりがいのある仕事です。
募集人数
1人
応募条件
技能/経験
■必須要件
プログラム開発のご経験 (Notes, Web, Database, Windowsアプリの経験が望ましい)
学歴
高専
職務経験
要
業界経験
不問
年齢
年齢制限不問
英語力
不問
その他語学力
語学力詳細
ー
勤務条件
雇用形態
無期雇用
試用期間
有り(3ヶ月)
給与
月給制
年収：590万円 ~ 1,060万円
月収：30万円～
月額基本給：30万円～
賞与・インセンティブ
年2回 昨年実績：5.4ヶ月
賞与：2回（6月・12月）
昇給
有り 年1回 / 4月
勤務地
長野県
浅間テクノ工場：長野県佐久市小田井543
総合職としての転勤可能性があります（ご希望は考慮します）
交通手段1 沿線名：しなの鉄道線 駅名：御代田駅
勤務地変更範囲
出向
就業時間
08:30～17:15
休憩時間：60分
残業：月0時間～20時間程度
残業手当
通常の残業代
通勤手当
交通費：全額支給(会社規定による上限有り)
その他手当
住宅手当、独身寮有り（支給条件あるため詳細お問い合わせください）
休日・休暇
完全週休二日制, 土, 日, 祝日, GW, 夏季休暇, 年末年始
年間休日：125
年間有給休暇：入社7ヶ月目には最低10日以上
社会保険
雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金
福利厚生
財形貯蓄制度、退職金、住宅融資制度、企業年金、確定拠出年金、持株会、共済制度、保養所、スポーツセンター等
受動喫煙対策
就業場所 原則禁煙（分煙）
備考
在宅勤務有り ■上記年収及び年収例はあくまで目安です。経験・スキル、前職時の年収などを参考に決定となります。
選考内容
選考プロセス
適性試験：有り 、 面接回数：2回
求人No.：NJB2292345
最終更新日：2025/7/7
企業情報
企業名
TDK株式会社
代表者名
社長執行役員 齋藤 昇
設立
1935年12月
従業員数
101,453名（2024年3月期）
資本金
32,641,900,000円
本社所在地
〒103-6128 東京都中央区日本橋二丁目5番1号
〒272-8558 千葉県市川市東大和田2-15-7
株式公開
プライム
日系・外資
日系
事業内容
■受動部品
・セラミックコンデンサ、インダクティブデバイス、高周波部品、圧電材料部品、回路保護部品、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ
■センサ応用製品
・温度センサ、圧力センサ、磁気センサ、MEMSセンサ
■磁気応用製品
・マグネット、高性能磁気ヘッド、HDDヘッド用サスペンション
■エナジー応用製品
・エナジーデバイス、電源（産業機器用、xEV向け車載用など）
■その他
・フラッシュメモリ応用デバイス、電波暗室、FA機器
事業に関する特色
■2024年3月期 産業機器市場、ICT及びHDD市場の停滞により減収も、車載向け販売増により過去最高益を更新
•xEV化、ADAS化の進展により自動車市場向け受動部品、センサの販売が拡大
• ICT市場向け小型二次電池は、材料価格の下落に伴う売価低下により減収も増益
■新中期経営計画 売上高 CAGR（年平均成長率）5%
https://www.tdk.com/system/files/tdk_investor_day_20240522_ja.pdf
• 成長トレンド：
EX（Energy Transformation）: パワートレインの電動化、Residential Energy Storage System、 DC向け蓄電システム
DX: AI搭載端末の普及、フォルダブルスマホ、ADASの進展、産業機器の自動化・省人化
• 重点成長事業：MLCC等の各種受動部品、TMRセンサ等の各種センサ、小型二次電池、中型二次電池
■研究開発費 22年度 1,795億円 23年度 1,795億円 24年度 1,889億円
■設備投資額 3年間で8,300億円（当初計画から約+900億円増額 ※2023年4月）
■ＴＤＫの名前の由来
東京工業大学の加藤与五郎・武井武、両博士によって発明されたフェライトの工業化を目指した齋藤憲三が1935年に設立したのがＴＤＫです。
この二人が東京工業大学電気化学科に籍を置いていたことから、東京電気化学工業株式会社という名前が付けられました。今でいえば、まさに"大学発のベンチャー企業"の船出だったといえます。現在のＴＤＫという社名は「東京（Tokyo）電気（Denki）化学（Kagaku）」のイニシャルです。
■世界で初めて「フェライト」という磁性材料の事業化を目指してスタート。当時は用途も未知だったフェライトの可能性を信じ、日本に真の工業をもたらす夢を追った創業でした。このフェライトを源流とした素材技術と、素材の特性を引き出すプロセス技術、評価・シミュレーション技術、生産技術、製品設計技術という、５つのコアテクノロジーを駆使したモノづくりによって、TDKはオリジナリティと高い価値をもった、社会の発展を支える製品を創造し続けています。
■セグメント別 今後の施策の主なポイント
・受動部品 xEV, ADAS用途に特化した新製品の開発、車載向け高信頼性製品の競争力強化
・センサ応用製品 25年3月期に23年3月期比 約2倍へ増産、アプリケーション・顧客基盤の拡大戦略継続
・磁気応用製品 マグネット事業の収益改善に向けた生産性の改善
・エナジー応用製品 中型電池市場へCATLとのJVにより23年4月～新生産拠点で生産開始、30年に連結売上高目標 約5,000億円でGlobal No.1を目指す
会社の特色
■世界30以上の国や地域に製造・研究開発・営業などの拠点を200カ所以上設置、従業員約10万人に達する。そのうち、日本以外の拠点に在籍している従業員は約90％にのぼり、多種多様なバックグラウンドを持った人材が活躍する多様性はTDKの大きな強みです。
■先駆的なＭ＆Ａ（合併・買収）
・Lambda（電源）、ATL（リチウムイオン電池）、MPT（HDDサスペンション）、EPCOS（受動部品）、Micronas（ホールセンサ）、Hutchinson（カメラアクチュエーター）、Tronics（MEMSセンサ）、ICsense（ASIC）、InvenSense（慣性センサ） 、Qeexo（機械学習プラットフォーム）
■競合会社：京セラ、村田製作所、アルプス電気、太陽誘電
その他の特色
■教育・研修制度の充実～自律型人財の育成：「階層別研修」と「選抜リーダー研修」、さらにプロフェッショナルに必要な専門性を身につける「各種専門教育」と「能力開発支援制度」から構成。
■ダイバーシティ支援制度：各部門にダイバーシティ推進分科会を設置し、女性社員や定年退職者等の活用に向けた全社運動を展開。
売上実績
求人No.：NJB2292345
最終更新日：2025/7/7