この記事では、海外赴任を命じられた方、現在すでに駐在員の方、海外駐在を体験したい方に向けて、判断材料となるよう専門家が情報をまとめています。
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海外駐在する3つの方法
海外駐在するにはどのような手段があるでしょうか。ここでは海外で勤務するための手段について3つ紹介していきます。
方法1：海外支店のある企業に就職する
方法2：外資系企業へ就職する
方法3：国際機関に就職する
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
方法1：海外支店のある企業に就職する
海外を中心に企業活動している企業の場合は、海外駐在員も多く、海外に行けるチャンスが多くあります。
たとえば、日本の大手自動車メーカーを例に挙げると、2022年9月時点での海外生産比率が約70％というデータもあり、海外事業に注力していることがわかります。
また、海外支店に赴任できるのは限られたエリート層だけであるとは限りません。メーカーの生産拠点やゼネコンの建設現場など、日本のエンジニアや技術者が技術指導をしているケースも多くみられます。
方法2：外資系企業へ就職する
外資系企業の多くは海外に本社があり、日本以外に支社が複数あるというケースも多くみられます。そのため、外資系企業に就職することで、本社や日本以外の海外支社に転勤できる可能性があります。
ただし、外資系企業であっても、日本法人として日本国内のみでの営業活動をすると決めている場合は、海外への転勤が望めない可能性もあるため、企業説明会や企業ホームページなどで詳細について、必ず確認するようにしてください。
また、外資系企業は経営判断が合理的かつ素早いため、海外支店の撤退やビジネスの縮小などの可能性はゼロではありません。海外勤務できるようになって終わりではなく、次のキャリアを切り開く実力をつけておくことが重要だといえます。
方法3：国際機関に就職する
国際連合やその下部組織、専門機関に所属することで、海外勤務するという方法もあります。ただ、語学力や学歴、スキルなどの条件が厳しいため、選考はハイレベルになります。
以下は、国際機関で働くために必要な資格やスキルの例です。
・応募する分野に関連した修士号以上の学位
・職務の遂行に問題がないレベルの英語もしくはフランス語
・応募するポストでの勤務経験
これらの条件から、国際機関に就職することは容易ではないとわかります。
具体的に国際機関へ就職するには、「公募に応募する」もしくは「JPO派遣制度を利用」して国際公務員になる必要があるため、早期から対策と準備が必要になります。
【最新】海外駐在の求人情報
海外駐在のメリット7選
会社や国にも因りますが、概ね、収入が上がる、手当がある、生活の恩恵がある、言語力が上がるというイメージが定着しています。ここでは、海外勤務を通して、現地で成功した場合に得られるスキルや、その先のキャリアを意識したメリット7点を取り上げます。
メリット1：人材マネジメント能力の向上
ほとんどの場合、管理職やマネージャー職として海外駐在を命じられます。しかし、職場での言語や習慣、価値観の違い、慣れない現地生活といったプライベートの変化も含め、日本で同職を遂行するよりも困難なことが多く、マネジメント能力が飛躍的に向上することが期待できます。
現地で成果を上げることができた海外勤務成功者は、「厳しい環境でも結果が出せる人」、つまり帰国後、たとえ海外勤務でなくとも、国内でも、「厳しい環境や逆境であっても結果を出してくれる人」と認識されます。これにより、帰国した際にさまざまなキャリアの機会が増え、海外勤務の最大のメリットともいえます。 これは、現在の転職市場において、もっとも注目される能力のひとつです。詳細は、「海外駐在員のキャリアは、現在の転職市場でどう評価されるのか」をご覧ください。
メリット2：判断力の向上
海外に赴任すると、日本の現職よりも職位があがり、任される範囲が広がることが多いです。例えば、海外現地法人の社長、ダイレクター、工場長といった職位を指します。
裁量がある一方、当然、責任が重いので、慎重にならなければいけない反面、自分の判断がないと仕事が進まないので、日々、重要な判断をくだして、現地法人を動かしていくという繰り返しになります。
ここで得た経験を、帰国命令が出たときにどのように活かすかは、実は赴任中に考えながら業務を進めるべきです。なぜでしょうか。詳細は、「海外駐在員は帰任後のキャリアプランをどのように描くべき？」をご覧ください。
メリット3：人脈の形成
日本在住では得られない人脈が得られる、というのは当然のことですが、パーティーや勉強会などの会社以外の社交的な場に積極的に出ていって、人脈作りをする姿勢が必要です。
一方、日本でビジネス展開をしたいと考えている外国人も一定数いらっしゃいますので、その方と繋がっておくと将来的にかけがえのない人脈となるかもしれません。
メリット4：グローバルな視野や感覚
「グローバル」「異文化理解」とよくいわれますが、これが本当にできる方はとても少ないです。そもそも、全く異なる相手を理解すること＝相手の考えを慮る（おもんばかる）ことから始まります。これは相手が日本人であっても難しいものです。
しかし海外に滞在したり、日本であっても外国の方々と仕事をしたりすると、グローバルな視野や感覚が身に付きます。つまり、異なる歴史や文化から来る考え方や慣習を理解し、それに合わせて行動する能力が鍛えられます。
たとえ日本人を相手にした仕事が非常にできる方であっても、海外赴任先で、日本でのやり方を推し進めてしまうのもNGです。まず現地のやり方を理解し、尊重することが重要で、これが自然にできることが必要です。もし自分の方が正しい、やり方を変えたい、と感じた場合でも、まずは現地のやり方がそうなった背景や経緯を知るところから始めるべきです。ベースはあくまでも現地。植民地化するわけではなく、現地でいかにうまく運営していくかという点を理解することが重要です。
この感覚が身に付くと、あとはどの国でもどの職場でも、スムーズに仕事が進められるようになるでしょう。
メリット5：働き方への考えの変化
今でこそ、日本でも時間外労働に対する考えが変わりつつありますが、残業前提の働き方、上司が帰るまで自分は帰れないという雰囲気が日本の会社にはあります。
しかし海外のオフィスでは、そのような働き方は「無能」とみなされます。つまり会社は、各従業員のスキルや実績を鑑みて就業時間内に終わる分の仕事を与えているのに、残業しないと終わらない＝スキル不足または日中さぼっている、という風に思われます。また時給制ではないので、短時間で高い成果を上げることに焦点を当てています。
「就業時間内で仕事を片付け、残業しない前提で仕事をする」、「明日でも良い仕事は明日行う」、また「その仕事が本当に必要な仕事かを見極める」、すなわち効率よく働くための感覚が養われ、そのスキルが鍛えられます。
メリット6：現地経営・マネジメントに関わりやすい
主な業務内容と責任の範囲は下記のようなものとなります。経営難になった際に、固定費削減のために人員整理をするなど、日本の会社では容易にできないリストラを断行せざるを得ない場面もあります。
経営者の場合
・売上・利益目標の達成
・販売戦略策定
・固定費管理
・組織編制(増員/人員整理)
工場のマネジメントの場合
・製品の原価低減
・製造工数低減
・品質体制の構築
・固定費管理
・組織編制(増員/人員整理)
メリット7：今後のキャリア形成に有利
ほとんどの場合、管理職やマネージャー職として海外駐在を命じられます。しかし、職場での言語や習慣、価値観の違い、慣れない現地生活といったプライベートの変化も含め、日本で同職を遂行するよりも困難なことが多く、マネジメント能力が飛躍的に向上することが期待できます。
いずれの企業であっても、40代～50代の人材に求めるのはマネジメント能力と、特定分野のスキルに特化していることです。その観点では、海外勤務経験者は、すでに両方を身に付けているといえます。
また、繰り返しになりますが、異文化理解＝相手の考えを慮る（おもんばかる）ことができる人材という印象もあるので、それはもちろん、日本において仕事をするうえでも活かすことができる人間性としても評価されます。この活かし方については「海外駐在員のキャリア形成。今すべきこととは」で詳細を紹介しています。
詳細は、「海外駐在員のキャリア形成。今すべきこととは」をご覧ください。
海外駐在のデメリットと思われがちなスキルアップのチャンス
自分のそれまでの生活とは全く異なる環境の海外に住んで海外で仕事をするわけですから、デメリットと感じることも多々あります。しかし、前述の通り、逆境にあっても成果を出し、成功した海外勤務者は、日本の転職市場で引く手あまたです。スキルアップのチャンスという観点で、３つの要素を紹介します。
時間やスピードに対する感覚差から得られる危機管理能力
日本ほど公共交通機関が発展していて、時刻表通りに交通網が動いている国は、他にあまりありません。また遅くまで会社で仕事をしていたり、店が開いていたりする国は少ないです。つまり、打ち合わせの相手が時間通りに到着しない、事前準備が思うように運ばない、機材トラブルで納品が間に合わない、成果物がオーダーと異なる、ということが日常茶飯事です。
そこで、問題を未然に予知し、必要な対策を講じるための能力も必要です。これには、実際に「問題」に見舞われ、それを解決してきた経験がものをいいます。
どのように棚卸しを行ってよいか分からないという方は、ぜひJACリクルートメントのコンサルタントにご相談ください。キャリアの振り返りや、今後に生かせる実績や経験を一緒に整理し、まとめていきましょう。
日本にはない「安全面の不安」のなかでもパフォーマンスを
国にもよりますが、一般的に、日本は世界的にも安全な国上位にランクインしています。コロナ禍であっても、世界平和度指数であるGPI（※）は日本12位となっています。恵まれた環境に慣れていると、海外諸国の安全性が意外と低いことが分かります。
そのような中でも、日本の平常時、またはそれ以上のパフォーマンスを仕事で発揮する必要があります。 例えばリモートワークの導入から組織戦略まで、大小あらゆる創意工夫をして、業務を遂行し、売上を上げていくことが求められるのです。
※2021年6月に発表された、IEP（Institute for Economics & Peaceの略。国際的シンクタンク経済平和研究所の意）のGPI（Global Peace Indexの略。世界平和度指数の意）を参照。
外国語×異文化×リモートワークという高難易度のコミュニケーション
世界各国でリモートワークが定着しつつあり、海外勤務先でももちろん、リモートワークの時間が多い時代となりました。それは、考え方や慣習が異なる外国人と外国語で、かつ実際に会わずにコミュニケーションを取る場面が増えていくことを意味します。
実際のモノや図面を目の前にして、身振り手振りを駆使して行う対面コミュニケーションに比べ、オンラインでは言語情報のみで意思疎通を行なわなければなりません。つまり、英語をはじめとする外国語の能力や、相手の考え方を読むスキルがいっそう必要となります。
海外駐在前にキャリアの棚卸しを行う
気になる企業に応募してみようと思った際は、まず、ご自身の経験やスキル、得手不得手なことをリストアップし、具体例も添えてみましょう。
JACでは、コンサルタントがそれらの経験やスキルが、応募しようとしている企業のどのような業種や職種にあてはまるのか、どのくらいの年収やポジションが叶うのかといった客観的な観点でお話しします。
JACのコンサルタントは、1人で採用企業様と転職希望者様の両方とコミュニケーションを取っています。採用企業様の潜在ニーズを把握し、また非公開求人をお預かりしていることもあります。転職希望者様に最適と考えた場合はご紹介したり、また職務経歴書や面接に関するアドバイスも行ったりしています。
海外勤務のスキルや実績を転職に生かしたいとお考えの方は、ぜひJACのコンサルタントに相談してみてください。
この記事を監修した転職コンサルタント
佐原 賢治
海外進出支援室 室長
1990年同志社大学商学部卒業。2000年JAC Japan(現JAC Recruitment)入社。関東・関西・九州で主に日系製造業向け人材紹介コンサルティングを経験した後、本社人事部長職を経て2011年から現職。海外事業展開に伴う国内外での人材採用に対する助言を行なうほか、自治体、地方金融機関等主催イベントでの講演多数。日経産業新聞「HRマネジマントを考える」隔月連載中。