年収1,500万円は、日本の給与所得者の上位2％に入る高所得層です。しかし、税負担や社会保険料が大きく、額面と手取りの差は想像以上に開きます。では、年収1,500万円の手取り額はいくらになるのでしょうか。
本記事では、税理士による試算に基づく手取り額シミュレーションに加え、JAC Recruitment（以下、JAC）が保有する転職・年収データや、国税庁・総務省などの公的統計を踏まえながら、年収1,500万円の生活水準と将来設計のポイントを詳しく解説します。
目次/Index
年収1,500万円の手取りはおよそ年間1,016万円（月間約85万円）
外資系企業などで多い年俸制の場合、ボーナスを含めて12分割で支給されるケースが一般的です。この場合、年収1,500万円の手取りは約1,016万円（毎月約85万円）となります。
年収1,500万円では所得税率33％が適用され、所得税と住民税を合わせた年間の税負担は300万円を超えます。
健康保険料や住民税は地域などによって異なるため、以下では「東京都在住・40歳・扶養なし」をモデルとした手取り額の内訳を示します。40歳以上は介護保険料の負担も加わります。
| 項目 | 年収 | 月収 |
|---|---|---|
| 額面収入 | 15,000,000円 | 1,250,000円 |
| 所得税 | 2,070,840円 | 172,570円 |
| 住民税 | 1,097,100円 | 91,425円 |
| 健康保険 | 755,136円 | 62,928円 |
| 厚生年金 | 713,700円 | 59,475円 |
| 雇用保険 | 82,500円 | 6,875円 |
| 介護保険 | 121,164円 | 10,097円 |
| 手取り | 10,159,560円 | 846,630円 |
※実際の手取り額は、居住地域や扶養の状況、年齢、加入している保険組合によって変わります
※中村太郎税理士事務所試算
ボーナスありの場合の年収1,500万円の手取り額計算
ボーナス支給（3カ月分を年2回に分けて支給）がある場合、標準報酬月額が下がるため社会保険料は減ります。その結果、課税所得が抑えられ、税負担もやや軽減されます。東京都在住・40歳・扶養なしをモデルに試算すると、年間の手取りは約1,000万円（月額約69万円）です。ボーナス支給なしのケースと比べると、年間16万円ほどの差が生じていることがわかります。
| 項目 | 年収 | 月収 |
|---|---|---|
| 額面収入 | 15,000,000円 | 1,000,000円 |
| 所得税 | 2,009,484円 | 102,713円 |
| 住民税 | 1,072,400円 | 89,367円 |
| 健康保険 | 731,358円 | 48,559円 |
| 厚生年金 | 988,200円 | 59,475円 |
| 雇用保険 | 82,500円 | 5,500円 |
| 介護保険 | 117,342円 | 7,791円 |
| 手取り | 9,998,716円 | 686,595円 |
※中村太郎税理士事務所試算
※ボーナス3カ月分を1回で支給したものとして計算
※手取り額は、加入している健康保険組合や居住地、扶養状況などにより前後します。
【参考】年収別手取り額早見表
年収が上がるにつれて課税所得は増加します。一方で、控除額にも上限や段階があるため、手取りは額面ほど増えないことがあります。そのため、額面年収が上がっても手取り額が同じ割合で増えるわけではありません。特に、年収が1,000万円を超える層では、所得税の最高税率や社会保険料の上限の影響を受け、手取り率が70％を下回る傾向があります。
以下は、主要な年収帯における手取り額の目安です。
■ボーナスなし、東京都在住・扶養なし・40歳・標準的な社会保険料率を前提としたモデルケース
| 額面年収 | 手取り（年額） | 手取り（月額） |
|---|---|---|
| 600万円 | 約456万円 | 約38万円 |
| 650万円 | 約492万円 | 約41万円 |
| 700万円 | 約522万円 | 約43万円 |
| 750万円 | 約555万円 | 約46万円 |
| 800万円 | 約586万円 | 約49万円 |
| 850万円 | 約621万円 | 約52万円 |
| 900万円 | 約655万円 | 約55万円 |
| 950万円 | 約688万円 | 約57万円 |
| 1,000万円 | 約722万円 | 約60万円 |
| 1,100万円 | 約785万円 | 約65万円 |
| 1,200万円 | 約849万円 | 約70万円 |
| 1,300万円 | 約910万円 | 約76万円 |
| 1,400万円 | 約965万円 | 約80万円 |
| 1,500万円 | 約1,016万円 | 約85万円 |
| 1,600万円 | 約1,070万円 | 約89万円 |
| 1,700万円 | 約1,123万円 | 約94万円 |
| 1,800万円 | 約1,179万円 | 約98万円 |
| 1,900万円 | 約1,235万円 | 約103万円 |
| 2,000万円 | 約1,291万円 | 約108万円 |
| 2,500万円 | 約1,552万円 | 約129万円 |
| 3,000万円 | 約1,768万円 | 約147万円 |
※中村太郎税理士事務所試算（実際の手取りは扶養人数・居住地域・社会保険料率により変動します。）
年収が上昇しても、手取りの伸び率は鈍化します。例えば、年収900万円から1,000万円に上がると、額面は＋100万円でも手取りは＋約67万円にとどまります。さらに、年収2,500万円から3,000万円へ上がる場合は、額面が＋500万円でも手取りの増加は月あたり約18万円程度です。
ハイクラス層においては、報酬総額の拡大よりも「税引後の可処分所得（実際に使える金額）」を基準に、キャリアや転職条件を判断することが重要です。特に年収1,000万円を超える層では、節税・社会保険最適化・福利厚生の活用を含めたトータルリターンの設計が求められます。
年収1,500万円はすごいのか？年収分布と職業傾向
国税庁の令和6年分「民間給与実態統計調査」で公表されている日本の給与所得者の平均給与は478万円です。平均年収の3倍を超える年収1,500万円は、給与所得者の中でもかなり高所得に該当するといえます。
本章では、性別や年代別の年収分布やJACのデータに基づいた年収1,500万円に多い職種・業種の傾向をご紹介します。
- 【性別・年代別】年収1,500万円と日本の平均年収との比較
- 【性別】年収1,500万円の人口割合
- 年収1,500万円に多い職種の傾向と求人
- 年収1,500万円に多い業種の傾向と求人
【性別・年代別】年収1,500万円と日本の平均年収との比較
令和6年分「民間給与実態統計調査」による、男女別・年齢階級別の平均年収は以下のとおりです。
| 年齢階級 | 全体平均年収 | 男性平均年収 | 女性平均年収 |
|---|---|---|---|
| 20～24歳 | 277万円 | 295万円 | 258万円 |
| 25～29歳 | 407万円 | 438万円 | 370万円 |
| 30～34歳 | 449万円 | 512万円 | 362万円 |
| 35～39歳 | 482万円 | 574万円 | 351万円 |
| 40～44歳 | 516万円 | 630万円 | 359万円 |
| 45～49歳 | 540万円 | 663万円 | 369万円 |
| 50～54歳 | 559万円 | 709万円 | 363万円 |
| 55～59歳 | 572万円 | 735万円 | 356万円 |
| 60～64歳 | 473万円 | 604万円 | 294万円 |
| 65～69歳 | 370万円 | 472万円 | 240万円 |
| 70歳以上 | 305万円 | 380万円 | 209万円 |
出典：国税庁「民間給与実態統計調査」（p20 – 年齢階級別の平均給与）
年収1,500万円は平均給与の約3倍で、日本の給与所得者の上位2％前後に位置します。
【性別】年収1,500万円の人口割合
下記は、国税庁調査による給与階級別の構成割合です。
| 給与階級 | 全体構成比 | 男性構成比 | 女性構成比 |
|---|---|---|---|
| 〜299万円 | 32.0% | 17.8% | 50.5% |
| 300〜399万円 | 16.1% | 14.3% | 18.5% |
| 400〜499万円 | 15.3% | 16.9% | 13.3% |
| 500〜599万円 | 11.8% | 14.7% | 8.0% |
| 600〜699万円 | 7.6% | 10.3% | 4.0% |
| 700〜799万円 | 5.3% | 7.6% | 2.2% |
| 800〜899万円 | 3.4% | 5.0% | 1.2% |
| 900〜999万円 | 2.4% | 3.6% | 0.7% |
| 1,000〜1,499万円 | 4.5% | 7.0% | 1.1% |
| 1,500万円以上 | 1.7% | 2.7% | 0.5% |
出典：国税庁「民間給与実態統計調査」（p22 – 給与階級別給与所得者数・構成割合）
年収1,500万円以上の割合は、わずか1.7％です。特に女性の割合は0.5％であり、極めて限られた層しか得られない年収帯であることがわかります。
年収1,500万円に多い職種の傾向と求人
JACがお預かりしている求人データ（2023年1月～2025年10月）において、1,450万～1,550万円の年収で募集している求人数が多い職種は以下のとおりです。
管理部門責任者・ファイナンシャルコントローラー、CFOといった経理・財務関連の責任者、株主総会関連業務や法務部門の責任者の求人が多くなっています。
■年収1,500万円に多い職種ランキングと求人情報
1：管理部門責任者・ファイナンシャルコントローラー
2：CFO
2：株主総会関連業務
2：法務
年収1,500万円に多い業種の傾向と求人
JACがお預かりしている求人データ（2023年1月～2025年10月）において1,450万～1,550万円の年収で募集している求人数が多い業種は以下のとおりです。
食品・飲料業界が最も多く、続いてエネルギー・プラント、建設・土木、通販・EC、電気・電機業界が同率で続いています。
■年収1,500万円に多い業種ランキングと求人情報
1：食品・飲料
2：エネルギー・プラント
2：建設・土木
2：通販・EC
2：電気・電機
年収1,500万円の生活と資金戦略
年収1,500万円は、その年収の高さから税金や社会保険料も約500万円の負担となります。本章では、年収1,500万円層がより充実した生活を送るための資金戦略のポイントをご紹介します。
- 年収1,500万円で実現可能な資産形成とは？
- 年収1,500万円で資産価値を意識した住居選びのポイントは？
- 年収1,500万円のライフイベント（結婚・出産など）に備えた資金計画とは？
- 年収1,500万円の教育投資の適正水準は？
- 年収1,500万円で車をもつ選択は家計にどう影響する？
- 年収1,500万円のふるさと納税上限額と節税効果は？
年収1,500万円で実現可能な資産形成とは？
年収1,500万円は納税額も増加するため、積極的に資産運用を行い、手取り額の減少を補うことが資産形成のポイントとなります。iDeCoやNISAなど、節税効果の得られる投資を優先して考えるべきでしょう。
また年収1,500万円の場合、好条件での融資を受けられる可能性が高く、不動産投資を行うことによりレバレッジを利かせた投資が選択肢に入ります。不動産はインフレに強く、不動産所得は給与所得との損益通算が可能なため、節税対策としても有効です。
不動産投資はレバレッジ効果と損益通算により、税効率を高めやすい選択肢です。ただし、都心は利回りが低下しているため、地方都市の一棟物件など複数エリアでの分散も検討に値します。
年収1,500万円で資産価値を意識した住居選びのポイントは？
住宅の取得価格の目安は年収の7倍といわれています。そのため、年収1,500万円の場合は1億500万円が目安です。1億円前後のマンションや戸建て住宅の購入を目指せます。理想の返済負担率は手取り年収の25％であることから、月々の返済額は18万～20万円程度に抑えるとよいでしょう。
住宅を取得する際には、将来的にも資産価値を維持できる物件選びが重要になります。子育て終了後にはよりコンパクトな住居に住み替える可能性もあり、資産価値の下がりにくい物件を選ぶことで現金化しやすくなります。
資産価値の下がりにくい住居の特徴は、以下のとおりです。
・交通アクセスの良さ
・治安がよく、学区の評判がよい
・災害リスクが低い
・汎用性の高い間取りである
・メンテナンスが適切に実施されている
住居を選ぶ際には、家やマンションのデザインに加え、これらのポイントを念頭に置くと、資産価値を維持しやすい住宅を取得できるでしょう。
年収1,500万円のライフイベント（結婚・出産など）に備えた資金計画とは？
挙式・披露宴にかかる費用は、会場や規模によって変わりますが、一般的には300万～400万円程度といわれています。また、出産費用は50万円程ですが、出産育児一時金が支給されるため、無痛分娩や個室などを選ばない限り、自己負担の額はそれほど発生しません。
今後、結婚や出産などのライフイベントが控えている場合であっても、高額な結婚指輪などを準備するケースを除き、それほど資金の工面に困ることはないでしょう。
パートナーと生活を送るうえで家計に最も影響を与えるのは、子どもが誕生してからの教育費です。結婚や出産などのライフイベントを迎える場合は、パートナーと子どもをもつ時期や人数、教育方針などについて話し合い、将来設計に見合った資金計画を立てることが重要になります。
年収1,500万円の教育投資の適正水準は？
日本政策金融公庫のデータによると、すべて公立に進学する場合と私立に進学する場合では、教育費に大きな差が生じます。
幼稚園から大学卒業までにかかる一人当たりの教育費総額は、公立のみで約820万円、私立のみで約2,300万円です。小学校や中学校から私立への進学を受験で検討している場合は、早めの資金準備が必要です。子ども二人を私立に進学させたい場合は、特に早期からの積立や貯蓄を進めるとよいでしょう。学資保険や積立定期預金などを活用し、計画的に教育資金を貯めておくと進学時の負担を軽減できます。児童手当を貯蓄するだけでも、大学進学時までに200万円ほどを準備できます。
子どもに遺せる財産は、不動産や預貯金など有形財産だけではありません。教育によって得られた知識や能力は生涯に渡って失われることはなく、教育は子どもにとって大きな財産となります。教育費は家計に大きく影響を与えるものですが、将来の子どもの選択肢を増やし、充実した未来を実現する投資と考え、教育費を中心とした家計設計を考える必要があるでしょう。
出典：日本政策金融公庫「教育にかかる費用はどのくらい？」
年収1,500万円で車をもつ選択は家計にどう影響する？
年収1,500万円では、自動車の保有は家計に過度な負担を与えにくい水準です。年間の維持費（約30〜40万円）を見込んでも、教育費がピークを迎える時期を除き、家計圧迫の可能性は低いと考えられます。
車の維持費は年間数十万円であり、子どもがいる場合であっても車の保有が家計を圧迫する可能性は低いでしょう。しかし、子ども二人を小学校から私立に進学させる場合は、車の維持費が教育費に影響する可能性もあります。
居住するエリアや生活スタイルによって、車の必要性は変わってきます。昨今では、必要なときだけ車を利用するカーシェアリングサービスも増えています。塾の送迎や通院などに車が必要な場合などは、教育費とのバランスを考えながらの検討が必要です。
年収1,500万円のふるさと納税上限額と節税効果は？
年収1,500万円になると税負担も大きくなるため、ふるさと納税の活用を検討する価値があるでしょう。ふるさと納税は、居住する自治体以外も含めて寄付ができ、寄付額から2,000円を除いた額が所得税と住民税から控除される制度です。寄付の使途も指定でき、自治体からは寄付額の3割が上限の返礼品も受け取ることが可能です。
控除金額は、納税額や世帯構成によって変わります。年収1,500万円の控除上限額は次のとおりです。
●独身または共働き世帯：395,000円
●夫婦（配偶者の収入なし）：395,000円
●扶養家族あり：配偶者＋子ども一人（高校生）377,000円
※ただし、住宅ローン控除や医療費控除などを受けている人の場合、控除上限額は異なります。
転職で年収1,500万円を目指すなら、JAC
年収1,500万円は、日本の給与所得者の上位2％以内に入る高所得者層です。
高い年収水準のポジションでは、専門性の高いスキルやマネジメント経験など、その待遇に見合う実績が求められます。採用後に即戦力として価値を発揮できると示すには、自身の経験・成果との接点を具体的に整理し、応募先企業が重視する要件に見合うことを言語化することが不可欠です。そのためには、自身の強みを正確に把握するとともに、企業や事業内容への十分な理解が欠かせません。
JACでは、各業界専任のコンサルタントが在籍しており、各企業の採用担当者と強固な信頼関係を構築しています。高年収が期待できるハイクラス求人は一般に公開せず、非公開で採用活動が行われるケースも多く、JACではそのような求人も多数取り扱っています。
年収1,500万円を超える転職を目指す場合には、ハイクラス転職のサポート実績が豊富なJACに、ぜひご相談ください。
