原子力機器 / 超電導・重粒子線応用機器 生産管理エンジニア
株式会社東芝
想定年収
500万円 ~ 800万円
勤務地
神奈川県
従業員数
95,131名（2025年3月31日現在）
仕事内容
■業務内容
①原子力発電所再稼働・新設に向けた、原子力発電所を構成する機器の生産管理
②超電導・重粒子線応用機器（超電導マグネット、加速器及び開発機器）の生産管理
■ポジションの魅力
①原子炉を構成する炉内構造物、原子炉の燃料を交換する燃料交換機、廃炉に向けた調査機器など多種多様な機器に携わることができます。
また機器の生産管理エンジニアとして生産計画立案、プロセス管理を行い、モノづくりを先導、関係部署と協力することにより製品を作り上げ、約束した期日で顧客にお届けすることで、カーボンニュートラルや電力の安定供給などの社会問題解決に貢献できます。
②超電導・重粒子線応用機器等の新エネルギー機器に関する製品実現の一役を生産管理業務で担い、世界初と呼ばれる製品の開発に携わる生産管理エンジニアとして、共に働く仲間を募集します。
仕事内容変更範囲
会社の指示する業務
職位
ー
募集背景
①近年の世界的なカーボンニュートラルの動きの中で、日本においても原子力発電所の再稼働、新設に向けた動きが活発になっています。
当部門では、再稼働の推進、新設に向けた機器設計を加速させ、モノづくりへ展開するために、生産管理を増強します。
②半導体の世界的な需要増により、超電導を応用した機器である半導体用単結晶引き上げ装置の増産に合せ、生産管理を増強します。
同様に、超電導を応用した機器である重粒子線がん治療装置は、身体への負担が少ない治療が可能な機器として世界的に需要が高まっており、増産に向けて生産管理を増強します。
募集人数
1人
応募条件
技能/経験
【必須要件】
下記のいずれかに当てはまる方
・情報分析力、論理的思考力による計画立案スキル
・問題解決力、コミュニケーション能力による顧客・関係部署・製造現場との円滑な対応スキル
・Excelなどのツールやシステムを使いデータを管理、分析するスキル
・機械、溶接、電気、超電導技術を用いた製品の、モノづくり関連業務経験
学歴
高校
職務経験
要
業界経験
不問
年齢
年齢制限不問
英語力
不問
その他語学力
語学力詳細
ー
勤務条件
雇用形態
無期雇用
試用期間
有り(3ヶ月)
給与
月給制
年収：500万円 ~ 800万円
月収：30万円～47万円
月額基本給：25万円～42万円
賞与・インセンティブ
年2回 昨年実績：4～5ヵ月
上記年収はあくまで一例です。ご経験・能力・前職を考慮の上で決定致します。
賞与：7月・12月※業績連動型となります。
昇給
有り 年1回 / 5月
勤務地
神奈川県
神奈川県横浜市鶴見区末広町2-4
交通手段1 沿線名：JR 駅名：新芝浦 最寄駅から：徒歩1分
勤務地変更範囲
出向
就業時間
08:00～16:45
休憩時間：60分
残業：月20時間～30時間程度
※フレックスタイム制度あり
※在宅勤務制度あり
残業手当
通常の残業代
通勤手当
交通費：全額支給
その他手当
住宅手当, 役職手当
次世代育成手当、深夜手当など
休日・休暇
完全週休二日制, 土, 日, 祝日, GW, 夏季休暇, 年末年始
年間休日：126
年間有給休暇：有給休暇は入社時から付与されます
( 1年目：10日～23日、2年目：22日～24日、3年目以降：24日
※入社初年度の年休日数は、入社月によって変動します。 )
【休日・休暇詳細】
完全週休2日制(土曜・日曜）、祝日、年末年始、年次有給・特別・ライフサポート(結婚、配偶者出社ん等)・赴任・配偶者出産・ステップアップ休暇ほか
社会保険
雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金
福利厚生
制度/寮・社宅制度・財形貯蓄・積立年金・企業年金
カフェテリアプラン制度あり
受動喫煙対策
就業場所 全面禁煙
備考
教育研修 グローバル要員海外研修制度、階層別教育、職能別教育、課題対応教育、中途入社者研修など
選考内容
選考プロセス
適性試験：有り 、 面接回数：2回
求人No.：NJB2414737
最終更新日：2026/9/30
企業情報
企業名
株式会社東芝
代表者名
代表執行役社長 CEO 島田 太郎
設立
1875年7月
従業員数
95,131名（2025年3月31日現在）
資本金
201,449,000,000円
本社所在地
〒212-8585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34
株式公開
未公開
日系・外資
日系
事業内容
データサービス、インフラサービス、インフラシステム、デバイス・プロダクトなどの開発・製造・販売
事業に関する特色
■東芝の理念 「人と、地球の、明日のために。」
「人と、地球の、明日のために。」
東芝は、この言葉を経営理念の主文に掲げ、次のような考えのもと経営戦略を立て、事業を展開していきます。
今、私たちは、一人ひとりの生活、そして地球が持続可能であるために責任を問われています。
気候変動による自然災害によって、安心安全な暮らしが脅かされています。
情報格差などの不平等や資源枯渇の問題など、社会的そして環境的な安定性が損なわれています。
これらの社会課題を解決し、人と地球がともに持続可能な状態にするためには、「一人ひとりの安心安全な暮らし」と「社会的・環境的な安定」を同時に満たす必要があります。
この理念に基づき、当社グループ独自の信頼性の高いサービスと最先端の技術で社会課題の解決をめざすとともに、持続可能な開発目標（SDGs）の達成にも貢献し、更なる企業価値の向上を図っていきます。
■東芝の戦略
東芝は2025年度に創業150周年を迎え、一貫して独自の技術開発を行い、その発想力と技術力で社会を、日本を、そして世界を豊かにしてきました。
そして今、多くの人がスマートフォンを持ち、情報をやり取りするのが当たり前になり、また、IoT、センサーの充実によって、モノづくりなどの現場からも多くの情報を集められるようになっています。
この時代において、私たちが生かすべきなのが「データの力」です。
サイバー空間にあるデータだけでなく、私たちが暮らす現実世界におけるデータを生かし、サイバー空間と現実世界でデータを循環させることが企業の競争力につながります。
①世界をよりよい場所にするために、データの力を最大限に生かす
東芝は、人と地球を持続可能にするためにデータの力を最大限に生かします。
５０年以上にわたるAI技術開発や、最先端の量子技術、CPSテクノロジーへの取り組みが「データの力」を存分に引き出します。
東芝は約１５０年にわたり、 発電などのエネルギー事業、水処理などのインフラ事業、そして社会・情報インフラの発展を支えるデバイス事業に携わってきました。今、エネルギーやインフラの分野では、再生可能エネルギーの普及やインフラ老朽化への対応などが求められています。このような課題に対し、東芝は「データの力」を生かし、価値ある製品・サービスを社会に実装していきます。
②誰もが享受できるインフラと、繋がるデータ社会の構築
「一人ひとりの安心安全な暮らし」と「社会的・環境的な安定」。
これらの実現に向けて、貧困や人権侵害、災害や紛争などの社会課題にも対応した「誰もが享受できるインフラ」と、気候変動や資源枯渇といった地球環境の保全はもとより、教育や平等・公正などに貢献する「繋がるデータ社会」の構築に取り組みます。
そして、その先にある脱炭素社会、サーキュラーエコノミーの実現に向けた挑戦を続け、人と地球が持続可能であることを追求していきます。
■「Toshiba Clip」
https://www.toshiba-clip.com/
会社の特色
東芝グループの事業領域は、「エネルギーソリューション」、「デジタルインフラソリューション」、「デバイス＆テクノロジー」の3つのビジネスセグメント、そして「リテール＆プリンティングソリューション」で構成され、この幅広い事業領域で、製品・サービスをグローバルに提供しています。
【エネルギーシステムソリューション】
・原子力・サーマル・水力などの発電事業や需要が大きく拡大する送変電事業を着実に推進しつつ、今後ますます需要が見込まれるデータセンターや電力需要家向けサービスの拡大を通じて、カーボンニュートラル・インフラレジリエンスに貢献します。
【デジタルインフラシステムソリューション】
・水環境・ビル・官公庁・産業向けサービスなどの事業を安定的に推進するとともに、安全保障環境の変化により需要が拡大する防衛領域を着実に成長させていきます。また、公共領域を軸とした幅広い顧客基盤や、これまで培ったハードウェアの技術を生かしつつ、AI・デジタル技術を掛け合わせ融合させることで、価値創出力の強化を目指し、人口減少社会における持続可能な社会インフラの構築・保全に貢献します。
【デバイス＆テクノロジー】
・エネルギー効率を向上させる半導体、情報量の爆発的増加に対応する大容量HDD、高性能な半導体製造装置などの提供を通して、お客さまのニーズに応えながら、性能強化により電気機器の省エネルギー化を実現しカーボンニュートラルに貢献します。
【リテール＆プリンティングソリューション】
・POSシステム、MFP（複合機）などを展開するうえで獲得した、世界有数の顧客基盤や営業・保守網などに基づいたフィジカルアセットを最大限活用して、お客様、パートナーとの共創によりエコシステムの構築を推進し、「グローバルトップのソリューションパートナー」になることを目指します。
その他の特色
・フレックスタイム制（試用期間を除く）
・寮・社宅あり（当社規定による）
・育児休業職制度あり（子が満３歳に達する月の月末までを限度）
・在宅勤務制度あり（但し一部制限あり）
売上実績
求人No.：NJB2414737
最終更新日：2026/9/30
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