仕事内容

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

メンバー

募集人数

1人

選考内容

選考プロセス

適性試験：有り 、 面接回数：2回
選考回数について:場合によっては追加の面談あり

代表者名

代表取締役社長　齊藤 昇

設立

1958年3月

従業員数

8,362名（2025年3月31日現在 連結）

資本金

5,483,100,000円

本社所在地

〒135-8560 東京都江東区豊洲1-1-1

株式公開

プライム

日系・外資

日系

企業URL

事業内容

■創業60年超を誇る老舗IT企業。
BIPROGY株式会社は、日本初の商用コンピューターによって今日の情報社会を拓き、以来60年以上にわたりシステムインテグレーターとして顧客課題を解決し、社会や産業を支えるシステムを構築してきました。
この経験と実績をバックボーンに、業種・業態の垣根を越え、さまざまな企業をつなぐビジネスエコシステムを創る中核となり、顧客・パートナーと共に、社会を豊かにする新しい価値と持続可能な社会の創出に取り組んでいます。
BIPROGYでは、これまで取り組んできた新しい社会的価値創出の取り組みを糧に、社会の一員として、さらなる貢献を行う決意を新たにし、長期にわたり果たしていく社会的役割としてPurpose（企業の存在意義）を明らかにするとともに、Principles（原則・主義）および「Vision2030」を制定しこれらと一貫性を持った経営方針を策定することで同社グループが同じベクトルを持ち、持続的成長を実現させていきたいと考えています。
【Vision2030】
https://www.biprogy.com/com/management_policy.html
【製品ラインナップ一覧】
https://www.biprogy.com/solution/service/
https://www.youtube.com/@biprogy6626/videos
【同社が取り組む多様な働き方の推進について】
https://www.biprogy.com/solution/theme/connectedwork_group.html

事業に関する特色

◇◆◇2022年4月1日より商号変更となりました◇◆◇◇
日本ユニシス株式会社からBIPROGY株式会社へ
◇◆◇◇◆◇◇◆◇◇◆◇◇◆◇◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆
■同社が提供するサービス
コンピュータ黎明期である1958年に創立した同グループは、時代のニーズにいち早く呼応したITサービスを常に提供し、システムインテグレーターとして、金融、製造、流通、エネルギー、社会公共などの幅広い分野のお客さまに対して、経営課題の「分析」から「解決」に至るまでの一貫したサービスを提供してきました。テクノロジーがビジネスモデルを変え業際化が進むこれからは、ICTの先駆者としてのDNA、顧客第一主義（Users&Unisys）のマインドで築いてきたさまざまなお客さまとのつながり、マルチベンダー対応、といった強みに加え、先見性と洞察力を磨き、業種を越えたビジネスエコシステムの中核となって、社会課題を解決する革新的なサービスをつくっていきます。
■同社の事業領域
～ 持続可能な社会の実現に向けて ～
BIPROGYグループが10年先の未来に向けて進む方向性を定めたのが、「Vision2030」です。私たちは志や共感をベースにし、テクノロジーの可能性を引き出すことで、持続可能な社会の実現を可能にするために、さまざまなサービスやプロダクト、企業、利用者をマッチングできるビジネスエコシステムやプラットフォームを、社会の共有財であるデジタルコモンズとして創造し、提供したいと考えています。その実現に向けては、デジタルの力、テクノロジーの力を欠かすことはできません。「レジリエンス」「リジェネラティブ」「ゼロエミッション」の3つの社会インパクトを道しるべとしてビジネスを推進し、ビジネスエコシステムのパートナーと共に多様な業界、業種、マーケットの視点から社会に貢献することにより、新たな価値やマーケットの創出につなげていきたいと考えています。同社グループは、社会変化に対する先見性・洞察力、ICTを核としたテクノロジー、そしてさまざまなビジネスパートナーとのビジネスエコシステム形成を掛け合わせ、ICTサービスの提供だけにとどまることなく、これまで取り組んできた社会を豊かにする新しい価値の創造と社会課題の解決の取り組みを加速させ、社会的価値創出企業に変革していきます。

会社の特色

■人財は企業における重要な資産（アセット）であり、人財こそ企業の持続的成長 と中長期的な企業価値向上の原動力であると考えています。 本中計では、「風土改革」を重点施策し、以下４つの柱で人財戦略を推進しております。
社内外の環境変化を踏まえた戦略的人事改革を目的とした「Human Resource Foresight™」、
働き方改革と組織・人財改革を進める「Workstyle Foresight®」、
ダイバーシティを実践・推進する「Diversity Foresight®」、
制度や業務プロセスを見直し変革する「Management Foresight®」

その他の特色

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