年収1,400万円は日本の給与所得者のうち、かなりの高収入層に属します。しかし、所得税・住民税・社会保険料の負担が増えるため、額面と手取りの差は大きくなります。では、年収1,400万円の手取り額はどのくらいになるのでしょうか。
本記事では、税理士による試算に基づく手取り額シミュレーションに加え、JAC Recruitment（以下、JAC）が保有する転職・年収データ、国税庁・総務省などの公的統計も踏まえて、年収1,400万円の生活水準と将来設計のポイントを詳しく解説します。
目次/Index
年収1,400万円の手取りはおよそ年間965万円（月額約80万円）
年収1,400万円（ボーナスなし）の手取り額は年間約965万円（月約80万円）です。所得税や住民税、社会保険料は、収入の額に応じて変わるため負担額も大きくなり、額面収入と手取り収入には大きな差が生じます。
手取り額の内訳を以下の表にまとめました（東京都在住の40歳、扶養なしのケース）。
| 項目 | 年収 | 月収 |
|---|---|---|
| 額面収入 | 14,000,000円 | 1,166,667円 |
| 所得税 | 1,763,652円 | 146,971円 |
| 住民税 | 1,006,000円 | 83,833円 |
| 健康保険 | 683,784円 | 56,982円 |
| 厚生年金 | 713,700円 | 59,475円 |
| 雇用保険 | 77,000円 | 6,417円 |
| 介護保険 | 109,716円 | 9,143円 |
| 手取り | 9,646,148円 | 803,846円 |
※実際の手取り額は、居住地域や扶養の状況、年齢、加入している保険組合によって変わります
※中村太郎税理士事務所試算
ボーナスありの場合の年収1,400万円の手取り額計算
会社員の給与形態には、毎月一定額を支給する方式と、給与とボーナスを分けて支給する方式があります。支給方法によって社会保険料や税金の負担額が変わり、ボーナス支給ありの場合の年間手取り額は約944万円になります。
年間3カ月分のボーナスが年2回に分けて支給される場合の、東京都在住40歳・扶養なし・年収1,400万円の手取り額は、以下のとおりです。
| 項目 | 年収 | 月収 |
|---|---|---|
| 額面収入 | 14,000,000円 | 933,333円 |
| 所得税 | 1,730,620円 | 87,819円 |
| 住民税 | 979,400円 | 81,617円 |
| 健康保険 | 691,712円 | 46,081円 |
| 厚生年金 | 969,900円 | 59,475円 |
| 雇用保険 | 77,000円 | 5,133円 |
| 介護保険 | 110,988円 | 7,394円 |
| 手取り | 9,440,380円 | 645,814円 |
※中村太郎税理士事務所試算
※ボーナス3カ月分を1回で支給したものとして計算
※手取り額は、加入している健康保険組合や居住地、扶養状況などにより前後します。
【参考】年収別手取り額早見表
年収が上がるにつれて課税所得は増加します。一方で、控除額にも上限や段階があるため、手取りは額面ほど増えないことがあります。そのため、額面年収が上がっても手取り額が同じ割合で増えるわけではありません。特に、年収が1,000万円を超える層では、所得税の最高税率や社会保険料の上限の影響を受け、手取り率が70％を下回る傾向があります。
以下は、主要な年収帯における手取り額の目安です。
■ボーナスなし、東京都在住・扶養なし・40歳・標準的な社会保険料率を前提としたモデルケース
| 額面年収 | 手取り（年額） | 手取り（月額） |
|---|---|---|
| 600万円 | 約456万円 | 約38万円 |
| 650万円 | 約492万円 | 約41万円 |
| 700万円 | 約522万円 | 約43万円 |
| 750万円 | 約555万円 | 約46万円 |
| 800万円 | 約586万円 | 約49万円 |
| 850万円 | 約621万円 | 約52万円 |
| 900万円 | 約655万円 | 約55万円 |
| 950万円 | 約688万円 | 約57万円 |
| 1,000万円 | 約722万円 | 約60万円 |
| 1,100万円 | 約785万円 | 約65万円 |
| 1,200万円 | 約849万円 | 約70万円 |
| 1,300万円 | 約910万円 | 約76万円 |
| 1,400万円 | 約965万円 | 約80万円 |
| 1,500万円 | 約1,016万円 | 約85万円 |
| 1,600万円 | 約1,070万円 | 約89万円 |
| 1,700万円 | 約1,123万円 | 約94万円 |
| 1,800万円 | 約1,179万円 | 約98万円 |
| 1,900万円 | 約1,235万円 | 約103万円 |
| 2,000万円 | 約1,291万円 | 約108万円 |
| 2,500万円 | 約1,552万円 | 約129万円 |
| 3,000万円 | 約1,768万円 | 約147万円 |
※中村太郎税理士事務所試算（実際の手取りは扶養人数・居住地域・社会保険料率により変動します。）
年収が上昇しても、手取りの伸び率は鈍化します。例えば、年収900万円から1,000万円に上がると、額面は＋100万円でも手取りは＋約67万円にとどまります。さらに、年収2,500万円から3,000万円へ上がる場合は、額面が＋500万円でも手取りの増加は月あたり約18万円程度です。
ハイクラス層においては、報酬総額の拡大よりも「税引後の可処分所得（実際に使える金額）」を基準に、キャリアや転職条件を判断することが重要です。特に年収1,000万円を超える層では、節税・社会保険最適化・福利厚生の活用を含めたトータルリターンの設計が求められます。
年収1,400万円はすごいのか？年収分布と職業傾向
国税庁の令和6年分「民間給与実態統計調査」で公表されている日本の給与所得者の平均給与は478万円です。年収1,400万円は、平均年収の2.9倍以上となる高い水準にあるといえます。
本章では、性別や年代別の年収分布、年収1,400万円に多い職種・業種の傾向についてご紹介します。
- 【性別・年代別】年収1,400万円と日本の平均年収との比較
- 【性別】年収1,400万円の人口割合
- 年収1,400万円に多い職種の傾向と求人
- 年収1,400万円に多い業種の傾向と求人
【性別・年代別】年収1,400万円と日本の平均年収との比較
令和6年分「民間給与実態統計調査」による、男女別・年齢階級別の平均年収は以下のとおりです。
| 年齢階級 | 全体平均年収 | 男性平均年収 | 女性平均年収 |
|---|---|---|---|
| 20～24歳 | 277万円 | 295万円 | 258万円 |
| 25～29歳 | 407万円 | 438万円 | 370万円 |
| 30～34歳 | 449万円 | 512万円 | 362万円 |
| 35～39歳 | 482万円 | 574万円 | 351万円 |
| 40～44歳 | 516万円 | 630万円 | 359万円 |
| 45～49歳 | 540万円 | 663万円 | 369万円 |
| 50～54歳 | 559万円 | 709万円 | 363万円 |
| 55～59歳 | 572万円 | 735万円 | 356万円 |
| 60～64歳 | 473万円 | 604万円 | 294万円 |
| 65～69歳 | 370万円 | 472万円 | 240万円 |
| 70歳以上 | 305万円 | 380万円 | 209万円 |
出典：国税庁「民間給与実態統計調査」（p20 – 年齢階級別の平均給与）
最も年収が高い年齢階級は55～59歳の572万円、男女別でみた場合の最高額は、男性55～59歳の735万円です。1,400万円はいずれの額も大きく上回る額であることがわかります。
【性別】年収1,400万円の人口割合
下記は、国税庁調査による給与階級別の構成割合です。
| 給与階級 | 全体構成比 | 男性構成比 | 女性構成比 |
|---|---|---|---|
| 〜299万円 | 32.0% | 17.8% | 50.5% |
| 300〜399万円 | 16.1% | 14.3% | 18.5% |
| 400〜499万円 | 15.3% | 16.9% | 13.3% |
| 500〜599万円 | 11.8% | 14.7% | 8.0% |
| 600〜699万円 | 7.6% | 10.3% | 4.0% |
| 700〜799万円 | 5.3% | 7.6% | 2.2% |
| 800〜899万円 | 3.4% | 5.0% | 1.2% |
| 900〜999万円 | 2.4% | 3.6% | 0.7% |
| 1,000〜1,499万円 | 4.5% | 7.0% | 1.1% |
| 1,500万円以上 | 1.7% | 2.7% | 0.5% |
| 1,000万円以上合計 | 6.2% | 9.7% | 1.6% |
出典：国税庁「民間給与実態統計調査」（p22 – 給与階級別給与所得者数・構成割合）
年収1,400万円の人が属する1,000～1,499万円台の人口割合は、全体の約4.5％です。1,000万円以上の年収を得ている人は全体の約6.2％であり、年収1,400万円は給与所得者の中でも上位10％以内に入る高額所得者であるといえるでしょう。
年収1,400万円に多い職種の傾向と求人
JACがお預かりしている求人データ（2023年1月～2025年10月）において、1,350万～1,450万円の年収で募集している求人数が多い職種は以下のとおりです。
社外取締役や事業企画・事業開発、CEOなどの経営に関わる職種が多く見られます。
■年収1,400万円に多い職種ランキングと求人情報
1：社外取締役
2：事業企画・事業開発
2：弱電回路設計
2：法務
5：CEO
年収1,400万円に多い業種の傾向と求人
JACがお預かりしている求人データ（2023年1月～2025年10月）において1,350万～1,450万円の年収で募集している求人数が多い業種は以下のとおりです。
電気・電機、機械・装置、食品・飲料と、上位を製造業が占めている点が特徴といえるでしょう。
■年収1,400万円に多い業種ランキングと求人情報
1：電気・電機
2：機械・装置
2：食品・飲料
2：損害保険
5：医薬品
年収1,400万円の生活と資金戦略
年収1,400万円は、日本の給与所得者の中でも高年収に当たります。しかし、手取り額は1,000万円に届きません。
本章では、年収1,400万円層がより充実した生活を送るための資金戦略のポイントをご紹介します。
- 年収1,400万円で実現可能な資産形成とは？
- 年収1,400万円で資産価値を意識した住居選びのポイントは？
- 年収1,400万円のライフイベント（結婚・出産など）に備えた資金計画とは？
- 年収1,400万円の教育投資の適正水準は？
- 年収1,400万円で車をもつ選択は家計にどう影響する？
- 年収1,100万円のふるさと納税上限額と節税効果は？
年収1,400万円で実現可能な資産形成とは？
年収1,400万円層は自由に使える所得が増えるため、子ども複数人を私立に通わせるなどでない限り、積極的に資産運用を進めることが重要です。iDeCoやNISA、株式投資、不動産投資など分散投資によって景気変動リスクにも備えるような運用計画が大切です。特に、物価上昇に連動し、資産価値の上昇傾向がみられる不動産投資はインフレ対策としても有効といえます。
年収1,400万円の会社員であれば金融機関から高く評価されるため、好条件で融資が降りる可能性も高いです。また、不動産の取得費用は法定年数に応じて減価償却でき、実際には黒字であっても帳簿上は赤字にできるケースも少なくありません。不動産所得は給与所得との損益通算が認められるため、節税対策につながりやすい選択肢といえます。
ローン完済後は、家賃収入がそのまま利益となり定年後の収入源にもなります。もしくは、売却して現金化することも可能です。いずれにせよ不動産投資を始める際は、物件取得時から出口戦略を立て、将来的にも資産価値を維持できる物件を選ぶことが重要になります。
年収1,400万円で資産価値を意識した住居選びのポイントは？
住宅を取得する際の適正価格は、年収の7倍程度とされています。よって、年収1,400万円の場合のマイホーム取得価格は、9,800万円程度が目安となります。
高年収帯であることから、銀行の審査では高額な融資を受けられる可能性がありますが、無理のない返済を考える場合、月あたりの返済額を手取り年収の25％以内に抑えることが望ましいとされています。特に、教育費がかかる場合などには、返済負担率を重視すべきです。手取り年収が910万程度の場合、毎月のローン返済額目安は、約20万円となります。
資産価値の高い住居を選ぶと、ライフステージに合わせた住み替えがスムーズになります。住居選びのポイントは、駅から近く都心までのアクセスがよいことに加え、自然災害に強い安全な立地であることも重要です。
年収1,400万円のライフイベント（結婚・出産など）に備えた資金計画とは？
結婚や出産などのライフイベントが発生する際は、まとまった資金が必要になります。年収1,400万円の場合、資金に余裕があるため規模の大きな挙式披露宴を挙げることも可能です。一般的に、挙式・披露宴には300万～400万円程度の費用がかかるといわれていますが、招待客からいただくご祝儀も含めれば、自己負担額を抑えられます。
収入に余裕があるため、大規模な披露宴を開かない限り、結婚資金のための貯蓄を進める必要はないでしょう。ただし、結婚後にどのような生活を送りたいのかによって必要となる資金は変わります。
出産にあたっては出産一時金が支給されますが、個室や無痛分娩などを選択した場合に自己負担額が発生します。さらに、子どもの教育費が発生するため、子どもの人数や教育に関する考えについても確認し、出産時から計画的に積み立てなどを行うとよいでしょう。
年収1,400万円の教育投資の適正水準は？
子どもをもつ世帯の場合、大学卒業までにかかる教育費用の総額を把握することが大切です。日本政策金融公庫のデータによると、すべて公立に進学する場合と私立に進学する場合とでは、教育費に大きな差が生じます。幼稚園から大学卒業までにかかる一人当たりの教育費総額は、すべて公立に通った場合で約820万円、すべて私立に通った場合で約2,300万円です。
子どもをどのように育て、どのような教育を受けさせたいのか、家庭によって方針は異なります。早期から資金準備をはじめ、教育費を重視した資金配分を行なった場合は、余裕をもって子ども二人を私立に進学させることもできるでしょう。教育費と将来の生活資金の準備を両立させるためには、早めの将来設計がカギになります。
出典：日本政策金融公庫「教育にかかる費用はどのくらい？」
年収1,400万円で車をもつ選択は家計にどう影響する？
自動車の取得価格の目安は、最大でも年収の50％が目安とされており、年収1,400万円層の場合、700万円までのマイカー取得が現実的です。独身の場合は生活費に余裕があるため、より価格の高い車を選ぶこともできるでしょう。しかし、子どもがいる世帯などでは、教育費と車の取得価格と維持費用のバランスを重視して検討することが大切です。
また、予算が700万円まであれば、多くの選択肢の中から選ぶことが可能になります。電気自動車は充電設備が必要になるものの、ガソリン車に比べると維持費が安く、災害時には蓄電池としても使用できる利点もあります。
年収1,400万円のふるさと納税上限額と節税効果は？
ふるさと納税とは、居住する自治体以外も含めて寄付ができ、寄付額から2,000円を除いた額が所得税と住民税から控除される制度です。控除額は年収や世帯構成によって変わりますが、高年収の世帯ほど納税額は大きくなるため、控除上限額も高くなります。
年収1,400万円の世帯構成ごとの控除上限額は、以下のとおりです。
●独身または共働き世帯：360,000円
●夫婦（配偶者の収入なし）：360,000円
●扶養家族あり：配偶者＋子ども一人（高校生）343,000円
※中学生以下の子どもは扶養控除対象に含まれず、控除上限額は36万円となります。
※住宅ローン控除や医療費控除などを受けている場合、控除上限額は異なります。
転職で年収1,400万円を目指すなら、JAC
年収1,400万円は、給与所得者の中でも上位10％に入る高所得者層に当たります。
転職によって年収1,400万円を実現するには、応募先企業のニーズを見極め、自身のスキルや経験を最大限に生かせる環境を選択することが重要です。特定分野の専門知識や組織を牽引し業績を向上させたマネジメント能力など、自身の強みの再現性を説得力をもってアピールできるかが転職の成功を左右します。
JACには、各業界に精通したコンサルタントが多数在籍しています。経営層との綿密なコミュニケーションにより、募集の背景や求める人物像など、企業のニーズを的確に把握しているため、ほかにはない詳細な情報の提供が可能です。また、高年収が期待できるハイクラス求人は一般に公開されていないケースが少なくありません。JACが保有する求人の７割超は一般には公開されていない非公開求人であり、中にはJACが独占して保有している求人も存在します。
転職で年収1,400万円を目指すのであれば、ぜひハイクラス転職のサポート実績を豊富にもつJACにご相談ください。
