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【日野】パワーエレクトロニクス装置の研究開発◆電力変換・モータ制御・低損失技術/安定性◎売上1兆円超

富士電機株式会社

  • 上場企業

想定年収

550万円 ~ 950万円

勤務地

東京都

従業員数

27,391名

仕事内容

【パワーエレクトロニクスをコアに、社会インフラ領域まで技術を展開/家族手当や住宅手当など各種手当充実/1923年創業・売上高1兆円超規模の大手総合電機メーカー】

■業務内容:
パワーエレクトロニクス分野(熱変換・電気変換・機械変換)における研究開発をお任せします。業務は下記のいずれかの研究テーマを中心に担当いただく予定です。
1)パワー半導体と駆動回路を含めた主回路の低損失・小型化技術の研究
2)インバータ、DC/DCコンバータ等の電力変換器の高電力密度化のための回路、制御方式の研究
3)モータドライブシステムの高効率化のためのモータ制御技術の研究
4)パワーエレクトロニクス機器の電磁ノイズ対策技術の研究
5)静止器、または回転機の低損失化のための解析、設計技術の研究

■担当:
この部署では、同社の中でも技術的・先端技術を担っています。3年後や5年後の製品化を見据えた基礎~製品開発に向けた研究を行います。開発テーマは、他部署を巻き込んで事業部門や企画部門等と検討していきます。パワーエレクトロニクス製品(太陽光・モーター等)の研究について、1人1分野で研究される方もいれば、複数名で1分野を担当頂くこともあります。

■組織構成:
20代~30代を中心とした35名程が在籍しております。中途採用の方も数名おり、活躍されております。

■当社の特徴・魅力:
◇創業100年超え、古河電工と独・シーメンス社との合弁会社として設立。コア技術である「パワー半導体」と「パワーエレクトロニクス技術」の融合と、これまで培ってきたエンジニアリング・サービス、最適制御技術、IoTを組み合わせ、4つの事業を展開。売上高は1兆円規模、100を超える国で当社の製品が使用。幅広い事業領域と世界トップ級シェアをいくつも保有!確かな技術力で人々の生活に貢献。
◇年間休日120日以上、平均勤続年数20.4年、ノー残業Day有、平均有休取得日数20日以上。寮社宅制度や時短制度・在宅勤務制度など福利厚生も充実しており、女性活躍推進企業として、経済産業省と東京証券取引所が選定する「なでしこ銘柄」への選定や優良な子育てサポート企業として「プラチナくるみん」認定等、大企業ならではの充実したサポート体制があります。

変更の範囲:会社の定める業務

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

スタッフクラス

募集背景

開発テーマの主担当となる即戦力の方を募集したい。

募集人数

1人

応募条件

技能/経験

■必須条件:
・パワーエレクトロニクス関連の研究開発、または製品設計経験

学歴

大学

職務経験

不問 (3年以上)

業界経験

不問

年齢

年齢制限不問  

英語力

不問

その他語学力

語学力詳細

勤務条件

雇用形態

無期雇用

試用期間

有り(3ヶ月)

給与

月給制

年収:550万円 ~ 950万円

月収:35万円~45万円

月額基本給:31万円~45万円

賞与・インセンティブ

年2回  昨年実績:約5.5ヶ月程度

6月、12月

昇給

有り 年1回 / 6月
年1回(6月)

勤務地

東京都

東京工場(東京都日野市富士町1番地)

交通手段1 沿線名:JR中央線 駅名:豊田駅 最寄駅から:徒歩7分

勤務地変更範囲

会社の定める事業所
転勤:当面無し

出向

就業時間

09:00~17:30

休憩時間:45分

残業:月15時間~20時間程度

残業手当

通常の残業代

通勤手当

交通費:全額支給

その他手当

養育手当

休日・休暇

完全週休二日制, 土, 日, 祝日, GW, 夏季休暇, 年末年始

年間休日:126

年間有給休暇:初年度 4日~18日 1か月目から※入社月により異なる
【休日・休暇詳細】
有給休暇については、入社日に応じて下記のように変更あり。
4月1日~6月末日:18日/年
7月1日~9月末日:14日/年
10月1日~12月末日:11日/年
1月1日~3月末日:4日/年
※入社翌年以降は24日/年の支給となります。

その他、忌引休暇、結婚休暇、配偶者出産休暇、転勤休暇、勤続休暇、看護休暇 など

社会保険

雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金

福利厚生

休職制度(育児、介護)、就業時間短縮制度(育児、介護)、財形貯蓄、社員持株会、独身寮・社宅(各事業所完備)
リフレッシュ支援制度、企業年金、共済会(加入必須(個人負担あり))、保養所、各種体育施設、診療所、在宅勤務制度、サテライト勤務制度(※)等

(※)サテライト勤務制度とは、在籍事業所よりも自宅に近い事業所での勤務を可能にする制度で、通勤時間の短縮により働きやすい職場づくりを促進するものです。

受動喫煙対策

就業場所 原則禁煙(分煙)

備考

上記年収はモデルであり、スキル・経験を考慮の上決定いたします。

選考内容

選考プロセス

適性試験:有り 面接回数:2回

求人No.:NJB2398470

最終更新日:2026/7/24

企業情報

企業名

富士電機株式会社

代表者名

代表取締役会長CEO 北澤 通宏

設立

1923年8月

従業員数

27,391名

資本金

47,586,000,000円

本社所在地

〒141-0032 東京都品川区大崎1-11-2 ゲートシティ大崎イーストタワー

〒210-9530 神奈川県川崎市川崎区田辺新田1番1号

〒651-2271 兵庫県神戸市西区高塚台4-1-1

株式公開

プライム

日系・外資

日系

事業内容

<東証プライム上場 日系大手電機メーカー>
■エネルギー
Lパワエレエネルギーソリューション
エネルギーマネジメント、変電システム、施設・電源システム、プラントシステム、器具
L発電プラント
火力・地熱発電プラント、 風力発電システム、 小水力発電システム、燃料電池他

■インダストリー
Lパワエレインダストリーソリューション
ファクトリーオートメーション、プロセスオートメーション、輸送システム、情報・ITソリューション、設備工事、ITソリューション
L原子力機器・放射線システム

■半導体
パワー半導体、他

■食品流通
自動販売機・通貨機器事業、冷蔵ショーケース、他

事業に関する特色

■概要:
大手電気機器メーカー。重電5社の一角であり、重電4位、富士通の母体。
■今後の戦略:エネルギー・環境事業の拡大
「創エネ」 地熱発電(世界シェア1位)、蒸気タービン、燃料電池、水力発電
「省エネ」 汎用インバータ(国内シェア2位)、電磁開閉器(国内シェア1位)、自販機・冷凍冷蔵ショーケース(国内シェア1位)、車載用IGBTモジュール(世界シェア3位)、無停電電源装置(国内シェア2位)
「エネルギーマネジメント」 エネルギー管理システム、系統配電監視制御システム

【売上構成比】
国内:海外=8828億円:3448億円(2026年度3且31日時点)
海外売上高のうち1556億円が中国を除くアジア諸国
海外売上高のうち1121億円が中国
海外売上高のうち770億円が米州・欧州

会社の特色

同社は、エネルギーと環境技術を革新することで、発電・社会インフラや産業インフラ分野に大きく貢献するグローバル企業です。
「豊かさへの貢献」「創造への挑戦」「自然と調和」を経営理念に掲げ、エネルギー・環境事業で、安全・安心で持続可能な社会の実現に貢献していくことを経営方針に定めています。世界では、人口増加や新興国の経済成長を背景にエネルギー消費量が急増しており、地球温暖化に代表される気候変動や大気汚染、生物多様性の損失などへ対策が喫緊の課題です。

■中期経営計画 「利益重視経営による更なる企業価値向上」を基本方針とし、以下重要課題に取り組みます。
■成長戦略の推進
AIデータセンター投資の隆盛や産業・社会インフラ設備の省エネ・自動化投資などを事業機会とし、当社の成長を牽引するパワエレシステム、パワー半導体事業の強化に向け、両事業に経営資源を傾注します。海外においては、成長ポテンシャルの高い東南アジア、インドを中心に事業拡大を図ります。
■収益力の更なる強化
人材育成の強化などにより海外拠点の自律を推し進め、グローバルでの地産地消を徹底します。
さらに、生産設備の自働化、内製化、標準化の展開、プラットフォーム設計に加え、デジタル・AIを活用した生産技術の高度化により、生産性・品質向上と原価低減を図ります。
■経営基盤の継続的な強化
経営基盤を支える「環境」「人財」「ガバナンス」への取り組みを積極的に推進します。
さらに、全社活動「Pro-7」を進化させ、業務の効率化と業務品質の向上に継続して取り組みます。

その他の特色

■待遇・制度:
富士電機は「多様な人材の意欲を尊重し、チームで総合力を発揮する」を経営方針に、「人を大切にする」を企業行動基準に掲げています。
人権尊重や安全衛生、社員の健康確保をすべての基盤に置きつつ、会社の持続的成長に向けて核となる人財の活躍推進、育成、適正配置など、「人への投資」に積極的に取り組んでいます。
従業員ファーストを基本的な考え方に据え、働く人のウェルビーイングと会社の持続的成長の好循環を進めています。
会社の業績向上に同期して、社員の待遇改善を進めてきています。

売上実績

決算期
売上高
経常利益
2026/3
(連結12,276億円)
(連結1,366億円)
2014/3
(連結7,599億円)
(連結367億円)
2015/3
(連結8,107億円)
(連結431億円)
2016/3
(連結8,136億円)
(連結456億円)
2017/3
(連結8,378億円)
(連結463億円)
2018/3
(連結8,935億円)
(連結560億円)
2019/3
(連結9,149億円)
(連結635億円)
2020/3
(連結9,006億円)
(連結445億円)
2021/3
(連結8,759億円)
(連結504億円)
2022/3
(連結9,102億円)
(連結793億円)
2023/3
(連携10,094億円)
(連結878億円)
2024/3
(連結11,032億円)
(連結1,078億円)
2025/3
(連結11,234億円)
(1,188億円)

求人No.:NJB2398470

最終更新日:2026/7/24

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