仕事内容

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

ー

募集人数

4人

選考内容

選考プロセス

適性試験：有り 、 面接回数：2回

代表者名

代表取締役社長　関 敬史

設立

1953年3月

従業員数

1,110名（単体791名）

資本金

4,753,000,000円

本社所在地

〒452-8502 愛知県清須市西枇杷島町地領2-1-1

株式公開

プライム

日系・外資

日系

企業URL

事業内容

【研磨材及び鏡面仕上材の製造・加工・販売並びに研磨機械等の販売】
・半導体シリコンウェーハ用、ハードディスク用、半導体デバイスCMP用、水晶デバイス用、ワイヤーソー用超精密研磨剤（ラッピング材・ポリシング剤）の開発・製造・販売
・サーメット溶射材の開発・製造・販売

事業に関する特色

＜精密研磨材のトップメーカー＞
当社は、国産初の精密人造研磨材メーカーとして創業し、蓄積されたノウハウと研究開発力を武器に、電子部品や光学レンズ、自動車のボディなどの表面加工に使用される精密研磨材のパイオニアとして成長してきました。

今日では多様な化学作用を活用することで、当社の精密研磨材は分子レベルでの表面加工をも実現できるまでに至り、スマートフォンなどに搭載される半導体デバイスの製造に不可欠な技術となっています。

主力の半導体シリコンウェハー向け研磨材では、高平坦化や生産性向上が求められているラッピング材と、原子レベルの平滑性を実現する最終仕上げ用ポリシング材で、それぞれ約9割の世界シェアを有し、スマートフォン、医療機器、人工知能や自動運転など、最先端分野の産業発展を支え、化学の力で世界中の快適な暮らしに貢献しています。

＜POWDER & SURFACE＞
精密研磨材のリーディングカンパニーとして業界を牽引してきた当社では、その歴史と実績に安住することなく、培ってきた微粒子製造と表面創成の技術を基盤に、「パウダー＆サーフェスカンパニー」への飛躍を目指して新規事業にも積極的に挑戦し、多様な分野のお客様へ世界最高技術を提供すべく新技術・新製品の研究開発に取り組んでいます。

■主力商品世界シェア：84.0％
約70年にわたる精力的な研究開発を重ねた結果、特に主力の半導体の基板であるシリコンウエハーの製造工程で用いられる研磨材で、世界シェア84%を誇っております。あらゆるデジタル製品はもちろん、人工知能やIoT、自動運転といった世界中の技術革新・発展を技術で支えています。

■研究開発人員比率：31.5％
研究開発投資比率の高さに加えて、全社員の約3割が研究開発職として従事しています。当社は研究開発型メーカーとして、これまでに培ったコア技術を駆使し、更なる技術開発に向け日々取り組んでいます。

会社の特色

・企業理念に掲げる「強く、やさしく、面白い会社」の実現に向け、従業員満足度調査を定期的に行い、社員が働きがいを持って、安心して仕事に取り組める環境づくりを継続的に推進しています。

■月平均所定外労働時間：21.9時間
当社では、従業員一人ひとりが安全にいきいきと働ける職場づくりを目指し、長時間労働が常態化しないよう、生産性向上のための仕組み作りと業務効率化のための改善活動を推進しています。「狙い通りの実験結果が中々得られない」等の事情により、一般に労働時間が長くなりがちな研究開発職においても、労使間で決めた時間外労働の上限時間を超えないよう管理し、またチームで研究開発を行うことで特定のメンバーに業務負荷が集中しないよう対策を講じています。

■離職率：2.1%
当社では、従業員一人ひとりの成長が企業の成長に繋がると考え、長期就業を前提とした人事制度や教育制度を構築しています。また、労使間の健全かつ一体感のある企業風土が当社の長期的な企業価値の源泉の一つと捉え、上司との定期的な面談の機会や、社内コミュニケーションを大切した風土づくりに取り組んでいます。その結果、定年退職を除く離職率は2.1%と、多くの従業員の方が安定的に就業されています。

その他の特色

■対売上高研究開発投資比率：8.8％
売上高研究開発費率とは、売上高に対して、研究開発にかけた費用の割合を示し、将来に向けた研究開発にどの程度力を入れているかを示す指標です。当社では毎年、国内の化学系のメーカーの中でもトップクラスの水準である10%前後を研究開発費として継続的に投じています。業界最先端の研究開発設備の導入をはじめ、大学や他企業との積極的な交流にも取り組み、新たな技術の開拓にも注力しています。

■自己資本比率（無借金経営）：84.0%
自己資本比率とは、企業活動の資本のうち返済不要の自己資本の割合で、財務上の安定性を示す数字です。一般に40％以上あれば倒産しにくく70％を超えると理想的といわれます。安定した財務基盤を背景とした、研究開発や設備への積極的な投資を継続しています。

■海外売上高比率：77.8％
当社は、国内に限らず海外のお客様にも多数の製品を供給しており、実に売上の半数以上が海外のお客様よりの売上です。また、海外のお客様のニーズをいち早く確認し、迅速かつ安定的に製品を供給するために、複数の海外拠点を設けています。今後、より継続的に世界中のお客様のニーズに応えるためにも国内外問わず有望市場の探索を続けていきます。

■営業利益率：18.8%
営業利益率とは、売上に占める営業利益の割合を指します。付加価値の高い製品、サービスを提供し、お客様に認めて頂いたことを表しており、日本の製造業における売上高営業利益率の平均は5.2%（2023年実績※）に対し、当社は10年連続で10％以上を推移しております。市場においてより付加価値の高い製品を提供することで、お客様から必要とされ続けていることが大きな要因の一つです。
※出典：2024年経済産業省企業活動基本調査