プロジェクトマネージャー
想定年収
550万円 ~ 1,200万円
勤務地
愛知県 大阪府 東京都
従業員数
1,432名（2024年12月現在(連結1,432名 / 単体851名)）
仕事内容
●プロジェクトマネージャー（550万円～1,200万円 東京、大阪、愛知）
急速に拡大を続けるビジネスの変化に対応するため、事業成長に伴った組織拡大に向け、エンジニア組織におけるマネージメント人材の必要性が高まっています。
本ポジションでは、モノタロウのECシステムの開発プロジェクトのプロジェクトマネージャとして社内外の関係者との円滑なコミュニケーションを通じ、開発プロジェクトを成功に導くことがミッションです。プロジェクト規模は1,2人／月のものから100人／月を超えるものまで大小あり、プロジェクトが大規模化する中でもアジャイルなインハウス開発を推進しています。
本ポジションの主な役割：
・大小のプロジェクトのスコープ、品質、コスト、デリバリーの管理と目標達成の実現と、そのためのステークホルダーとの調整
・プロジェクトを成功に導くための、全方位的なプロジェクトメンバー支援、技術サポート、工程管理、タスク管理、要件調整、スコープ調整など。
仕事内容変更範囲
会社の指示する業務
職位
マネージャー
募集背景
組織拡大のため
募集人数
1人
応募条件
技能/経験
【全ポジション共通の求める人物像】
企業理念や行動規範への共感をいただける方。
■企業理念・行動規範：
https://www.monotaro.com/main/cmpy/philosophy/
●プロジェクトマネージャー
【求めるスキル・経験】
・プロジェクトの予算、スケジュール、タスク管理などを行った経験
・3年以上のITエンジニアとしての経験
・なんらかのプログラミング経験(Java, Go, Python、JavaScriptなど)
【あると望ましいスキル・経験】
・PMBOKやIPA プロジェクトマネージャー資格
・Webプロデューサ、ディレクター、プロダクトマネージャーとしての経験
・ITエンジニアのマネジメントを行った経験
・コンピュータサイエンスに関連する技術分野での学士、修士、博士号
学歴
専門学校
職務経験
要 (3年以上)
業界経験
不問
年齢
年齢制限不問
英語力
不問
その他語学力
語学力詳細
ー
勤務条件
雇用形態
無期雇用
試用期間
有り(3ヶ月)
給与
月給制
年収：550万円 ~ 1,200万円
月収：35万円～75万円
月額基本給：35万円～75万円
賞与・インセンティブ
年2回 昨年実績：3ヶ月～5ヶ月
【インセンティブ】-
昇給
有り 年1回 / 6月
勤務地
愛知県 大阪府 東京都
【梅田サテライトオフィス】
大阪府大阪市北区梅田2-2-2 ヒルトンプラザウエスト オフィスタワー 13F
【東京オフィス】
東京都港区赤坂4-1-33 赤坂中西ビル4F
【名古屋オフィス】
愛知県名古屋市中村区名駅4-13-7 西柳パークビル 7F
※いずれのオフィス勤務の場合でも、在宅・出社を併用した勤務形態です。
交通手段1 沿線名：大阪メトロ 駅名：西梅田 最寄駅から：徒歩1分
交通手段2 沿線名：東京メトロ 駅名：赤坂見附 最寄駅から：徒歩5分
交通手段3 沿線名：名鉄 駅名：名古屋 最寄駅から：徒歩5分
勤務地変更範囲
出向
就業時間
09:00～18:00
休憩時間：12：00～13：00
残業：月20時間～30時間程度
管理監督職
残業手当
管理監督職のため、労働基準法４１条により、労働時間、休憩、休日の割増賃金の規定は適用されません。
通勤手当
交通費：全額支給
その他手当
休日・休暇
完全週休二日制
年間休日：123
年間有給休暇：入社7ヶ月目には最低10日以上
【休日・休暇詳細】
土日祝、年末年始休暇 （12/29-1/3）、慶弔休暇、誕生日休暇、有給取得奨励（有給5連休取得を推奨しています。土日に合わせて9連休取得可能）
【有給休暇】※入社時に有給休暇10日のうち5日分を先行付与。
社会保険
雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金
福利厚生
■退職金制度■従業員持株会■資格取得支援・知識技術習得支援（各職務に必要と判断されれば、会社負担にて資格取得が可能）、社内研修・外部研修（提携セミナー会社の研修を自由受講可能。研修メニュー多数あり）■全社抽選会（15～25万円相当のギフトカード、海外旅行等）■酸素カプセルを無償で使用可 等
受動喫煙対策
就業場所 原則禁煙（分煙）
備考
※上記給与条件は参考としての目安になります。ご経験・スキル等を考慮のうえ、選考により決定します。
選考内容
選考プロセス
適性試験：有り 、 面接回数：3回
求人No.：NJB2060381
最終更新日：2026/1/26
企業情報
企業名
株式会社MonotaRO
代表者名
代表執行役社長 田村 咲耶
設立
2000年10月
従業員数
1,432名（2024年12月現在(連結1,432名 / 単体851名)）
資本金
2,042,000,000円（（2024年12月末時点））
本社所在地
〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田三丁目2番2号 JPタワー大阪22階
株式公開
プライム
日系・外資
外資
事業内容
・インターネットを主たる手段とする工場用間接資材の通信販売
・自社ブランド（PB）による間接資材の企画
事業に関する特色
【BtoBの商流通に絞り込んだニッチな業界、間接資材のインターネット通販のリーディングカンパニー】
間接資材とは、企業が調達する、「原材料以外のモノ」。切削工具や測量用品、ねじやボルトなど、多岐に亘る商品群があります。そのため商流通も複雑で、調達には多くの手間がかかっていました。そんな業態に切り込んでいったのが同社です。これまで見られなかった、BtoBのインターネット通販は瞬く間に注目を集め、登録ユーザー数は1000万件、取扱商品点数も、2400万を突破しました。データ分析に基づいた、効率的な売り場づくりや最適な在庫管理によって、売上は順調に推移しており、間接資材の業界において、トップクラスのシェアを誇っています。
【間接資材市場】市場規模は5～10兆円程といわれており、ECが浸透しきれていない領域のため、まだまだ伸びしろのあるマーケットです。
会社の特色
【MonotaROの成り立ち】
2000年 住友商事と米国グレンジャー社（間接資材大手）出資により「住商グレンジャー」設立。2006年に「MonotaRO」に社名変更。2006年には東証マザーズ上場、2009年には東証一部（現：プライム市場）上場を果たし、順調に業績を拡大。
同社の経営独立性は高く、グレンジャー社ネットワークやノウハウを生かした海外展開、低価格輸入商材の取扱い、粗利率の高いPB（プライベートブランド）商品の展開なども力を入れています。
【社風】
上場企業である安定感と、ベンチャー的な自由さを失わない社風が同社の魅力です。世の中やマーケットの変化に対応ができる柔軟な組織。社員の方は、カジュアルな服装で勤務。部署や上下の壁が無く、フランクでのびのびとしたコミュニケーション、意見を言いやすい環境です。
【ライフワークバランス】
・年間休日123日（完全週休2日制）休日出勤はほとんどありません。業務を他の人が代行できるよう有休取得の為の対応を心がけています。
・物流部門及びカスタマーサポート部門コールセンターグループはシフト勤務のため、土日祝に出勤することがありますが振替休日を取得しています。
【社名について】由来は以下の3つ。
①間接資材を表す"MRO(Maintenance,Repair and Operations)"の頭文字 ②物が足りる、の意味 ③納期や値段が不透明なMRO業界の昔からの慣習を退治する、という桃太郎にかけている。その名の通り、流通革命を起こすために成長中です。
その他の特色
【世界的に注目度が高い企業】
日経ビジネス成長率ランキング(2016年1月11日号)でも、全世界中9位、日本企業では1位に選ばれています。その他にも、東京証券取引所が創生した「投資家にとって投資魅力の高い会社」で構成される株価指数「JPX日経インデックス400」において3期連続で採用されるなど、日本だけでなく、世界から注目を集めています。
【事業所】
本社、東京オフィス、名古屋オフィス、笠間ディストリビューションセンター、茨城中央サテライトセンター、猪名川ディストリビューションセンター、尼崎オフィス
【関連会社】
NAVIMRO(韓国)、MONOTARO INDONESIA(インドネシア)、IB MONOTARO (インド)
【現時点の登録口座数】
10,147,200 ( 2024年12月31日現在 )
売上実績
求人No.：NJB2060381
最終更新日：2026/1/26
担当コンサルタントからのメッセージ
■モノタロウは「資材調達ネットワークを変革する」ことをミッションに、様々な事業・産業で働く人々が仕事で必要とする、ありとあらゆるモノを取り扱うECサイトを運営しています。現在、登録ユーザー数800万件を突破し1,900万点以上の商品を取り扱うWebサービスへと成長しています。 ビジネス全体にデータサイエンスとテクノロジーを活用しており、商品検索や商品推薦のアルゴリズム開発、マルチクラウドを活用した大規模ECの運用、配送センターにおける数百台規模のロボット活用など、新しい切り口でチャレンジを続けているテックカンパニーです。 韓国・インドネシア・中国などアジアの国々でEC事業を展開、米国や欧州では、Graingerグループの一員として米国関連会社へのコンサルティングサービスを提供しています。 また輸出事業として、約30ヶ国向けにクロスボーダーサイトを運営しており、日本で培ったノウハウを最大限活かし、日本発オンラインサービスとしてグロ―バル展開にチャレンジしています。