仕事内容

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

スタッフ

募集人数

3人

選考内容

選考プロセス

適性試験：有り 、 面接回数：1回～2回

代表者名

代表取締役　草場 拓也

設立

2018年10月

従業員数

1,157名（2026年10月１日現在）

資本金

100,000,000円

本社所在地

〒162-0814 東京都新宿区新小川町6番29号アクロポリス東京3階

〒564-0063 大阪府吹田市江坂町1-17-6 マルイト第2江坂ビル

〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町1-8-15 野村不動産大阪ビル

株式公開

未公開

日系・外資

日系

企業URL

事業内容

医療・ヘルスケア領域の調査・データ活用支援

事業に関する特色

《『健康産業の発展に貢献する』を理念に掲げる、『EPSホールディングス（株）』のグループ企業》
株式会社EPデータウィーブは、2026年10月に株式会社EPメディエイトから商号変更し、イーピーエス株式会社のリアルワールドエビデンス事業、次世代ソリューション関連事業および創薬情報関連事業を承継して、新たにスタートしました。
当社は、EPSグループの製造販売後事業とデータビジネスを担う中核企業です。
これまで培ってきた製造販売後調査（PMS）、安全性情報管理（PV）、臨床研究、食品・ヘルスケア領域におけるエビデンス構築支援の豊富な実績に、リアルワールドデータの活用やデータサイエンス、DXの知見を融合。医薬品・医療機器・食品など、幅広いヘルスケア領域において、データを起点とした統合的なソリューションを提供しています。今後も「データをつむぎ、ヒトをつなぎ、健やかさをつくる」というVisionのもと、データ活用の高度化や新たなビジネスモデルの構築、外部機関との連携を推進し、ヘルスケア産業における新たな価値創出を目指していきます。

会社の特色

充実した教育体制と福利厚生により、社員が専門性を高めながら、長期的に活躍できる環境が整備されています。
PMS、PV、臨床研究、リアルワールドデータ、データサイエンスなど、多様な専門領域を有しており、実務や部門間の連携を通じて幅広い知識・スキルを身につけられる環境です。異なる専門性を持つ社員と協働しながら、新たな領域にも挑戦できます。育児・介護支援をはじめ、ライフステージの変化に対応しながらキャリアを継続できる制度を整備しています。仕事と生活の両立を支援し、多様な人材が安心して働き続けられる職場環境づくりを推進しています。
◆研修制度
『最高の人財が育つ最高の環境』を目指しています。階層別研修や選択型研修、専門研修から職種別研修、英語研修と多彩なラインナップの研修制度を取り揃えています。また、e-learningを導入しているため、コンプライアンスや臨床試験、医学に関する知識を　仕事合間に自主学習することもできます。
◆社内公募制度
条件を満たせば、社内に公開されている募集職種へキャリアチェンジできる制度。
グループを含めれば常時20職種以上あり、将来に向けて柔軟なキャリア形成ができる仕組みがあります。
◆育児・介護関連制度
仕事と家庭を両立するための雇用環境を整備しています。勤務時間短縮や時間外労働の免除なども可能です。入社時からの時短勤務利用も相談可能。
育児・介護の時短勤務実績多数（5時間or6時間or7時間の選択制）
◆在宅勤務制度
本人希望および上長承認により、勤続年数や等級に関係なく在宅勤務（Work at Home）が可能です。（試用期間中より可/目安週4日まで/在宅勤務手当有）
◆休日休暇
慶弔休暇、永年勤続休暇、ボランティア休暇、産前産後休業、育児休業、介護休業・休暇、裁判員休暇、子のイベント休暇、家族の看護休暇等
◆副業可能
2019年4月より副業可能になりました。

その他の特色

EPSグループは、1991年の創業以来、医薬品開発支援を中心に事業領域を拡大し、健康産業の発展に貢献してきました。社名の「EPS」は「Ever Progressing System」の頭文字であり、「日々前進する仕組みでありたい」という創業時からの思いが込められています。

現在は、CRO、SMO、製造販売後調査、安全性情報管理、CSOなど、医薬品・医療機器・再生医療等製品の開発から製造販売後までを幅広く支援。グループ各社が持つ専門性と豊富な実績を結集し、ヘルスケア企業の多様な課題に対して、総合的なソリューションを提供しています。その中でEPデータウィーブは、製造販売後調査（PMS）、安全性情報管理（PV）、臨床研究支援、リアルワールドデータ活用、データサイエンス・DXなどを担う、製造販売後事業およびデータビジネスの中核企業です。グループ各社との連携を通じて、さまざまなデータや専門機能を結びつけ、個別業務の受託にとどまらない統合的なソリューションの提供を目指しています。