仕事内容

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

スタッフクラス

募集人数

2人

選考内容

選考プロセス

適性試験：有り 、 面接回数：2回

代表者名

代表取締役社長　南方　健志

設立

1907年2月

従業員数

30,138名（（キリンホールディングス連結従業員数、2023年12月31日現在））

資本金

1,020,000,000円

本社所在地

〒164-0001 東京都中野区中野四丁目10番2号 中野セントラルパークサウス

株式公開

プライム

日系・外資

日系

企業URL

事業内容

キリングループの経営戦略策定及び経営管理

事業に関する特色

キリングループは、”発酵・バイオテクノロジー”をコアコンピタンスとし、①酒類事業②飲料・ヘルスサイエンス事業③医薬事業の3つのコア事業があります。
２０１９年に発表した長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027（KV2027）」ではヘルスサイエンス事業の立ち上げによる事業領域の拡大を進めてきました。ヘルスサイエンス事業は2025年に黒字化を実現し、酒類、飲料・ヘルスサイエンス、医薬の盤石な事業ポートフォリオを確立しつつあります。酒類事業では、過当競争から脱却し、人々の飲酒の習慣を変えるような、もしくは心の健康に寄与するような商品を生み出し、お客様の生活を変えていくことを目指します。飲料を含むヘルスサイエンス事業では、キリングループの技術⼒で発⾒した新しい素材などによって、サプリメントやスキンケア、そして飲料の差別化された商品を生み出していきます。医薬事業では、抗体医薬に加えて、細胞遺伝子治療に取り組み、人々の生活を変えるような薬を開発していきます。
幅広い事業領域から成るユニークなポートフォリオをもつキリングループだからこそできる、お客様への価値創造や社会課題の解決を実現し、キリングループ全体の更なる成長にチャレンジし続けます。

会社の特色

キリングループは「よろこびがつなぐ世界へ」をコーポレートスローガンとし、２０２６年に発表した長期経営構想・「Ｉｎｎｏｖａｔｅ２０３５！」では、「人と技術の力でイノベーションを起こし続けるＣＳＶ先進企業として世界をもっと元気にしている」を２０３５年までのビジョンとして掲げています。
世の中ではＡＩの進化を筆頭に、世界規模での異常気象や国際情勢の変化など、将来を予測することが一層難しくなっている中、我々キリングループを取り巻く環境においても、少子高齢化に起因する市場の縮小、嗜好の多様化、健康意識の高まり、超高齢化社会における医療費の増大など、環境変化は激しくなっております。今後もキリングループが持続的な成長を実現するには、変動する環境に適応しながら、社会課題を捉えたCSV経営をさらに進化させ、社会的・経済的価値創出を進めることが重要と考えています。また、キリングループが目指すイノベーションとは「生活者の行動変容を促し、社会に新たな生活習慣を生み出すこと」と定義し、発酵・バイオテクノロジーを生かした技術力と生活者起点のマーケティングを中心とした組織能力を掛け合わせ、AIや外部との共創によりイノベーションを次々に創出する仕組みを構築していきます。そして、それらを支え、実行し、加速させる人財育成を通じて、イノベーションの確度を高めていきます。

その他の特色

■同社での人財育成プログラムについて
【機能軸タレントマネジメント】
営業・マーケティング・基礎研究など、１２の専門領域（機能）の中から自身の軸を定め、その機能内でキャリアを形成していきます。同一機能で経験を積み重ねることで、強みとなる専門性を一貫して高められる点が特長です。一方、特定職務に固定されるジョブ型とは異なり、同一機能内でのジョブローテーションを通じて、当社の多様な事業を横断した経験を積むことが可能です。異なる事業環境での実務を通じて視野を広げながら、専門性に厚みと応用力を持たせることができ、専門性と多様性を両立したキャリア形成を実現できます。

【チャレンジ施策】
自己成長のための投資を会社が支援するチャレンジサポート制度や、自ら手を挙げて社内スクール・社外スクールなどに参加できる若手経営者育成プログラムを積極的に展開しています。また、数々の海外派遣プログラムは、グローバル意識の醸成や、異文化実体験による見識の向上により、多様な価値観と触れ合いながら成長する機会となります。さらに、毎年社内公募制度を使って、自らのキャリアを自ら切り拓く社員もたくさんいます。
また副業制度の活用により、社外にチャレンジ機会を創出することで当社内だけでは得られない価値観やスキルを身に付け、本業に還元する社員もいます。

【キャリア開発】
社員自らのキャリア開発を支援し、専門性を高め発揮できる環境を整備するとともに、学習する機会（研修や社内サイト）も数多く提供しています。また、毎年のリーダーとのキャリア開発面談・キャリアコミュニケーションシートは人事にも共有され、３者一体となってキャリアを開発していきます。