これまでのキャリアを活かして、外資系企業への転職も選択肢として考えてみたい。もしあなたが初めて外資系企業を意識するとしたら、どんなイメージを思い浮かべますか？例えば「実力主義」「高年収」「英語でのコミュニケーション」「よく働きよく休む」といったキーワードが頭に浮かぶ方が多いかもしれません。これらのイメージは当たっている面もありますが、一方で近年の実情は少し異なってきています。
ここでは外資系企業への転職を考え始めている方のために、日系企業と比較しながら働き方やカルチャーの違い、未経験からの転職、英語力の必要性について、選考・面接時のポイントなどの情報を詳しくご紹介していきます。さらに深く、自分自身の状況に合わせて可能性を確かめたいという方は、ジェイ エイ シー リクルートメントのコンサルタントにぜひご相談ください。
目次/Index
- 1 日本における外資系企業の数や進出地域、多い業種の状況は？
- 2 どこまでが外資系企業？定義の仕方や捉え方によっても変わってくる
- 3 採用スタイルの違い、働く人の意識の違い
- 4 英語力が求められるケースもあれば、求められないケースもある
- 5 未経験でも転職できる？海外経験や外資系勤務経験が優先される？
- 6 女性の転職やダイバーシティに対する考え方、取り組みの違い
- 7 外資系企業の選考方法、面接の進め方の特徴
- 8 外資系企業へ転職するなら、転職エージェントの活用がおすすめ
- 9 ジェイ エイ シー リクルートメントは薦めたい転職エージェントNo.1
- 10 外資系 関連コンテンツ
- 11 転職アドバイスQ&A
- 12 外資系 職務経歴書の書き方 サンプルダウンロード付き
- 13 外資系企業の最新求人情報
日本における外資系企業の数や進出地域、多い業種の状況は？
経済産業省が毎年調査を行い、公開している「外資系企業動向調査」によれば、日本における外資系企業の集計企業数は3,287社（2019年3月末時点）となっていて、これらを母国籍別に見ると欧州系企業が43.2％、アメリカ系企業が23. 1％、アジア系企業が27.4％となっています。世間一般的なイメージだけで言うとなんとなくアメリカ系企業のイメージが強いかもしれませんが、実は欧州系企業、アジア系企業も数多く日本に進出しています。
また、同じ調査結果から進出地域（所在地）の状況を見てみると、集計企業数全体の約70％が東京都に立地し、続いて神奈川県が約10％、大阪府が約5％、愛知県と兵庫県が約2.5％となっています。これらの都道府県だけで全体の約87.5％となっていて、外資系企業の大多数は首都圏に集積し、一部が関西圏と東海圏、その他に立地している状況であることがわかります。加えて業種別の状況を見てみると、卸売業に分類される外資系企業が全体の38.6％を占めて最多、次いでサービス業、情報通信業、金融・保険業、小売業の順番となっています。
どこまでが外資系企業？定義の仕方や捉え方によっても変わってくる
実は一言で外資系企業と言っても厳密な定義や基準がある訳ではなく、まとめ方も様々です。大まかには外国資本によって成り立っている企業のことを指していますが、外国資本が100％の会社もあれば、日系企業との合弁会社として経営している外資系企業もあったりしますし、日系企業が外国資本の企業に買収されることによって外資系企業と呼ばれるようになるケースもあります。尚、経済産業省の「外資系企業動向調査」の調査対象は外国資本の比率が3分の1以上となっています。
採用スタイルの違い、働く人の意識の違い
例えば一般的な日系企業の場合、新卒者の一括採用を行い、総合職として様々な部門、部署で経験を積ませ、ゼネラリストタイプの人材を育成していくイメージで捉えている方も多いと思いますが、外資系企業の場合は自らの専門性、スペシャリティを活かして配属先や採用ポジションが決定することがほとんどです。
近年では前述の日系企業のようなスタイルを「メンバーシップ型雇用」、後述の外資系企業のようなスタイルを「ジョブ型雇用」という形で分けて呼ぶ傾向もありますが、外資系企業の多くは与えられたポジションに対して裁量や責任を持ち、その中で求められる成果を発揮していく、そして成果に見合った報酬や待遇を得ながら、専門性、スペシャリティを活かしたキャリアパスを積み重ねていくようなイメージになります。 また、外資系企業の環境を好んで働く人の傾向としては、自らの仕事上の目標やキャリアパスは自らの手で決めていくという意識が強い方が多くなっています。日系企業と比較するのであれば、自らの専門性の確立やキャリアパスの行く末を所属する会社任せにせず、個人として主体的に決めていくのが当たり前、その方が幸せといった考え方、マインドを持ったビジネスパーソンが多いのも特徴です。
年収や昇格昇給に対する考え方、制度の違い
近年では前述の日系企業のようなスタイルを「メンバーシップ型雇用」、後述の外資系企業のようなスタイ外資系企業で働いていると聞くと、年収が高そうというイメージを持つ方が多いかもしれません。もちろん、よく知られている外資系企業やGAFAのようなビッグテックにおいて一定以上のポジションで働いているのであれば、高年収を得ている方も多いでしょう。一方で日本に進出している外資系企業の中には従業員10名以下の中小企業やスタートアップのような企業も存在しています。こういった規模の企業で働く場合などは、採用されるポジションや仕事内容によって、提示される年収の幅も変わってきます。
加えて、日系企業と外資系企業を比較する中で異なってくるのは、インセンティブ制度に関する考え方の違いです。特に営業、セールス系の職種に関しては、成果に合わせて一定割合をインセンティブとして個人に還元してくれる企業もあれば、中には青天井でインセンティブを還元してくれるというような企業もあったりします。大まかな傾向としては外資系企業の中でもアメリカ系企業は還元が青天井というケースも多く見られます。
昇格昇給に関する面を日系企業と比較するのであれば、年功序列の想定で等級制度に合わせて昇格昇給を決めていく日系企業に対し、本人の能力や成果に応じて昇格昇給を柔軟に決定していくのが外資系企業の特徴とも言えます。給与テーブルの上がり幅も下がり幅も大きくはないが、長年働いて少しずつ着実に年収を上げていくモデルが良いか、年齢や在籍年数に囚われず、実績やパフォーマンスに応じて昇格昇給が決定していくモデルが良いか、好みの違いが出るポイントでもあります。
待遇・福利厚生に対する考え方、制度の違い
外資系企業と言うと、成果に応じた報酬が受け取れるというイメージがある一方、待遇・福利厚生に関しては日系企業ほど充実していないというイメージの方も多いと思います。実はこの点に関しては近年、外資系企業と日系企業の差は少なくなっていて、場合によっては外資系企業の方が手厚くなっているケースもあります。
一昔前までは住宅手当や慶弔手当、出産手当などの福利厚生が充実しているのが日系企業であり、外資系企業にはそういった制度がない分、あらかじめ収入の中に諸手当が含まれているのが基本のイメージでしたが、近年は手当の種類を減らす日系企業が増えていたり、外資系企業と同じように諸手当を含めた年収を提示する日系企業が増えています。
また、外資系企業の中にはユニークな福利厚生を導入しているところも増えていて、食事手当、ランチ代が支給されるような企業もあれば、トレーニングジムの費用まで支給してくれるような面白い会社もあったりします。さらに医薬業界のMRのような職種の場合には、社宅や転勤時の引越手当などを支給してくれるケースもあったりします。こういった手当に加えて働く従業員のリテンションのためにストックオプション制度を導入している企業も多くあり、これらを踏まえると待遇・福利厚生面の差はほとんどなくなっていると言っても良いかもしれません。
休日休暇、長く働くこと、退職金等の考え方、制度の違い
取得できる休暇の種類や取得状況などは外資系企業の中でも企業ごとに異なりますが、有給休暇のような制度が設けられているのはもちろん、サマーホリデイ、シック休暇（自分自身の健康の問題や家族の介護など）といった休暇が取得できるような企業もあったりします。
取得できる休暇の面では日系企業よりも充実しているケースが多く、オンとオフを自ら明確にして働く、休む時はしっかり休むという考え方が当たり前に浸透しているのも外資系企業の特徴の1つと言えるでしょう。ちなみに休暇中の時はメールの確認やグループウェアへのアクセスは一切行わないのが当たり前というのもポイントの1つで、現職と比較してこういった面を好むビジネスパーソンの方もいます。
また、外資系企業と言うと退職金制度がないのが当たり前という風に思っている方も多いかもしれませんが、大手外資系IT企業などでは退職金制度、または企業型DC（企業型確定拠出年金）の制度が整っているケースもあります。この時に、そもそも外資系企業って定年まで働けるものなの？と考える方もいるかもしれませんが、日本に進出して長い年数が経ってきている大手外資系企業であれば、日系企業と同じように勤め上げて定年していく方も数多くいらっしゃいます。
英語力が求められるケースもあれば、求められないケースもある
外資系企業と言うと必ず英語力が求められ、TOEICのスコアで800以上が1つの目安になると考えている方もいるようですが、実情は目指す企業や採用ポジションによって全く異なります。ある一定ポジション以上での採用となれば、本国へのレポーティングやミーティングのために英語力が必要となるケースもありますが、こういった場合もスコアありきでなく、実務に支障がないかどうかがポイントになります。こういった企業の場合は選考時にZoomやTeams、SkypeなどのWEB会議ツール等を利用し、英語でキャリアインタビューを実施するようなケースもあります。
一方で外資系企業でありながら、採用時のポジションによっては英語力が全く問われないケースもあります。日本に進出して長い年数が経っていて、日本企業とほぼ同様の職場環境、制度になっているような企業もあり、役割や職種によって英語力は不問という考え方の企業も中にはあります。こういった企業、ポジションの場合は応募時に英文レジュメの提出を求められることもなく、面接時にも英語に抵抗はないか、入社後にキャッチアップしたいと思うか、といった程度の質問で済むようなケースもあったりします。いずれにしても英語ができないという理由だけで外資系企業を諦める必要はありません。
未経験でも転職できる？海外経験や外資系勤務経験が優先される？
初めて外資系企業への転職を考える方の中には、海外へ留学した経験や現地での就業経験、もしくは外資系企業で既に勤務した経験を持っている人が優先されるのか？全くの未経験からでも転職できるものなのか？といった点を気にする方もいます。しかし、重要なのはこういった点ではなく、応募先企業が求める要件に叶う実務経験、スキルを持っているかどうかです。もちろん海外での就労経験があれば尚可ではありますが、未経験から外資系企業に入社して活躍するビジネスパーソンの方もたくさんいらっしゃいます。
ちなみに応募する企業や採用ポジションによっては、選考時にリファレンスチェックが行われる場合もあります。これは自身の経験やスキルをよく知る人物（元上司、元同僚など）からのコメント、推薦を求める内容であり、企業側は本人の承諾を得てリファレンス対象者に連絡を取り、行うものとなっています。こういった選考プロセスの詳細、対策方法を知りたいといった場合は転職エージェントのコンサルタントに相談してみるのも良いでしょう。ジェイ エイ シー リクルートメントのコンサルタントの場合は、過去の事例を踏まえて人選のポイントや事前準備などのアドバイスも行っています。
女性の転職やダイバーシティに対する考え方、取り組みの違い
初めて外資系企業への転職を考える女性の中には、キャリアパスの観点から女性が働きやすい環境か、もしくは女性特有のライフイベントを考慮した上で働きやすい環境か、といった点を気にする方もたくさんいらっしゃいます。この点に関しては、転職後に日系企業時代よりも働きやすくなったと回答する方が非常に多く、外資系企業をおすすめできるポイントの1つとも言えます。
初多くの外資系企業では採用の段階から性別や国籍等を問わないケースが多く、ダイバーシティの考え方が浸透しています。様々なバックグラウンドを持った人材が集まり、多様性を尊重する方針やカルチャーがあり、ワークライフバランスや出産、子育てなどが当たり前のことであると考えているビジネスパーソンがたくさん働いています。家族を大切にしながら働きたいという希望を持った方にもおすすめできる選択肢の1つです。
外資系企業の選考方法、面接の進め方の特徴
外資系企業の選考方法、採用までのフローは応募先の企業や採用ポジションごとにかなり異なります。応募の段階で履歴書、職務経歴書、英文レジュメの提出を求める企業もあれば、履歴書、職務経歴書のみで応募できる企業もあったりします。また、書類選考通過後の面接回数に関しても応募先や採用ポジションごとに大きく異なってきます。
例えば一般的な日本の上場企業のようにまずは人事担当者との1次面接というケースもあれば、日本のシニアマネージャーやカントリーマネージャーが面接官になるという企業もあったりします。その他にも企業によってはZoomやTeams、Skypeなどを利用して海外本国やアジア地域の統括マネージャーと面接を実施するケースもあったりします。こうした情報に関しては求人情報を取り扱っている転職エージェントであれば詳しく、各社の選考フローや選考ステップごとの面接官の特徴、質問の傾向や応募から内定までの日数など、過去の事例、データを元にアドバイスを行ってくれます。
ちなみに外資系企業の面接の中身に関してですが、日系企業よりも実践的な内容となる場合があります。企業や採用ポジションによってはあらかじめ提示されたテーマや課題に合わせてプレゼンテーションを行うケースがあったり、ITエンジニアの場合にはコーディングテストを実施するケースなどもあります。また、英語力を求めるポジションであれば海外本国の担当者とコミュニケーションを行い、キャリアインタビューを行うといったケースもあったりします。
外資系企業へ転職するなら、転職エージェントの活用がおすすめ
もし外資系企業への転職を考えてみたいと思ったら、転職エージェントに登録して相談してみることをおすすめします。そもそも外資系企業の採用情報は一般的な求人情報サイトに求人広告として掲載されるケースが少なく、転職エージェントに採用依頼、人材紹介依頼を行うケースが多いためです。外資系企業側の心理としては、不特定多数の応募を募る求人広告よりも、即戦力人材の紹介を行ってくれる転職エージェントの方が採用にかかる手間を抑えながら優秀な人材に出会える可能性が高いと考える傾向があります。
また、転職エージェントの活用をおすすめするもう1の理由は、内定可能性が上がる付帯サービスを提供してもらうことができるからです。例えば英文レジュメの書き方、添削の指導を行ってくれたり、選考方法や面接内容、想定される質問等の情報を豊富に提供してもらえます。加えてオファー獲得時の入社日の調整や年収交渉、現職をスムーズに退職するためのアドバイス、サポート等も行ってくれます。
ジェイ エイ シー リクルートメントは薦めたい転職エージェントNo.1
NTTコムオンライン NPS(R)ベンチマーク調査 転職エージェント部門 2019年第1位
※NetPromoterおよびNPS(R)はベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズの登録商標です。
ジェイ エイ シー リクルートメントは日系の転職エージェントでありながらイギリスで創業した経緯を持ち、日本、アジア各国、欧州へと拠点を広げているグローバル転職エージェントです。外資系企業への転職支援に関しても豊富な実績があり、外資系企業のハイアリングマネージャーの間でも知名度は高くなっています。加えて、ミドルマネジメント、管理職以上のポジション、エグゼクティブの転職支援にも強みを持っていて、高年収帯のキャリア採用情報も多数取り扱っています。
また、ジェイ エイ シー リクルートメントの転職サポート体制の特徴として「両面型」という点も挙げられます。これは企業の採用担当者と直接コミュニケーションを取っているコンサルタントが、転職希望者の方も一気通貫でサポートする仕組みであり、転職希望者の方にとっては企業の生情報や動きを詳しく、深く把握することができる、スピーディーに転職活動を進めることができる、担当コンサルタントが企業側に直接交渉を行ってくれるといったメリットがあります。求人情報の紹介に関しては多種多様な業界、職種に対応し、コンサルタントが多角的な視点から紹介、提案を行っています。ご興味をお持ちの方はぜひご登録の上、コンサルタントにご相談頂ければと思います。
この記事の筆者
株式会社JAC Recruitment
編集部
当サイトを運営する、JACの編集部です。 日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。
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