外資系企業とは？日系企業との違いや向いている人を簡単に解説

「外資系企業は日系企業とどのように違うのか」「外資系企業はどのようなところなのか」と疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。
本記事では、外資系企業についての全体像がわかり働くイメージができるように、外資系企業と日系企業の違いや外資系企業で働くメリット・デメリットなどを解説します。

 

外資系企業とは、外国資本で成り立つ日本にある企業のこと

---

外資系企業とは、簡単に言い表すと外国資本によって成り立っている日本国内にある企業のことを指します。
明確な定義は定められていませんが、経済産業省が外資系企業の経営動向を把握するために実施した『外資系企業動向調査』では、下記に該当する企業が調査対象になっていることから、概ね下記2つの条件を満たす場合、「外資系企業」と称すると考えられます。

①外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している企業であって、外国側筆頭出資者の出資比率が10％以上である企業
②外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している国内法人が出資する企業であって、外国投資家の直接出資比率及び間接出資比率の合計が3分の1超となり、かつ、外国側筆頭出資者の出資比率が10％以上である企業

なお、2020年の調査対象となった国内の外資系企業数は5,748社であり、現在日本国内にある外資系企業の数はほぼ同等数だと考えられるでしょう。

参考：経済産業省『外資系企業動向調査』
>>日本にある外資系企業の例を具体的に知りたい方はこちら

外資系企業の3つの形態

---

外資系企業の形態は、大枠で以下の3つに分類されます

1.外国企業の日本法人
2.外国企業と日本企業の合同設立
3.外国企業から買収された日本企業

それぞれの成り立ちや特徴についてご紹介します。

形態1：外国企業の日本法人

外国で創業した企業が日本法人を設立したケース。
本社がある国から日本へ展開していることから、資本規模の大きいグローバル企業が多く、求人倍率も高い傾向です。

形態2：外国企業と日本企業の合同設立

外国企業と日本企業が合同で設立し、さらに外国企業の資本出資比率が高い場合も、外資系企業に該当します。
日本と外国企業が本社を置いている国の両方から豊富な資金を集められることから、企業規模が大きく、業績についても安定している会社が多いです。

形態3：外国企業から買収された日本企業

日本で創業し、日系企業だった会社が外国の資本や企業によって買収された場合も外資系企業に分類されます。
ビジネスのグローバル化や産業構造の変化の影響から、外資系企業へ変わる日本企業は今後増加するとされています。
近年では中国資本の企業が日本企業の子会社を買収する事例が増えています。

外資系企業の特徴や日系企業の違い

---

ここでは、外資系企業の特徴や日系企業との違いについて、下記5つの観点から解説します。

• 雇用形態
• 働き方
• 給与形態
• 福利厚生
• 退職事情

下記は、外資系企業と日系企業の特徴の違いをまとめた表です。
それぞれ特徴の違いについて、比較する際の参考にしてみてください。

それぞれ特徴の違いについて、比較する際の参考にしてみてください。

	外資系企業	日系企業
雇用形態	ジョブ型雇用（職務に適した人材が雇用される）	メンバーシップ型雇用（企業に適した人材が雇用される）
働き方	自ら行動し、仕事を獲得する	上司からの指示を待つ
給与形態	年俸制（インセンティブを採用している企業も多い）	基本給が定められた月給制（年功序列制度により在籍年数に応じて昇給する企業も多い）
福利厚生	手当や補助制度を設けず、年俸に含む	手当や補助が充実
退職事情	企業側が期待する成果を残せなかった場合、退職勧奨を受けることがある	終身雇用が根強く残る企業も多く、定年まで在籍するケースも珍しくない

雇用形態の違い

外資系企業では、一般的に特定の領域に精通したスペシャリストが求められる傾向があります。また、『ジョブ型雇用』と呼ばれる雇用が一般的であり、職務領域に合致した人材を採用するケースが通例です。そのため、企業側から職務変更を打診されるケースは稀です。

一方、日系企業は、『メンバーシップ型雇用』と呼ばれる雇用が主流であり、職務や勤務地などを限定せず、ポジションの空き状況に応じて人材を採用・配置します。
未経験の領域や業務を任されることは珍しくなく、部署異動や職種変更が頻繁に実施される企業も少なくありません。

働き方の違い

外資系企業と日系企業とでは、働き方にも大きな違いが見られます。
外資系企業は、自主性が強く求められる傾向があり、自ら業務を進める姿勢が不可欠です。基本的には、自ら行動し、不明点があれば上司や先輩に確認するスタンスで仕事を進めます。
自分の行動次第で若手のうちから大きな仕事の責任者に抜擢されることもあるでしょう。しかし、指示待ちの姿勢の場合、評価につながる可能性は低く、昇進のチャンスも得られにくくなってしまうと考えられます。

一方日系企業は、上司の指示に従い、マニュアル通りに仕事を進めるスタンスが求められる傾向があります。年次や習得スキルに見合った仕事を任されることが多く、特に大きな企業になるほど若手のうちから大きな仕事や裁量権のある仕事を任されるケースが少なくなる傾向があります。

給与形態の違い

給与形態にも大きな違いがあります。
外資系企業は仕事の成果が給与に直結する成果主義を採用している企業が大半です。年俸制を採用していたり、インセンティブが発生する給与形態を採用していたりする企業も珍しくありません。
たとえ、在籍年数が短く、出勤時間や出勤日数が少なかったとしても成果を出せば、受け取れる報酬額が高くなることもあるでしょう。しかし、どれだけ頑張っても成果を出せなかった場合は、報酬額が減額されてしまう場合もあります。

多くの日系企業では、基本給が定められた月給制が採用されています。そのため、安定した給与を月々受け取ることができるでしょう。収入が大幅に減少する事態に直面するケースが少ない反面、個人の成果や成績が給与にダイレクトに反映されづらい側面があります。

福利厚生の違い

外資系企業と日系企業を比較する際は、福利厚生の違いにも注目しておきましょう。
外資系企業で福利厚生を導入している企業は珍しく、住宅手当や家族手当などの手当や補助も多くの場合支給されません。その分、給与に上乗せするケースが一般的です。
一方日系企業は、福利厚生が充実している企業が多く、給与とは別に複数の手当や補助が支給されるケースもあります。

退職事情の違い

退職に関しては、外資系企業も日系企業も日本の労働基準法が適応されるため、解雇予告しない解雇や客観的かつ合理的な理由がない解雇は認められていません。
そのため、解雇の際に大きな処遇の違いが発生することはほぼないと考えられるでしょう。

ただし、外資系企業では、企業側が期待する成果を残せなかった場合、自主的な退職を勧められることがあります（退職勧奨）。労働基準法により突発的な解雇が行われることはないものの、結果を残せなかった従業員に対して、長期間の在籍を歓迎する体質ではないことを理解しておきましょう。
日系企業においても、人員削減などを理由に希望退職を募るケースがあります。しかし、終身雇用が根強く残る企業も多く、定年まで在籍するケースも珍しくありません。

>>外資系企業の年収が高い理由

外資系企業の年収傾向

---

外資系企業は、日系企業と比較して年収水準が高い傾向にあります。
JACの過去の実績から、日系企業と外資系企業の年収を比較したデータの一部をご紹介します。

ポジション	日系企業	外資系企業
海外営業	500万～900万円	500万～900万円
国内営業	450万～800万円	500万～1,000万円
部長	800万～1,200万円	900万～1,500万円
役員	1,000万～5,000万円	1,000万～5,000万円

多くの外資系企業では「成果主義」が取られており、実際の仕事で出した成果が評価され、給与やインセンティブに反映されることがほとんどです。そのため、日系企業でよくみられる年功序列的な考え方は考慮されず、成果が伴わなければ勤続年数や経験が豊富でも評価されません。
また、外資系企業では基本的に退職金制度がありません。その分、給与が高めにされており、退職金分を担っていると考えられます。

>>外資系企業の業界別・年代別の年収について詳しく知りたい方はこちら

外資系企業で働く5つのメリット

---

外資系企業で働くメリットには、以下の5つが挙げられます。

• 年収の水準が高い
• 活躍の機会を得やすい
• 語学力の向上
• ON・OFFが明確
• 仕事とプライベートが明確

ここではそれぞれに分けて解説しますので、詳しく見ていきましょう。

メリット1：年収の水準が高い

外資系企業は、日系企業と比較すると給与水準が高く設定されていることが多い傾向です。能力や実績がインセンティブとして収入へと反映されるため、年齢、性別、職歴などのバックグラウンドに関係なく、成果に応じた報酬を獲得できるでしょう。
具体的な年収額は企業によって違いが見られますが、平均年収を比較してみると外資系企業は日系企業よりも10〜20％ほど高額な傾向にあります。
人事評価についても成績に基づき公平な判断を下されることに満足感を得る人が多く、高い意欲で働くことにつながっています。

メリット2：活躍の機会を得やすい

外資系企業は、ダイバーシティーが推進されており、国籍や性別に関わらず、平等に活躍のチャンスが与えられています。
グローバル企業では、国籍・人種がまったく異なる人が一緒に働くことは珍しくありません。
また、女性の社会進出やLGBTQなど、あらゆる人が活躍できるようにサポートする文化が浸透しています。さらに、結婚・出産などのライフイベント後も働き続けられるように、男性の育児休暇を推奨する企業も多い傾向です。

メリット3：語学力の向上

外資系企業で働くことによって、語学力の向上を期待できます。日常的に英語でコミュニケーションを図る場合、必然的に使用頻度が高まるため、語学スキルを磨くことにつながります。
また、業務に英語を使わないとしても、外国人の上司・同僚が多い職場では意思疎通を図るために語学力が必要です。
そのため、英語のスキルを活かして働きたい人や、これからレベルアップを目指す人にとって外資系企業は適した選択だといえます。

メリット4：ON・OFFが明確

外資系企業は、仕事とプライベートをきっちりと分ける傾向があります。そのため、メリハリがある働き方が期待でき、ワークライフバランスに対する満足度も高い傾向です。
また、有給休暇の取得率も高く、日系企業によく見られる「有給が取りづらい」と考える人はほとんどいません。
しかし、自分の成果が評価及び収入に直結するため、計画通りの成果を出せていないときや繁忙期は長時間残業するなど、忙しい毎日を過ごす場合もあります。
いずれにせよ、自分で働き方を考えることが求められる環境です。

メリット5：仕事とプライベートが明確

外資系企業へ転職するメリットの1つとして、外資系企業は仕事とプライベートの時間が明確に分かれていることが多いです。日系企業と比べて、残業も少ない傾向にあります。
有給休暇の取得率も高いため、プライベートの時間をしっかりと確保しているビジネスマンが多いのが特徴です。
とはいえ、外資系企業に勤めたからといって、必ずしも良好なワークライフバランスを実現できるわけではありません。外資系企業での働き方に慣れ、意思決定や業務遂行のスピードをあげる努力が必要になります。

外資系企業で働く3つのデメリット

---

外資系企業で働くデメリットには、以下の3つが挙げられます。

• 業務進行のスピードが速い
• 福利厚生の充実度が低い
• 人材の流動が激しい

ここではそれぞれに分けて解説しますので、詳しく見ていきましょう。

デメリット1：業務進行のスピードが速い

日本企業に慣れている人の場合、外資系企業での意思決定や業務遂行のスピードについていけないというケースも少なくありません。いかなる状況においても、臨機応変に対応できることが求められます。

デメリット2：福利厚生の充実度が低い

外資系企業の多くは、日本企業で馴染みのある家族手当や住宅手当といった福利厚生の制度を定めていない企業がほとんどです。そのため、日本企業と比べて待遇が不十分であると感じることがあります。
ただ、日本でのビジネスの歴史が長い企業であれば、退職金などの福利厚生が充実している企業も存在するため、福利厚生の充実度が転職条件の1つであれば、転職前に求人をしっかりと確認しておくことをおすすめします。

デメリット3：人材の流動が激しい

外資系企業は実力主義である場合が多く、能力を発揮できないまま結果的に契約終了によって退職する人が多くみられます。また、優秀な人材はヘッドハンティングされる可能性もあり、外資系企業全体で雇用が不安定であるという傾向があります。
そのため、同僚たちの入れ替わりも激しく、職場で関係性をつくるのに苦労する可能性があります。ただ、場合によっては、自身が空いたポジションを狙えるチャンスが多いという考え方もできます。

外資系企業に向いている人の特徴

---

ここまで紹介した外資系企業の特徴を踏まえ、本章では外資系企業に向いている人が持つ下記5つの特徴について解説します。

• 積極的に自身のアイデアを主張できる
• 多様性を受け入れられる
• 男女差や年齢などに関係なく、実力で勝負したい
• 英語力に長けており、仕事でのコミュニケーションも問題なくできる
• どのような苦しい状況でも自己研鑽できる強いメンタルがある

積極的に自身のアイデアを主張できる

外資系企業では、周囲に臆することなく積極的に自身の考えを主張する姿勢が大切になります。
黙って指示に従うような働き方は、評価につながりにくい傾向にあります。そればかりか、「やる気がない」と判断されてしまう可能性もあるため注意しなければなりません。
強引に意見を通そうとするとマイナスのイメージになるかも知れませんが、積極的に発言できる人の方が歓迎されるでしょう。

多様性を受け入れられる

外資系企業ではさまざまな国籍の社員が働いているため、さまざま文化や考え方が混じりあっています。
そのため、文化や考え方の違いを受け入れる姿勢が必要です。まずは、さまざまなバックグラウンドを持った社員がいることを理解し、柔軟に対応できるように心がけてみてください。

男女差や年齢などに関係なく、実力で勝負したい

男女差や年齢などに関係なく、実力で勝負したい人は、外資系企業の業績や成果に基づいて評価される文化に適応しやすいと考えられます。
特に、昇進や報酬については、個人の業績がダイレクトに反映されるケースが多いため、実力で勝負したい人にとってモチベーションが高まったりやりがいを感じられたりする環境であると言えるでしょう、

英語力に長けており、仕事でのコミュニケーションも問題なくできる

英語でコミュニケーションを取れる人は、英語力の乏しさが仕事の障害になることはないでしょう。英語力に不安がある場合、仕事の進行が遅れたり、相手の要望を的確に把握できなかったりする恐れがあります。
一概に全ての外資系企業で英語力が求められるわけではありませんが、中には一定レベル以上の英語力が必須になる外資系企業があることを理解しておきましょう。

どのような苦しい状況でも自己研鑽できる強いメンタルがある

強いメンタルを持ち、苦しい状況や強いプレッシャーを受ける中でも自己研鑽できる人は、成果主義の傾向が強い外資系企業で成果を残すことができるでしょう。また、主体性が強く求められる外資系企業では、自己成長に積極的であり、逆境でも前向きに努力できる姿勢が評価されることもあります。
過去に困難や苦しい状況の乗り越えた経験を持つ人は、その時の経験が活かされるかもしれません。

>>外資系企業に転職して後悔する人の特徴についてはこちら

外資系企業に向かない人の特徴

---

外資系企業に向かないと考えられる人は、下記4つのいずれかの特徴に該当する人だと考えられます。

• 重圧の中では、なかなか自分のスキルを発揮できない
• 個人主義が肌に合わない
• 長期間、同じポストで仕事をし続けるのがツライ
• 本国の影響で方針が二転三転するのが嫌

重圧の中では、なかなか自分のスキルを発揮できない

重圧がかかると自分のスキルを発揮できなくなってしまう人は、外資系企業に向かない可能性があります。外資系企業は、短期間で高い成果を求められることが多く、人によって重圧やプレッシャーを感じられやすい環境になる場合も多々あります。重圧に負け自分の能力を発揮できない場合、評価にも影響が及ぶ可能性があるでしょう。場合によっては心身ともに疲弊してしまう懸念が生じることも考えられます。

個人主義が肌に合わない

個人主義が肌に合わない場合、評価制度や成果主義に対して違和感を抱くかもしれません。
外資系企業では、業務を遂行する上でチームワークが求められる場面もありますが、最終的には個人の成果や役割が評価に直結します。もし、チーム全体で協力し合い、成果を共有する文化に慣れている場合、個人の能力や成果が重視される外資系企業では孤立感を感じたり、成果を出すことへのプレッシャーがストレスになったりするかもしれません。

長期間、同じポストで仕事をし続けるのがツライ

長期間、同じポストで仕事をし続けることがツライと感じる人も、外資系企業が合わない可能性があります。
外資系企業は、職務に応じて人材を採用するため、日系企業のようにジョブローテーションや配置転換を実施しない企業が大多数です。
数年単位で別部署への異動や職務の変更が行われることがほぼないため、長期間同じ部署に在籍し、同じ職務を担うケースも珍しくありません。もちろん、成績が評価され、新しいキャリアへの道が拓けることもあるでしょう。しかし、企業が求める成果を残せない場合、新しいキャリアの打診を受けられず、長期間同じポストに留まることも十分に想定できます。
「さまざまな仕事を経験したい」「定期的に配置換えを希望する」という人は、日系企業のほうがニーズに合っているかもしれません。

本国の影響で方針が二転三転するのが嫌

本国の影響で方針が二転三転するのが嫌という人も、外資系企業に不向きであると考えられます。
その理由として、外資系企業では、本国に拠点を構える本社が全体的な事業戦略を決定するため、本社が定める戦略に沿って方針が急変更されることも珍しくありません。時には、短い期間のうちに方針が二転三転することもあるでしょう。
本国の影響で方針が二転三転することを嫌う人の場合、この方針転換に対して、ストレスを感じたり、不安定な環境に不満を抱いたりするかもしれません。

未経験から外資系企業への転職事例

---

本章では、JACの転職支援サービスを利用して、日系企業や公的機関等から外資系企業へ転職した方の転職事例を紹介します。

※『この事例を詳しく見る』から各事例の詳細をご覧いただけます。

※『この事例を詳しく見る』から各事例の詳細をご覧いただけます。

男性	30代	研究機関→外資系診断薬メーカー	創薬→学術	非公開→非公開	この事例を詳しく見る
男性	20代	日系企業→外資系企業	セールス→人事	非公開→非公開	この事例を詳しく見る
女性	20代	医療機器 商社 →外資系医療機器 メーカー	薬事→薬事	450万円→550万円	この事例を詳しく見る
男性	20代後半	機械メーカー→外資系機械メーカー	開発→開発	非公開→非公開	この事例を詳しく見る
男性	30代	日系通信会社→外資系大手ハードウェア・ソフトウェアベンダー	営業→営業	700万円→700万円	この事例を詳しく見る
男性	30代	日系メーカー→外資系企業	海外営業→新規事業開発	非公開→非公開	この事例を詳しく見る
男性前半	40代	日系SIer→外資系ITベンチャー	法人営業→法人営業	700万円→1800万円	この事例を詳しく見る

外資系企業への転職ならJAC

---

最後に、転職活動中に見失ってしまいがちなことなのですが、実際に皆様にとって大事なのは「1つのポジションだけ」ということです。転職先は1つしかなく、仮にたくさんあったとしてもその仕事を同時に行えるわけではありません。皆様にとっての良いポジションや大量に採用している案件などは、必ずしも全てを追いかける必要はなく、自分だけの1つのポジションがあれば良いわけです。
そのために、転職マーケットの情報、個別企業の情報を詳しくわかっており、企業と実際に接触しているコンサルタントとの話をしてみることは非常に有効となります。
まずはJACのコンサルタントから情報収集をしたり、ご自身の市場価値について相談したりして、キャリアプランをご検討されてみては、いかがでしょうか。

>>外資系企業の最新求人・転職情報