1975年にイギリス・ロンドンで創業し、現在11カ国、34拠点に広げるJAC Recruitment（以下、JAC）は、グローバル・外資系企業への転職を得意とし、外資系企業の管理職転職の実績も多数あります。
日系企業で管理職を務めている方が外資系企業の管理職への転職を目指すには、どのような点を意識して企業選びや選考対策をすればいいのか、事例を交えてポイントをご紹介します。
目次/Index
日系管理職の方が外資系管理職を目指す理由
日系企業で管理職を務めてきた方が、なぜ外資系企業の管理職へ転職を希望するのでしょう。その背景として下記のような点が挙げられます。
グローバルスタンダードが身につく
日系企業のグローバル化が進み、日系企業にいながらにして海外ビジネスに携わる方が増えたことに比例し、「日本企業の常識がグローバルでは通用しない」と実感する方が増加。
経営やマネジメント手法において「グローバルスタンダード」を身に付け、キャリアアップにつなげるため、外資系企業への転職を考えるケースが見られます。
管理職の求人数が豊富
ここ最近、日系企業も外部から管理職を採用する例は増えてきましたが、まだまだ少ないのが現状です。その点、外資系企業は以前から社内外に同時に管理職を募集してきたため、管理職の求人も豊富です。
管理職の方がステップアップを目指す転職では、選択肢を広げるという理由から外資系企業を視野に入れる方も増えています。
中途採用で活躍できる環境が整っている
日系企業の多くは、社内でキャリアを積み重ねた方が管理職になる例が多く、メンバーもその体制に慣れています。そのため、外部から入社された方が管理職として活躍するまでに、メンバーのマインドセットをはじめ、組織作りから始める必要がある場合も多いです。
その点、外資系企業は社外からの管理職の採用が一般的なので、入社後すぐに活躍できる環境が整っているといえます。
勤務地や職種が決まっている
外資系企業はジョブ型雇用が基本のため、予め募集ポジションが決まっていて、基本的に勤務地や担当する業務内容は変わりません。
メンバーシップ型雇用が基本の日系企業では、自身の意に沿わない転勤や職種変更もたびたび見られます。ご自身のキャリアのために一つの道を極めたいという方や、転勤による配偶者のキャリア、また子どもの生活環境への影響を考える方が、外資系を選択されているという例も増えています。
日系から外資系への管理職転職で押さえておきたいポイント
日系から外資系へ転職するにあたり、制度や風土が大きく変わることは皆様、ご理解されています。
しかし、入社後に想定外のギャップに気付くこともあります。次のポイントにご注意ください。
年収アップにならないことも多い
日系企業から外資系企業への転職で「年収アップ」を期待する方は多いです。一般的に、外資系企業は日系企業と比較すると給与水準が高く、同じ職種・ポジションで日系から外資へ移る場合、100万～200万円アップとなる場合があります。特に、人材不足感が強いIT業界・コンサルティング業界などでは、年収アップ転職も多く見られます。
ただし、「現年収維持」が多いのが実情です。選考では「経験・スキル」をかなりシビアに見られるため、年収アップを狙うなら、自身のスキルを効果的にアピールする工夫が必要です。
なお、「退職金」制度がない外資系企業も多数あります。転職によって目先の年収はアップしても、生涯賃金では日系企業にとどまる方が上回る可能性もあることも留意しておきましょう。
日本法人の位置付けにより、裁量範囲に制限がある
外資系企業は、経験やスキルが認められた上で仕事を任されるため、自己の業務範囲内については裁量権を持って働くことができます。
しかし、新たな戦略やアイデアなどについては、本国の方針に従って事業を進めるため、管理職といえども独自の裁量で仕事を進められないこともあります。
また、外資系企業のグローバル戦略において、日本への注力度は以前より下がっています。
APAC（アジア太平洋）と呼ばれる地域区分において、20年ほど前は日本に置かれていたヘッドクォーターが、近年は中国やシンガポールに置かれるようになっているのです。
そのため、転職先候補として外資系企業を選ぶ際には、グローバルの中での日本の位置付け、日本のマーケットへの注力度合い、日本法人の裁量権の範囲などを確認しましょう。
もし、裁量権を重視するなら、外資系企業を選択するよりも日系のベンチャー企業の方が経営に影響力のある裁量権を持てる場合もあります。今後のキャリアにおいて何を重視したいのかを、改めて考えてみるのもよいでしょう。
日本型のマネジメントスタイルが通用しない
外資系企業では、日系企業での管理職とは、マネジメントスタイルを大きく変える必要があります。たとえば「メンバーのモチベーションマネジメント」を得意としていた方は、その強みを外資系のチームマネジメントでは十分に生かせないかもしれません。
外資系のマネジメントで重視されるのは、「業務設計力」です。
チームが目指すゴール、そこに至るまでのタスク・スケジュール、メンバーそれぞれのミッションを明確に設定し、完遂までサポートする力が求められます。
また、「総合職」文化が強い日系企業では、個々人が自分の担当業務外のことも必要に応じてカバーする「配慮」や「助け合い」で業務が回っていることも多いです。
一方、外資系企業は「ジョブディスクリプション（職務記述書）」に基づき業務を遂行するため、業務を明確に指示する必要があります。業務の配分・進め方は、日系企業での感覚のままだと失敗を招くおそれがあり、注意が必要です。
外資系企業の管理職への転職に成功する方の傾向
管理職として、日系企業から外資系企業に転職成功しやすい方は、自身の経験について「○○をやってきました」ではなく、「○○ができます」「○○のスキルを身に付けています」というアウトプットができる方です。
また、何らかの専門分野で高いスキルを持つ方が評価されます。
逆に、ゼネラリストとして幅広い経験を積んできたものの、いずれも中途半端な状態で、専門性を磨けていない方は苦戦する傾向があります。
しかし、ゼネラリストタイプの方でも、たとえば「交渉力」「課題分析力」といったポータブルスキル（業種・職種問わず持ち運びできるスキル）を強みとして磨いており、「このように貢献できる」としっかりアピールができれば、採用の可能性も高まるでしょう。
日系企業から外資系企業の管理職への転職成功事例
JACでの外資系管理職転職の事例は、30代半ば～40代半ばのマネジャー、シニアマネジャークラスの方が多いですが、50代後半の方が採用されている事例も複数あります。
日系コンサルファームのマネジャーから外資系コンサルファームのシニアマネジャーへ Aさん（40代前半）
前職では半年～1年間隔でさまざまなプロジェクトにアサインされ、幅広い経験は積んだものの専門性が深まらないことに危機感を抱き、転職を決意。多様な業界を対象としていましたが、外資系コンサルティングファームの「製造業のDX」に特化したポジションに応募。
これまで積極的な営業活動を展開し、自らクライアントを獲得してきた実績が評価され、前職よりワンランク上のシニアマネジャーのポジションにて年収200万円アップで転職されました。
日系大手メーカーの海外営業部長から100名規模の外資系メーカーの営業部長へ Bさん（50代前半）
前職において、海外駐在の任期満了で帰国するも、国内ではステップアップできるポジションがなく、外部にキャリアアップの可能性を求めて転職活動を開始。前職と同様の商材を扱う100名規模の外資系メーカーの営業部長ポジションに応募。
販売先が海外向けと国内向けと異なっていたものの、転職先企業から「営業ノウハウ」と「大手から小規模企業に転職するチャレンジ精神」が高く評価されました。
Bさんご自身は、その外資系企業の日本法人での役員、実績を挙げれば社長も目指せるチャンスに魅力を感じ、入社を決意されました。
日系から外資の管理職への転職を成功させるために、準備しておくべきこと
今すぐでなくとも、将来的に外資系企業の管理職に転職をしたいと考えている方は、今から以下の2点を準備しておきましょう。
業務を遂行できる英語力
まず、欠かせないのが「英語力」です。
プレイングマネジャークラスでの入社であれば、本国へのレポーティングや本国役員とのディスカッションなどは上長が行うため、それほど高い英語力を求められないことも。その場合、社内メールや簡単な英会話ができれば可とされるケースも多いです。
しかし、より高いポジションでの入社を目指す場合は、本国役員と直接交渉できる高いレベルの英語力が必要となります。そのため、英語力を磨いておくと良いでしょう。
主体的にビジネスを牽引するという意識
会社から与えられたミッションやタスクをただこなすという姿勢では、外資系企業の管理職としては務まりません。自ら主体性を発揮してビジネスの拡大やマーケット開拓を図る、新たな手法を試すといったアクションを起こすなど、ビジネスを牽引する存在になることが重要です。
日系から外資の管理職への転職を成功させるために、JACを活用するメリット
JACは1975年にイギリス・ロンドンで創業し、現在は11カ国、34拠点に広げています。
その背景から、日本での事業開始時より外資系企業との取引があり、得意としているため、外資系企業の求人を多く保有しています。
JACのコンサルタントは、転職希望者の方と採用企業、双方と直接コミュニケーションをとっているため、企業が抱えている課題、求めるスキル・経験を理解しています。
経験・スキルだけでなく、ソフト面やカルチャーなどの観点からも求人のご提案が可能です。
他にも、グローバルでの日本法人の位置付け・ミッション・課題なども把握しており、入社後の「こんなはずではなかった」を防げるよう、情報を提供しています。
外資系企業では特に、自身の「強み」を明確に打ち出してアピールすることが重要です。JACのコンサルタントと対話するなかで、ご自身では気付かなかった強みを発見できることもあります。
また、英文レジュメ（職務経歴書）や英語面接など、外資系企業ならではの選考への対策についてもアドバイスいたしますので、ぜひ、お気軽にご相談ください。
この記事の筆者
株式会社JAC Recruitment
編集部
当サイトを運営する、JACの編集部です。 日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。
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