【業界別】日本の主な外資系企業一覧|外資系企業で働くメリットについても解説

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公開日:2022/07/26 / 最終更新日: 2024/06/18

次の転職先として外資系企業を検討する場合、業界の主要企業や特徴を調べておくことは転職活動において非常に有効です。とりわけ、初の外資系企業への転職という方にとっては、外資系企業といっても、具体的にどういった企業が日本に拠点を構えているのかを理解しておくことで、今後の転職活動をスムーズに進めることができるでしょう。
本記事では日本国内に拠点(日本法人)を構える外資系企業をご紹介します。

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外資系企業の日本法人とは?


外資系企業の多くは日本に支社を作る際に、子会社というかたちで日本法人を設置します。この場合、ある一定数の外資資本が入り、株主として親会社となり、子会社である日本法人をハンドリングします。

日本法人は親会社とは別個の法人になるため、子会社の活動によって債権・債務は子会社に帰属し、決算報告書も日本法人単独で官報に掲載されます。

経済産業省「外資系企業動向調査」によると、日本に進出している外資系企業の数は2020年3月末時点で2808社とあります。日本に存在する企業総数は約421万社といわれているので、全体の割合では0.07%ほどになります。

業界別の代表的な外資系の日本法人


各業界における外資系日本法人の代表的な企業と、各社の主力製品・サービスなどの特徴をご紹介します。

メディカル業界

ファイザー株式会社

アメリカの大手製薬会社。循環器、中枢神経、筋骨格系、ガン治療、ワクチンなど多岐にわたる医療製品事業を展開。グローバルで積極的にM&Aを展開することでも知られ、2019年にはアメリカバイオ医薬品メーカーを約1兆2000億円で買収。

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社

アメリカの大手製薬・医療機器、ヘルスケアメーカー。「世界で最も健康な企業」を目指すと公言し、日本でも2007年から社員に対してビル敷地、オフィス内、社用車、会社主催のイベントを含むすべての事業所における喫煙を禁止している。

ノバルティスファーマ株式会社

親会社はスイスに本拠を構える製薬・バイオテクノロジー企業。日本法人は持株会社の下にノバルティスファーマを始めとする3社を展開。全世界で200以上の開発プロジェクトを展開しており、幅広い領域における新薬開発に注力している。

アストラゼネカ株式会社

アストラゼネカはグループ全体で世界8位の売上を誇るグローバルなバイオ・医薬品企業です。「サイエンスの限界に挑み、患者さんの人生を変える医薬品をお届けする」を共通の目的に、3つの戦略の優先事項「サイエンスのリーダーシップを達成」、「成長の加速」、「働きがいのある職場の実現」に取り組んでいる。

GEヘルスケア・ジャパン株式会社

1982年に創業したGEヘルスケア・ジャパンは、医療課題の解決に取り組むヘルスケア事業を手掛ける企業。GEの最先端技術を活用したCTやMRIなどの各種医療用画像診断装置の開発、製造、販売など、医療・研究機関向けにさまざまなサービスを提供している。

メーカー(電気/機械)

アイロボットジャパン合同会社

2002年より販売を開始した家庭用ロボット掃除機「ルンバ」。以来着実に認知度を上げ、日本での販売台数は北米に次ぐ市場規模になっている。その開発・製造企業である米 iRobot Corporationは、2017年4月に日本法人アイロボットジャパン合同会社を創業。

タイコ エレクトロニクス ジャパン合同会社

タイコ エレクトロニクス ジャパンは1957 年に設立。2013 年には静岡県掛川市に自動車向け製品の開発工場を建設し、次世代の電気自動車(EV)、ハイブリッド車(HV)、燃料電池車(FCV) に搭載される最先端の製品を生産するなど、日本発の製品開発、モノ作りを推進。グローバルの中でも確固たる存在感を放っている。

シーメンス株式会社

シーメンス株式会社は、製造業メーカーであるドイツのシーメンス社の日本法人企業。デジタルインダストリーズ・スマートインフラストラクチャーを事業の核とし、産業オートメーション、PLMソフトウエア、ドライブテクノロジー、産業ソリューションに関する製品、サービス、ソリューションの輸入、販売を行っている。

デルタ電子株式会社

デルタグループは、スイッチング電源、冷却ファンの世界的リーディングメーカーであり、広範にわたる機器とサービスを提供することで、スマートマニュファクチュアリングやサステナブルな都市開発に貢献。

消費財業界

P&Gジャパン合同会社

「アリエール」「ボールド」「パンテーン」「ファブリーズ」「SK-II」「ジレット」「ブラウン」「パンパース」など各カテゴリを代表するトップブランドを有する消費財メーカー。特にマーケティングでは著名な人材を多数輩出。

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社

イギリスに本拠を置く消費財メーカー。「ダヴ」「ラックス」「ドメスト」といった消費財に加え「リプトン」「ブルックボンド」といった紅茶ブランドを有します。P&Gと肩を並べる欧州のトップ消費財メーカー。

レゴジャパン株式会社

世界中で熱狂的なファンを抱える世界最大級の玩具メーカー、レゴ・グループ。デンマークのビルンに本社を置く同社は、遊びと学びを通じて、子どもたちの創造力を育むことに取り組む。

ロクシタンジャポン株式会社

ロクシタンは、鉱物系添加物を一切使用せず、太陽と豊かに咲き乱れる花や植物に恵まれたこの地で、自然製油抽出エキスをベースとした化粧品(スキンケア、ボディケア、バスケア)・芳香剤(フレグランス)等を製造・販売しているブランド。

株式会社デアゴスティーニ・ジャパン

世界シェアトップクラスのパートワーク出版企業。 イタリアのデアゴスティーニの日本法人として、多彩なジャンルのテーマを扱ったマガジン、コレクション、組立等のシリーズを企画・発売。

コンサルティングファーム

アクセンチュア株式会社

総合系コンサルティングファームの「BIG4」(デロイトトーマツ、PwC、EY、KPMG)と並び立つ大手コンサルティングファームであり、IT・デジタル分野に強みを持っています。2015年からの6年で日本法人の社員数が約3倍に増加するなど急成長を果たしている。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

EYとは、アーンスト・アンド・ヤング(Ernst&Young)の略。アーンスト・アンド・ヤングは、世界各国で会計、税務、コンサルティングを行うサービス企業。世界4大会計事務所の一角を占めており、日本法人のEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社は、2010年に設立。

PwCコンサルティング合同会社

世界4大会計事務所のひとつとして知られる巨大コンサルティングファームの日本法人。グループを構成する企業の中にはPwCあらた有限責任監査法人、PwCコンサルティング合同会社、PwC税理士法人、PwCアドバイザリー合同会社など各界のトップ企業も多数存在。

日本アイ・ビー・エム株式会社

アメリカの外資系IT企業のIBMグループ日本法人。 グローバルITソリューションカンパニーとして、企業向けITコンサルティングやシステム導入・運用などを行う。

金融業界

プルデンシャル生命保険株式会社

アメリカ最大級の保険・金融サービス機関の生保部門における日本法人。2022年の生命保険金請求対応満足度調査(J.D. パワー ジャパン調べ)でランキング1位を記録。

エネルギー業界

シェルジャパン株式会社

世界 140か国以上でエネルギー関連事業を展開しているシェルグループは、日本においては操業開始以来 120年以上にわたり日本の社会に根付いた事業活動を展開。


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外資系企業の日本法人で働くメリット・デメリット


外資系企業で働くメリット・デメリットには、さまざまなものが挙げられます。それぞれに分けて解説します。
ただし、これらはあくまでも傾向ですので、すべての外資系企業に必ずしも当てはまるわけではない点は注意しましょう。

・外資系企業で働くメリット

年収水準が高い
外資系企業は日系企業と比較すると、年収水準が高い傾向にあります。多くの外資系企業では成果主義が取られており、実際の仕事で出した成果が公平に評価され、収入に反映されることがほとんどです。

ON・OFFが明確
外資系企業は、有給休暇の取得率も高い傾向にあります。仕事はきっちりとこなしますが、プライベートを大切にする文化が確立されている場合が多いようです。そのため、個々のワークライフバランスに対する満足度も高いといえます。
しかし、成果が評価基準になるため、繁忙期や実績が上がっていない場合は、その限りではありません。
日系企業では周囲に合わせて残業する風潮もありますが、外資系企業では自分の成果を基準に働くことが求められます。

異文化との交流
外資系企業では、あらゆる国やバックボーンを持った人と働きます。また、取引先が外国であるケースも考えられるでしょう。
そのため、さまざまな文化に触れながら、あらゆるシーンで役立つ感覚を養うことにつながります。

語学力の向上
外資系企業では、日常的に英語でコミュニケーションを図ることが多い傾向にあります。
基本的には上司や同僚が外国人であれば、英語でコミュニケーションを取ることが多いでしょう。英語の使用頻度が高いほど語学スキルの向上を期待できます。

・外資系企業で働くデメリット

人材流動性が活発
外資系企業は人材の流動性が活発な傾向があります。成果を出せない場合、退職せざるを得ない場合も考えられます。また、高い成果を出している人においても、ステップアップを目的とした転職も頻繁に見られるようです。そのため、一緒に働くメンバーが目まぐるしく変わることも珍しくありません。

福利厚生がない場合がある
外資系企業は、終身雇用を前提としていません。そのため、福利厚生がない場合もあります。
一例を挙げると、住宅手当や退職金制度など日系企業でごく普通にある制度は、外資系企業ではあまり見られません。

外資系企業日本法人へ転職するには?


外資系企業の選考は書類選考を経て面接という流れ自体は日系企業と同じですが、書類のフォーマットやアピールポイントは日系企業とは異なる点が多く、初めて転職活動をされる方は特に事前対策が必要です。

外資系企業への転職に関する最新の情報は以下のページにてまとめていますので、あわせてご覧ください。

外資系企業日本法人への転職はJACにご相談ください


外資系企業へ転職する際には業界・企業研究も重要ですが、これまでのキャリアの棚卸しや今後のキャリアパスの整理など自分自身を振り返ることも同じぐらい重要です。

加えて外資系企業特有の書類の書き方や面接対策、英語によるプレゼンテーションのコツは、一人で完璧に準備をするのが難しいのが実情です。

JACでは外資系企業への転職に強い転職エージェントとして、これまで述べ43万人以上の方にご利用いただいています。コンサルタントは業界に特化し、外資系企業の選考対策にも精通しています。また、常に各社の上層部との情報交換を通じて、生の情報をご登録者様にダイレクトにお伝えできます。

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この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment 編集部

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