40代の外資系企業転職は難しい？求められるスキル・経験とは

40代を迎え、さらなるキャリアアップを目指す方の中には、日系企業から外資系企業への転職を考える方も少なくありません。

しかしながら、
「外資系企業と日系企業との違いは？」
「40代でも外資系企業に転職できるだろうか」
こんな疑問を抱く方も少なくないのではないでしょうか。

そこで今回は日系企業から外資系企業へ、初めての転職を考える40代の方に向けて、転職事情や事前に知っておきたい情報を解説します。

日系から外資に40代でも転職できる？

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結論から言えば大半の職種においては問題ありません。かつては「転職は35歳まで」と考えられていた時代もあり、若手のほうが柔軟に転職先を選べる傾向は否定できません。しかし、外資系企業では経験とスキルによる専門性が重視されるため、高い専門性を持つ方であれば、50代以降でも転職のチャンスがあります。

また、日系企業はメンバーシップ型の雇用形態が強く、全社的な年齢構成や異動を重視する傾向があります。一方、外資系企業はジョブ型雇用の特徴が強く、基本的に募集ポジションに即した即戦力人材の採用が重視されています。そのため、応募するポジションと自身の経験・スキルがどれだけ一致しているかが最も重要です。

外資系企業が40代の中途採用人材に求めるスキルや能力

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前述の通り、基本的に年齢により「求めるもの」に違いはないのですが、40代のビジネスパーソンが外資系企業で「活躍する」ためには、以下のようなスキルが必要です。

専門性と経験

先ほど述べたように外資系企業が求める人材は即戦力が大前提です。そのため、採用時にもポジションと合致したスキルや実績が問われます。ジョブローテーションによって、長期的にゼネラリストを育成する傾向が強い日系企業に対して、外資系企業では特定の分野・業務で活躍するスペシャリストを積極的に中途採用する傾向にあります。

外資系企業では人事異動による職種の変更はほとんどありませんが、これは逆に言えば、年齢を問わずスペシャリストとしてのスキルの研鑽を要求されるということでもあります。専門分野での活躍を目指す方には、外資系企業への転職が選択肢となります。

他方で、「スペシャリスト」「専門性」について、注意していただきたいのは、その「程度」です。

外資系企業において、日本は重要拠点ではありますが、本社ではありません。

ですので、ここで求められているスペシャリストとは、ゼネラリストと対比としてのスペシャリストを指します。外資系企業の日本支社で求められるのは、必ずしも世界トップレベルの専門家ではなく、日本国内の業務を担える高い専門性を持つ方です。一方、世界一の専門性が必要とされるのは、主に外資系の本国採用や世界的に有名な日本企業の場合です。

また、外資系企業は、本国では規模が大きくても、日本法人は小規模であることも非常に多いです。こうした場合、主要な分野のスキルだけでなく、周辺分野にも一定の知識や経験を持ち、幅広い業務に対応可能なエンジニアは活躍の幅が広がります。

マネジメント能力

40代ともなればマネージメント経験を要求するポジションも増えます。売り上げ額や利益額、あるいはそれに直結するKPIが見えやすい機能に責任と権限を持つ組織マネージャー（ラインマネージャー）といったポジションであれば、自分の部下が十分にパフォーマンスを出せるようにサポートを行いながら、KPIやチームの目標数字が課されることになります。利益に直結するKPIやチームの目標数字を大幅に達成した場合には、日系企業とは比にならないインパクトでボーナスと昇進に反映されます。

語学力

20〜30代前半のスタッフ職の場合、直接の上司が日本人であることが多いので語学力はあまり要求されません。しかし、40代ともなると事業部長や支社長、アジア統括責任者や本国の担当者など外国人のエグゼクティブとのコミュニケーションが必要になります。特に、外資系企業では、いわゆるマトリックス組織を採用していることも多く、この場合、日本オフィスの日本人のボス以外に、欧米本国やシンガポールのAPAC地域本社にいる外国人の機能別組織のボスにも同様にレポートする必要があり、その際に英語でのコミュニケーションが必要になります。

そのため多くのポジションにおいて、ビジネスレベルの英語力は必須になります。外資系への転職を考え始めた時点で、英語力に不安がある場合は、早めに英語の学習を始めましょう。また、すでにビジネスレベルの英語を身につけている方でも、英語力の維持・向上にも継続的な学習が重要です。

ただし、エンジニアの方は違う傾向があります。例えば40代で外資系企業に転職した製造業系の技術者の方の場合、いわゆる中級以上の英語力をもっていた方は半数だけでした。

特にエンジニアの場合、自分の専門分野に関する英語の読み書きができれば十分なことも多く、業務上で必要な英文メールのやり取りや、本国から送られる文書を理解できれば、問題ないケースも珍しくありません。したがって、「英語力に自信がないから外資系企業への転職は無理だ」と思い込む必要はありません。

コミュニケーション能力

成果主義であるがゆえに従業員同士の人間関係はドライと思われがちですが、そのようなことはありません。外資系企業でも直属の上司と良好な関係を築くことは大切です。特に、外資系企業は、大手の日系企業と異なり、自分の直接のボスが、採用・評価・雇用終了まで非常に強い権限を持っていることが多く、外資系企業では、直属の上司との関係性が特に重要視されます。

例え結果の数字が客観的なものであったとしても、そのための成果を出すための環境整備などで、ボスの力を借りることの価値は非常に大きいものになります。例えば営業サイドの方であれば、自分たちや自分にどのクライアント／クライアント群を任せてもらえるか、サポートスタッフをどれくらい使わせてくれるか、といったことをイメージしてください。ほかのポジションの方であれば、出した成果がどれくらい重要と評価されるかが、ボス次第であることはよくお分かりになると思います。

上司からは、特に、求められる業務の質や、スピード、成果達成に対して問われることが多いです。上司にはご自身の仕事ぶりを正しく評価してもらい、信頼関係を維持できるように心がけましょう。

カルチャーフィットとポテンシャル

さまざまな国籍・人種が集まる点では多様性に対する順応性も欠かせません。特に近年は大企業を中心にダイバーシティを意識した組織づくりを志向しています。文化的背景や価値観の違いなどを受け入れ、上司や同僚、国外拠点のメンバーや取引先とも円滑にコミュニケーションできるスキルは外資系では必須です。

40代の外資転職で事前に知っておきたい日系企業との違い

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これまでお伝えしたとおり、外資系企業は、日系企業以上に即戦力重視の採用傾向にあります。それ以外にも日系企業とは異なる特徴があります。入社後に戸惑うことがないよう、事前に外資系企業の特徴を把握しておきましょう。

外資系企業は終身雇用ではない

日本でも年功序列制度は弱まりつつありますが、現代の外資系企業では年功序列という考え方が日本企業ほどはあまりありません。

とはいえ、もちろん内部昇格でキャリアアップを図ることも可能です。例えばフォーチュン500のような超大手企業でも、新役員の3分の2程度は内部昇進で選ばれています。ただ、内部昇進だけに偏っていることがないので、新卒からずっと内部昇進で就任した役員の比率を比較すると、外資系と日系で劇的な差が出ます。

伝統的な日系大手企業では、空きポジションを埋める際に、まず社内から埋めることから考え、最後まで社内から埋めることしか考えないことが多いですが、外資系企業では、空きポジションに関しては、内外両方から候補を募るといったことが多いのが大きな違いになります。また、社内向けにはまだ秘密の離職の後任ポジションなどでは、かえって内部には候補を募りにくいケースもよくあります。

近年は、外資系企業でも、人的資本経営などの長期育成視点が強化される傾向にあり、空白ポジションをいかに内部昇進で埋めるかが重要人事マターの一つにはなってきていますが、それでも、既存の人のキャリアアップを基本に人事を組み立てていく伝統的な日系大手企業の人事管理との差は非常に大きいと考えたほうがいいでしょう。

ですので、年功はもちろんのこと、売り上げや利益の明白な成果を出しても、昇進先のポジションがあるかどうかは、まずポジションの空き具合次第です。さらに、ポジションが上昇しないと、高評価でも基本給の上昇が早期に天井に達することも多いです。ボーナスは一時的な成果の精算の要素が大きいので、営業系などではボーナスは別途青天井に出ることもあります。

他方で、年功序列による昇進が少ないことは、裏を返せば「無理に昇進を目指さなくてもよい＝昇進のプレッシャーが小さい」傾向があると言えます。外資系企業は、それぞれの特定のポジションに給与が紐づいており、役職定年もないことから、定年後再雇用時も50代の給与を継続して貰えている方も多いことが特徴です。一方で、転職を通じてキャリアップしていく方も多くいらっしゃいます。

要するに、外資系企業では、入社した企業にとどまって、長期的なキャリア継続も可能であり、別の企業に転職して専門性を身に着けることも可能と言えるでしょう。

こうした背景からも、転職回数が日系企業ほどマイナスに評価されることはありません。社内異動と同じくらいの感覚で、他社の転職も検討することが一般的であると言えます。

外資系は徹底した成果主義

年功序列が根強い伝統的な日系企業と異なり、外資系企業は成果が利益に直結するポジションにおける成果主義を徹底しています。上司が年下、年上の部下がいるのも珍しくありませんし、高いレベルで目標を達成すれば、年齢に関係なく昇格できます。一方で目標を達成できなければ、立場は厳しいものになります。成果が評価に直結するため、減給や降格の可能性もあります。長期に渡って結果が残せない場合には退職勧奨などを受けるケースもあるでしょう。

なお、これらの違いがでるのは、直接的には、外資系企業だからではなく、そのような仕組みの前提で会社と社員がその前提を理解して入植して、その前提で互いにずっと運営しているからということが大きな原因です。例えば、日本では法律を守ると能力不足社員の解雇は難しいと思われている節もありますが、ポジションを限定した即戦力の高給の幹部採用に関してはそうではないということが、フォード自動車事件の裁判例で昭和の時代から示されています。

このように、外資系企業の日本法人は日本の労働基準法に則って運営されているので、突然の解雇はめったにありませんが、日本法人自体の業績次第では日本市場から撤退するケースもあり得ます。また、企業自体が撤退せずとも、自分のキャリアが属する事業や機能分野が日本から撤退することもよくあります。

40代ともなれば家族や持ち家など、収入に対してシビアにならざるをえない方も少なくないでしょう。会社の事業展開やご自身の成果によっては減収する可能性もあることを認識しておくと同時に、家族の理解も得るようにしましょう。

同じ職種でも外資系は日系企業と役割が異なる

外資系企業における日本支社の役割は本国が提供するサービスや製品のローカライズと、市場シェア獲得が中心となります。

そのため、日本独自の企画やアイデアが通しにくく、本国が描いたビジョンをいかに日本市場に落とし込むかが主なミッションとなります。このギャップが合わずに外資系企業が肌に合わない方もいれば、海外の最先端技術を日本に導入するというミッションに醍醐味を感じる方もいます。ご自身が仕事で重視する要素は何か、それは外資系企業でもフィットするかを事前に整理することをおすすめします。

40代が外資系企業への転職を成功させるためのポイント

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ここまで外資系企業の特徴や求められる要素について解説してきました。それらを踏まえた上で外資系企業への転職を成功させるためのポイントを解説します。

キャリアの棚卸しと強みの明確化

外資系企業に応募する際は英文の職務経歴書も提出することが多いです。その際、日系企業でよくあるような時系列での業務経験の羅列ではなく、自分の実績や強みが明確に伝わるようなまとめ方を意識しましょう。

応募先の企業・ポジションが求めるスキルや経験を満たし、即戦力として活躍できることをアピールするためにも、これまでの経験を棚卸しして、何を強調するかを考えましょう。

英語面接対策

日本のボスや海外の機能別組織のボスが日本語を理解しないことも多いことから、外資系企業では選考プロセス上に英語での面接もあることが多いです。流れやマナー、効果的に伝える話し方などを整理した上で事前準備を入念に行いましょう。特に昨今は本国やAPAC統括拠点とのオンライン面接が普及したことで日程調整しやすくなった反面で、その場の空気感や雰囲気といった五感で伝えるノンバーバル・コミュニケーションが機能しないというデメリットもあります。

そのため、スピーキングによるプレゼンテーション能力の重要度はますます高まっています。営業職など普段からコミュニケーション能力が求められる仕事についていても、商談と面接では勝手が異なります。自分を過信せず、時間をかけて面接の準備をしましょう。

外資系企業に強い転職エージェントの活用

これまで解説した英文の職務経歴書や面接対策を効果的なものにするには、外資系企業に強い転職のプロに相談することが非常に有効です。

また外資系企業の採用情報は一般に公開されていないポジションが多く、転職エージェントのみを通じて採用活動を行なっているケースも珍しくありません。もともと日本の外資系企業では、転職エージェントを通じて採用活動を行うことが一般的です。また、外資系企業側としても、求人を一般公開して不特定多数から応募を集めるより、即戦力となる人材のみを効率的に選考できる転職エージェントの活用が合理的だと考えています。

一方で応募する側にとっては求人票からは把握できない配属先部門の情報を把握できるほか、面接対策や職務経歴書の添削、内定面談時の年収・入社時期の交渉など、さまざまなサポートを無料で受けられるメリットがあります。

外資系企業への転職支援実績が豊富で、応募先企業との信頼関係や情報ネットワークを持つ転職エージェントを活用しましょう。JAC Recruitmentでは、外資系への転職を多数ご支援してきたコンサルタントが数多く在籍しています。40代で外資系を目指すと決めた方、選択肢に入れてみようかなと考え始めた方は、ぜひ一度JACのコンサルタントに相談してみてください。

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外資40代の平均年収は1,065.7万円

国税庁が発表した「令和6年分 民間給与実態統計調査」の「業種別及び年齢階層別の給与所得者数・給与額」をみると、40代前半の平均給与は516.1万円、40代後半では540万円となっています。この給与とは、給料や手当、賞与を合計した１年間の支給総額で、所得控除前の収入金額を指し、通勤手当などの非課税分は含まれません。

一方、JACが転職をサポートした事例を見ると、外資系企業に転職した40代の平均年収は1,065.7万円で、高水準となっています。業種別の平均年収は以下のとおりです。

業種	平均年収
IT・通信	1,196万円
WEB	1,190.4万円
コンサルティング・シンクタンク・事務所	1,116.7万円
メディカル・バイオ	1,094万円
金融	1,034.2万円
流通	941.7万円
建設・不動産	872.3万円
消費財	857.7万円
サービス	856.3万円
医療・介護・福祉	830.4万円
その他	827.8万円
商社	825.3万円
マスコミ	734.2万円

※当社実績（2023年1月～2025年10月分データ）より

特にIT・通信の1,196万円とWEB業界の1,190.4万円がトップクラスで、コンサルティングが1,116.7万円と続きます。メディカル・バイオも1,094万円と高額です。一方、マスコミは734.2万円でトップと400万円以上の差があります。

このように外資でも業種による差は大きく、専門性の高い分野ほど年収が上がる傾向があります。キャリア戦略を立てる際は、この業種別傾向を踏まえ、スキルや経験を活かせる分野を選ぶことが重要です。

出典：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」

40代で外資系企業に転職した事例

JACのサポートによって外資系企業への転職を成功させた40代の方の事例を3つご紹介します。

事例①：IT・通信
Aさん（男性／40代前半）

	業種	職種	年収
転職前	IT・通信 ソフトウェア	シニアソフトウェアコンサルタント	1,200万円
転職後	IT・通信 ソフトウェア	シニアソリューションアーキテクト（テクニカルコンサルタント）	1,450万円

Aさんは、SI企業でのSE経験やIT企業の社内SE、さらにメーカーでIT戦略やシステム企画・開発に従事してきました。マーケティングシステムや営業支援系システムのPM経験、海外拠点のIT統制マネジメントなど、幅広い業務を経験。英語を活かした業務やWEBアプリ開発の上流工程にも強みを持ち、現職ではシニアソフトウェアコンサルタントとして自社製品の導入支援を担当していました。しかし、プロジェクトマネジメント比率が高まり、より技術寄りの業務に携わりたいとの思いから転職を決意。当社にご相談いただきました。

当社からご紹介したのは、外資系クラウドプラットフォーム企業のシニアソリューションアーキテクト（テクニカルコンサルタント）。クライアントの事業計画を支援するシステム導入において、要件定義から構築・実装まで一気通貫でリードするポジションです。財務・販売・人員計画など幅広い業務領域に関わり、コンサルスキルと開発スキルを活かせる環境であり、英語力も活用できます。結果、Aさんは大幅な年収アップとキャリアの幅を広げる転職を実現しました。

事例②：メディカル・バイオ
Bさん（女性／40代後半）

	業種	職種	年収
転職前	メディカル・バイオ	品質保証・品質管理	900万円
転職後	メディカル・バイオ	品質保証・品質管理	950万円

Bさんは、製薬会社での臨床開発業務を経て、化粧品業界で薬事管理・品質管理に従事。総括製造販売責任者として薬事業務全般や品質保証、社内教育、部下育成など幅広い経験を積み、外資系のヘルスケアメーカーでは医薬部外品や医療機器の品質保証にも携わってこられた方です。こうした豊富な知識と実務経験を活かし、より医薬品分野で専門性を高めたいとの希望から当社にご相談いただきました。

当社がご紹介したのは、外資系製薬会社の品質保証・品質管理。GxP規制に準拠した品質システムの運用管理を担い、逸脱・苦情対応、変更管理、市場出荷管理、製造業者監査など幅広い品質保証業務をリードする役割です。グローバル基準に沿った品質情報管理体制の構築や海外拠点との連携も求められるため、Bさんの薬事・品質管理経験と英語力が高い評価につながったとのことです。

事例③：コンサルティング・シンクタンク・事務所
Cさん（男性／40代前半）

	業種	職種	年収
転職前	診断薬・臨床検査機器・臨床検査試薬メーカー	プランニングディレクター	900万円
転職後	コンサルティング・シンクタンク・事務所	マネジメントコンサルティング	1,050万円

Cさんは、医療業界に特化した広告代理店やマーケティング企業で、製薬企業向けのプロモーション戦略立案や市場調査、コンテンツ制作に長年従事されてきました。前職ではプランニングディレクターとして、科学的根拠に基づくマーケティングプランの提案やプロジェクト推進を担っていた方です。こうした経験を活かし、より戦略的な視点でヘルスケア業界に貢献したいとの思いから、当社にご相談いただきました。

当社がご紹介したのは、ヘルスケア業界に特化したグローバルコンサルティング企業のマネジメントコンサルティング。このポジションでは、製薬企業や医療機器メーカーの経営課題に対し、戦略案件の責任者としてプロジェクトを推進し、グローバル案件にも参画します。戦略・ポートフォリオ分析、価格・市場アクセス、ブランド戦略など幅広い領域をカバーし、CXOレベルとのディスカッションをリードする機会も豊富です。
Cさんのこれまでの勤務経験と実績が応募先の企業から高く評価され、見事年収アップでの採用が決定しました。

40代の外資系企業転職に強いエージェントを活用する

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JAC Recruitmentは、1975年に英国ロンドンで創業して以来、世界11ヵ国、34拠点で外資系企業やグローバル企業（海外へ事業の拡大を図る日系企業）への転職を支援し続けています。そのため、採用企業と長期的かつ深い信頼関係を築いているため、他では紹介されない特別な求人をご案内できる場合があります。

採用企業と転職希望者の双方を同じコンサルタントが担当する点も特徴です。求人をご紹介するJACのコンサルタントは、各企業の採用担当者と直接コミュニケーションを取っており、常に最新の情報を持っています。

40代の転職活動も多数サポートしてきた実績があり、40-49歳が全年代の37％、40代以上では54％と、多くの40代以上の方々の転職を成功に導いています。また、40歳以上の転職後の平均年収は913万円です。

40代の方が外資系企業へ転職される際の強みとなりやすいポイントや効果的なアピール方法なども熟知しており、的確なアドバイスが可能です。

外資系企業への転職を検討されている方は、サポート実績が豊富なJACにお気軽にご相談ください。