仕事内容

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

リーダークラス

募集人数

1人

選考内容

選考プロセス

適性試験：無し 、 面接回数：～2回

代表者名

代表取締役社長　和田清之

設立

1932年4月

従業員数

320名（2024年12月31日現在）

資本金

100,000,000円

本社所在地

〒540-0037 大阪府大阪市中央区内平野町3丁目2番12号

株式公開

未公開

日系・外資

日系

企業URL

事業内容

分析用試薬、分析用標準品、電子工業用薬品、機能性薬品、高純度工業用薬品、化成品の製造販売、有機化合物の受託合成サービス、受託調液サービス

事業に関する特色

■林純薬工業は1950年から試薬製造を開始し、問屋から試薬メーカーへと転換。1980年代から電子工業用薬品、半導体産業向け機能性薬品の技術開発に発展しました。同社の電子材料事業は拡大し、ウェットエッチングなど特定のプロセスの市場では大きなシェアを誇ります。2005年には開発拠点「テクノセンター」を設立、液晶パネルや半導体の製造を品質で支える企業へと発展。市場のニーズを先取りし、技術革新と共に成長を遂げてきました。

■現在、電子デバイス産業はデジタル化やインフラ整備の加速に伴い、半導体関連商品の需要が急激に高まっています。この需要の高まりに伴い、林純薬工業は電子材料の生産能力をより強化し、より安定したサプライチェーンの構築を推し進めています。好調な電子デバイス産業を支える技術やノウハウを持つ電子材料ですが、試薬という大きな基盤があったからこそ発展できたと言えます。

■試薬事業はこの20年間で、微量の残留農薬を測定するための「特定用途試薬」の技術で新たな事業分野を開拓し、市場で存在感を示すことができました。これからは試薬事業をベースに特定分野を深堀りし、事業化するモデルを強化します。研究や分析に用いられる試薬は、化学、ライフサイエンス、エレクトロニクス、環境など、あらゆる分野で必要とされるため、ビジネスチャンスは無限大です。
2019年にはオンライン試薬購入サイト「試薬ダイレクト」の運営を開始、試薬ユーザーに全方位でサービスを提供するチャネルと体制を構築しました。

会社の特色

■林純薬工業は2022年にサステナビリティ方針として「創造力で世界の課題に挑戦しよう。」を揚げ、「産業」「社会」「地球環境」の3つを重点テーマとして定め、さらに細分化して12の重点課題となる世界像を描きました。サステナビリティ方針の実現に向け、持続的かつ健全な成長を実現する企業をめざし、経営戦略と事業を一体的に推進しています。
https://www.hpc-j.co.jp/sustainability/

■サステナビリティ方針「チームと人の成長」と連動し、「2030準備室」を設置しました。2023年度からスタートした、経営課題について部門を超えて横断的なチームで実行する「プロジェクト制度」の推進部門です。人材育成、DXなどの経営課題解決のスピードアップ、次世代従業員の新たなキャリア発見などを目的とし、2030年に向けて従業員全員が未来を創造するチームへと成長します。

その他の特色

■ISO9001の認証を取得し、厳しい品質・規格管理のもと、継続的に品質向上のための開発・生産の基幹となるプロセスを見直し、最適化・効率化に取り組んでいます。またISO14001の認証を取得し、環境への影響に配慮した活動を推進しています。
■半導体やFPDの微細化・高集積化にともなう、薬剤の低パーティクル化のニーズに対応するため、林純薬工業では各分野のニーズに対応できる薬剤の高品質化、高性能化はもちろんのこと、お客さま専用の繰り返し使用できるリンク圧送容器を用意してクリーン化を実現しています。
■試薬やサンプル用途の小型容器、バルク供給が最適な場合には専用のコンテナ・ローリーを使用し、技術スタッフを擁した責任体制でデリバリーを行っています。品質、利便性、コストなどの様々な視点で考え、お客さまに最適な供給方法をご提案しています。
■電子デバイスの生産工程で使用される有機溶剤の使用済液を回収・再生リサイクルする技術を開発し、リサイクル事業に取り組み、お客さまの生産効率の向上および環境保全への貢献に力を入れています。使用した薬液をリサイクルし、再利用することで、省資源化によるコストダウンと環境保全を実現しています。
■従業員全員が学び、キャリア育成を図る教育環境としてeラーニングを活用しています。300種類以上の研修テーマから受講できるライブ配信型研修サービスに加え、自社eラーニングポータル「HPCラーニング」で教育コンテンツの配信をしています。化学薬品メーカーの従業員として働く上で必要である法令や薬液の取り扱いに関する基礎知識コンテンツのほか、各部署業務改善の取り組みなどのナレッジも行っています。