転職で年収1,000万円に到達するのは難しい？統計をもとに解説

「転職で年収1,000万円を目指したいが、どれくらい難しいのだろうか…」と検討している方に向けて、転職で年収1,000万円に到達するのが難しい理由や、独自統計の転職後年収1,000万円以上の方の割合を、JAC Recruitment（以下、JAC）が解説いたします。

転職で年収1,000万円に到達するのが難しい理由

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ここでは、転職で年収1,000万円への到達が難しいといわれる要因になっている、次の4つの理由について解説します。

理由1：募集人数が少なく、転職希望者間の競争性が高いため

年収1,000万円以上の求人は、募集人数自体が少なく限定的です。一方で、年収1,000万円以上の高収入を目指す転職希望者は多数存在するため、必然的に競争率が高くなります。また、求人に応募する人もマネジメント経験や専門スキル、語学力などを兼ね備えたビジネスパーソンが多く、優秀な転職希望者同士で少数の求人枠を争うことになります。
このように、年収1,000万円以上のポジションは、通常の求人と比較して選考通過の難度が高くなる実情があります。

転職で年収1,000万円以上に到達するには、単にスキルや経験があるだけではなく、企業が求める人物像に合致し、ほかの応募者よりも際立った強みが必要であることを理解しておきましょう。

理由2：事業上重要なポジションであることから、一般に公開されない求人が多いため

一般的な求人サイトや転職エージェントに登録しているだけでは、高年収案件を見つける機会が得られにくい点も、転職で年収1,000万円に到達するのが難しい理由の一つに挙げられます。
年収1,000万円以上のポジションは、企業にとって事業上重要なポストであることが多く、一般にはヘッドハンティングや転職エージェントを通じて、特定の経験やスキルを持つ転職希望者に直接声がかかる形式で進められるケースが大半です。

転職を機に年収1,000万円の到達を目指す場合は、積極的にヘッドハンターとのネットワークを構築する、業界内での人脈を広げる、ハイクラス転職に強みを持つ転職エージェントを活用する、などの工夫が必要になるでしょう。

理由3：ミスマッチ時のリスクが大きく、選考でもシビアに見極められるため

高年収ポジションの採用は企業にとってもリスクをともなうことから、採用後のミスマッチを避けるために、採用選考では転職希望者をシビアに見極めます。例えば、実績の有無に限らず、再現性のある能力なのか、自社のカルチャーに適応できるか、経営層と信頼関係を構築できるかなど、定量・定性の両面から多角的に評価されます。
面接の回数が複数回にわたることも珍しくなく、ときにはプレゼンテーションや課題提出が求められることもあるでしょう。また、論理性や人格面が評価の対象になることも多く、単にスキルや経験があるだけでは採用に至らない場合もあります。

このように、一般的な転職とは異なり、シビアに適性や能力、人間性が見極められる点も、転職で年収1,000万円を実現することが難しいといわれる理由になっていると考えられます。

理由4：一般的に、現年収を基準として転職後年収が決定される傾向にあるため

多くの企業では、転職希望者の現年収を基準として、採用時の年収額を算出します。そのため、相場年収が年収1,000万円程度だったとしても、現年収によっては相場よりも抑えた年収額が提示される可能性もゼロではありません。
企業側も大幅な年収アップを提示する場合には、金額に見合うだけの実績や将来性、そして市場価値を転職希望者に求めます。加えて、内部バランスも考慮されるため、既存社員との調整も必要になります。

現年収から大きく飛躍した年収1,000万円を目指すには、金額に見合うだけの圧倒的な実績や専門性を身に付けなければなりません。加えて、自身の市場価値を正しく理解し、スキルや経験、専門性を適切にアピールすることも大切です。

【政府統計】年収1,000万円の給与所得者の分布

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民間事業所における年間給与の実態を明らかにするために国税庁が実施した「民間給与実態統計調査」では、給与所得者のうち約5.5%が年収1,000万円を超えていることがわかりました。
また、年収1,000万円の割合は、企業の資本金規模や業種によって異なる傾向がみられました。

本章では、次の4つの領域における年収1,000万円の給与所得者分布について解説します。

出典：「令和5年分 民間給与実態統計調査 」（国税庁）

給与所得者のうち約5.5%が年収1,000万円超

令和5年分の調査によると、給与所得者全体に占める年収1,000万円超の割合は5.5%であり、実数では2,791千人となっています。なお、男性に限った場合の割合は、8.6％（実数：2,491千人）、女性は1.4％（実数：300千人）になり、男女間においては格差が顕著に表れています。
さらに、年収1,000万円超から1,500万円以下の層に絞ると、全体の構成比は4.0%（実数：2,035千人）となっており、高年収者のなかでも本レンジに該当する層が中心であることが読み取れます。

また、令和元年から令和5年までの推移をみると、年収1,000万円超の給与所得者は令和元年の2,538千人（5.1%）から微増傾向にあります。男女別では、男性は同期間に2,275千人（7.9%）から2,491千人（8.6％）へと微増し、女性も264千人（1.4%）から300千（1.4%）へと、実数がわずかながら増加しています。年収1,000万円超から1,500万円以下の層も同様に、令和元年から令和5年にかけて1,667千人から1,808千人へと増加していますが、男女間の比率構造は大きく変わっていません。
このように、年収1,000万円超の層は緩やかながらも増加しており、特に高いスキルが求められる職種や専門職を中心に、高年収層の裾野が広がっていることがうかがえます。

事業所（企業）人数別の年収1,000万円超の給与所得者の分布

事業所規模別に年収1,000万円超の給与所得者の割合をみると、10人未満の小規模な企業では4%となっています。そのうち、年収1,000万円超1,500万円以下の割合は2.5%です。さらに規模が大きくなると、30〜99人の企業では年収1,000万円超の割合は3%、1,000万円超1,500万円以下は1.7%という結果になります。

次に100〜499人の企業では、年収1,000万円超の割合は3.2%、1,000万円超1,500万円以下は2.2%となり、500〜999人の企業規模では、年収1,000万円超の割合は6%、1,000万円超1,500万円以下は4.5%とやや上昇します。
1,000～4,999人の企業では、年収1,000万円超の割合は9%、1,000万円超1,500万円以下は6.9%とさらに増加します。そして、5,000人以上の企業では、年収1,000万円超の割合が9.8%と最も高く、そのうち1,000万円超1,500万円以下の割合は8.1 %となっています。

以上の結果より、事業所の規模によって高所得者の分布にある程度の違いが生じていることがわかります。

企業規模（資本金）別の年収1,000万円超の給与所得者の分布

企業の資本金規模別にみると、年収1,000万円超の給与所得者の割合は、資本金が大きいほど高くなる傾向が明確に見て取れます。個人企業では年収1,000万円超の割合がわずか0.6%であり、そのうち年収1,000万円超1,500万円以下の層は0.4%と、全体に占める割合はごく一部に限られます。
一方、資本金が10億円以上の大企業では、年収1,000万円超の割合が14.1 %に達しており、そのうち11.4%が1,000万円超1,500万円以下となっています。

さらに細分化すると、資本金2,000万円未満の企業では3.1%が年収1,000万円を超えており、そのうち1.9%が1,000万円超1,500万円以下です。資本金2,000万円以上5,000万円未満の企業では、年収1,000万円超の割合は3.1%、うち1,000万円超1,500万円以下は、1.9%となっています。
資本金5,000万円以上1億円未満の企業では、年収1,000万円超の割合は2.8%、うち1.9%が1,000万円超1,500万円以下です。資本金1億円以上10億円未満の企業では、年収1,000万円超の割合は5.0%、うち3.9%が1,000万円超1,500万円以下となりました。

企業の資本金が1億円を超えると、一定の割合で高所得層が存在していることがわかります。全体を通して、企業の資本金規模が年収水準に与える影響は大きく、特に資本金10億円以上の企業では年収1,000万円以上の層が相対的に多く分布しており、報酬体系の格差が顕著に表れているといえるでしょう。

業種別の年収800万円超の給与所得者の分布

業種別においては、年収1,000万円を超える給与所得者の分布データが存在しませんでしたが、年収800万円を一つの基準として給与所得者の分布を解説いたします。
一年を通じて勤務した給与所得者を対象とした「業種別の給与階級別分布」によると、年収800万円を超える給与所得者の割合が最も高い業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」であり、その割合は41.1%に達しています。

次に「金融業・保険業」が続き、その割合は26.7%でした。さらに「情報通信業（22.4％）」、「学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業（19.3％）」「複合サービス業（17.6％）」が続きます。
一方「宿泊業、飲食サービス業（2.6％）」「医療・福祉（4.8％）」「農林水産・鉱業（4.9％）」は、ほかの業界と比較して年収800万円超の給与所得者の割合が低くとどまる結果となりました。

【JAC独自統計】転職後年収1,000万円以上の方の割合

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本章では、JAC独自のデータ（※）を用いて、年収1,000万円以上のポジションに転職した方の割合を、次の4つのカテゴリーに分けて紹介します。

【年代別】転職後年収1,000万円以上の割合

JACが提供する転職支援を活用し、年収1,000万円以上の転職を実現した方の年代別割合は、次のとおりです。
20代で年収1,000万円を超える転職を実現した方は少数にとどまり、30代後半を超えるころから年収1,000万円以上の転職を実現した方の割合が増えていることがわかります。

【職種別】転職後年収1,000万円以上の割合

JACが提供する転職支援を活用し、年収1,000万円以上の転職を実現した方の職種別割合は、次のとおりです。
男性は、経営・事業企画（17.4%）や技術系（13.9%）の割合が高い一方で、女性は、メディカル・バイオ（19.4%）が最も多く、経営・事業企画（13.6%）、マーケティング・商品開発（10.9%）が続く結果となりました。

【業種別】転職後年収1,000万円以上の割合

JACが提供する転職支援を活用し、年収1,000万円以上の転職を実現した方の業種別割合は、次のとおりです。
男性は、EMC（33.0%）が多くの割合を占めており、メディカル・バイオ（18.9%）、IT・通信（12.0%）が続きます。女性は、メディカル・バイオ（36.9%）が最も多く、EMC（21.5%）、消費財（8.3%）が続く結果となりました。

【役職別】転職後年収1,000万円以上の割合

JACが提供する転職支援を活用し、年収1,000万円以上の転職を実現した方の役職別割合は、次のとおりです。
基本的には、男女ともに役職のあるポジションに就くことで、年収1,000万円以上を実現できる可能性が高まります。しかし、役職のあるポジションに就かなくても、年収1,000万円を達成している方が一定数いることも、データから理解できるでしょう。

現年収がいくらなら、現実的に転職で年収1,000万円を目指せるか

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現年収が1,000万円未満だったとしても、転職によって年収1,000万円を目指すことは可能です。
以下は、前職の年収層別に、転職後に年収1,000万以上を達成した方の割合を示した表です。

前職年収「300〜399万」層に該当する方も、わずかではありますが転職によって年収1,000万円を実現した例はあります。
ただ、前職の年収層が高くなるにつれ、転職によって年収1,000万円を達成できる割合は高まっており、前職年収「900〜999万」になると、17.5%の方が転職によって年収1,000万円を実現しています。

転職で年収1,000万円を達成するためのポイント

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本章では、転職で年収1,000万円を達成するために意識したい、次の2つのポイントについて解説します。

ハイクラス転職支援実績が豊富なエージェントを利用する

転職によって年収1,000万円を達成するためのポイントの一つとして、ハイクラス転職の支援実績が豊富な転職エージェントの活用が挙げられます。
1,000万円以上の年収額が提示される層の求人は一般公開されていない非公開案件が多く、特に部長や役員クラスなど、経営に関与するポジションについては、企業の戦略上の理由からごく限られた信頼ある転職エージェントにのみ情報が託される傾向があります。

ハイクラスポジションへの転職支援実績が豊富な転職エージェントを選ぶことで、経歴やスキルに適した年収1,000万円以上の案件を紹介してもらえるだけでなく、自身のスキルや経験がどのように評価されるのか、どのような企業やポジションに可能性があるのかなど、より専門的なアドバイスを受けることができるでしょう。また、職務経歴書の添削や面接対策など、選考活動全般にわたるサポートも受けられるため、効率的かつ効果的に転職活動を進めることが可能になります。
年収1,000万円の壁を突破するには、まずそのステージの情報にアクセスできる環境を整えることが大切な一歩になるでしょう。

自身の職種/業種ならではの要点を押さえて職務経歴書を書く

転職で年収1,000万円を達成するには、自身の職種や業種特有の要点をしっかりと捉え、職務経歴書に明記することが大切です。特に年収1,000万円を超えるポジションの場合、入社後の成果の再現性が求められるため、単なる職務経験の羅列では評価されにくい場合があります。応募先企業が求める「再現性のある成果」と「業界特有の課題への対応力」を、どれだけ端的かつ説得力を持って伝えられるかが問われます。

例えば営業職であれば、単に売り上げ目標達成だけでなく、「どの市場を分析し、どの戦略で成果を出したか」までを論理的に記述する必要があるでしょう。また、IT業界であれば、システム導入経験を羅列するのではなく、「業務プロセスの何をどう改善し、どのようなKPIに貢献したか」まで併記できると、採用担当者も能力を把握しやすくなります。

加えて、年収1,000万円クラスのポジションは、経営貢献性や部門リーダーとしての適性も見極められることがあるため、マネジメント経験やクロスファンクショナルな業務遂行力などについて言及することも効果的です。

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