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6F06【千葉】半導体デバイス製造装置の営業(BONDER & DISPENSER)

TDK株式会社

想定年収

700万円 ~ 860万円

勤務地

千葉県

従業員数

101,453名(2024年3月期)

仕事内容

■ミッション:
FAソリューションズBGの営業部は顧客ニーズを踏まえた最適の製品提案及びアフターサポートを提供をミッションとしています。
その中で半導体デバイス製造装置(BONDER & DISPENSER)の販売をしていただきます。

■職務内容
・新規顧客および既存顧客からの案件サポート
・海外現地営業および海外販売代理店を通じた案件サポート
*ご入社後は、まず販売設備を理解することから業務をお任せし、将来的にはトータル的な企画やマネジメント業務をお任せします。
*仕事内容の変更範囲:会社の定める業務全般

※ボンディングマシン:接着加工(ボンディング)を行う精密装置
※ディスペンサー:液体材料を精密に定量吐出するための機器

参考URL:
https://www.tdk.com/ja/tech-mag/illustrated/021
https://www.tdk.com/ja/tech-mag/hatena/050
https://product.tdk.com/system/files/dam/doc/content/event/nepcpn2018/nepcon2018_MDM50_A1_0110_ol.pdf

<働き方>
・残業時間:月15時間程度
・在宅勤務頻度:週2回程度
・フレックスタイムの有無:あり
・出張頻度/期間/行先(国内外):不定期/数日間/秋田(工場)や各国内外顧客

<組織構成>
課長1人、課員3人、派遣1人(新卒2、中途3、20代、30代、40代、50代、60代1名ずつ)

■当業務の魅力点・応募者へのメッセージ
伸びしろのある半導体業界の一旦を担う製造措置販売ということから、国内外の大手顧客と直接会話により自らのスキルアップと共に働き甲斐を感じることが出来る業務です。

■魅力ある社風
社員数10万3千人、海外の連結子会社は100社を超える大手企業ながら、
前職での経験を考慮した評価制度が存在するため個人の実力が適切に評価される体制が整っており、中途入社後に部門のリーダーを担っている方も多く存在します。
勤続年数や経験に問わず手を挙げた方にチャンスがあるのは、東京工業大学発のベンチャー企業ならではの魅力です。

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

募集背景

半導体業界の活況状況を背景に既存顧客にみならず新規顧客からも引き合い案件を頂く状況において、特に海外顧客対応人員の不足を感じており、その解決策として新たな経験者の採用を検討したいと考えています。

募集人数

1人

応募条件

技能/経験

■必須条件:
・半導体製造関連業務の実務経験(目安3年以上)
・英語力:顧客への設備説明が可能なレベル(目安:TOEIC 600/CEFR B1)、顧客交渉等の場において使用いただきます。

学歴

大学

職務経験

業界経験

年齢

年齢制限不問  

英語力

中級以上

その他語学力

語学力詳細

勤務条件

雇用形態

無期雇用

試用期間

有り(3ヶ月)

給与

月給制

年収:700万円 ~ 860万円

月収:36万円~44万円

月額基本給:36万円~44万円

賞与・インセンティブ

年2回  昨年実績:5ヶ月程度

賞与:2回(6月・12月)

昇給

有り 年1回 / 4月

勤務地

千葉県

TDKテクニカルセンター
千葉県市川市東大和田2-15-7

交通手段1 沿線名:総武線 駅名:本八幡 最寄駅から:徒歩10分

勤務地変更範囲

会社の定める事業所
転勤:有り

出向

出向:無し

就業時間

08:30~17:15

休憩時間:60分

残業:月10時間~15時間程度

フレックスタイム制(フルフレックス)
コアタイム:無

残業手当

通常の残業代

通勤手当

交通費:全額支給(会社規定による上限有り)

その他手当

休日・休暇

完全週休二日制, 土, 日, 祝日, GW, 夏季休暇, 年末年始

年間休日:125

年間有給休暇:入社7ヶ月目には最低10日以上

社会保険

雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金

福利厚生

財形貯蓄制度、退職金、住宅融資制度、企業年金、確定拠出年金、持株会、共済制度、保養所、スポーツセンター等

受動喫煙対策

就業場所 全面禁煙

備考

在宅勤務有り ■上記年収及び年収例はあくまで目安です。経験・スキル、前職時の年収などを参考に決定いたします。

選考内容

選考プロセス

適性試験:有り 面接回数:2回

求人No.:NJB2278040

最終更新日:2025/8/5

企業情報

企業名

TDK株式会社

代表者名

社長執行役員 齋藤 昇

設立

1935年12月

従業員数

101,453名(2024年3月期)

資本金

32,641,900,000円

本社所在地

〒103-6128 東京都中央区日本橋二丁目5番1号

〒272-8558 千葉県市川市東大和田2-15-7

株式公開

プライム

日系・外資

日系

事業内容

■受動部品
・セラミックコンデンサ、インダクティブデバイス、高周波部品、圧電材料部品、回路保護部品、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ
■センサ応用製品
・温度センサ、圧力センサ、磁気センサ、MEMSセンサ
■磁気応用製品
・マグネット、高性能磁気ヘッド、HDDヘッド用サスペンション
■エナジー応用製品
・エナジーデバイス、電源(産業機器用、xEV向け車載用など)
■その他
・フラッシュメモリ応用デバイス、電波暗室、FA機器

事業に関する特色

■2024年3月期 産業機器市場、ICT及びHDD市場の停滞により減収も、車載向け販売増により過去最高益を更新
 •xEV化、ADAS化の進展により自動車市場向け受動部品、センサの販売が拡大
 • ICT市場向け小型二次電池は、材料価格の下落に伴う売価低下により減収も増益
■新中期経営計画 売上高 CAGR(年平均成長率)5%
https://www.tdk.com/system/files/tdk_investor_day_20240522_ja.pdf
 • 成長トレンド:
 EX(Energy Transformation): パワートレインの電動化、Residential Energy Storage System、 DC向け蓄電システム
 DX: AI搭載端末の普及、フォルダブルスマホ、ADASの進展、産業機器の自動化・省人化
 • 重点成長事業:MLCC等の各種受動部品、TMRセンサ等の各種センサ、小型二次電池、中型二次電池
■研究開発費 22年度 1,795億円 23年度 1,795億円 24年度 1,889億円
■設備投資額 3年間で8,300億円(当初計画から約+900億円増額 ※2023年4月)
■TDKの名前の由来
東京工業大学の加藤与五郎・武井武、両博士によって発明されたフェライトの工業化を目指した齋藤憲三が1935年に設立したのがTDKです。
この二人が東京工業大学電気化学科に籍を置いていたことから、東京電気化学工業株式会社という名前が付けられました。今でいえば、まさに"大学発のベンチャー企業"の船出だったといえます。現在のTDKという社名は「東京(Tokyo)電気(Denki)化学(Kagaku)」のイニシャルです。

■世界で初めて「フェライト」という磁性材料の事業化を目指してスタート。当時は用途も未知だったフェライトの可能性を信じ、日本に真の工業をもたらす夢を追った創業でした。このフェライトを源流とした素材技術と、素材の特性を引き出すプロセス技術、評価・シミュレーション技術、生産技術、製品設計技術という、5つのコアテクノロジーを駆使したモノづくりによって、TDKはオリジナリティと高い価値をもった、社会の発展を支える製品を創造し続けています。

■セグメント別 今後の施策の主なポイント
・受動部品     xEV, ADAS用途に特化した新製品の開発、車載向け高信頼性製品の競争力強化
・センサ応用製品  25年3月期に23年3月期比 約2倍へ増産、アプリケーション・顧客基盤の拡大戦略継続
・磁気応用製品   マグネット事業の収益改善に向けた生産性の改善
・エナジー応用製品 中型電池市場へCATLとのJVにより23年4月~新生産拠点で生産開始、30年に連結売上高目標 約5,000億円でGlobal No.1を目指す

会社の特色

■世界30以上の国や地域に製造・研究開発・営業などの拠点を200カ所以上設置、従業員約10万人に達する。そのうち、日本以外の拠点に在籍している従業員は約90%にのぼり、多種多様なバックグラウンドを持った人材が活躍する多様性はTDKの大きな強みです。
■先駆的なM&A(合併・買収)
・Lambda(電源)、ATL(リチウムイオン電池)、MPT(HDDサスペンション)、EPCOS(受動部品)、Micronas(ホールセンサ)、Hutchinson(カメラアクチュエーター)、Tronics(MEMSセンサ)、ICsense(ASIC)、InvenSense(慣性センサ) 、Qeexo(機械学習プラットフォーム)
■競合会社:京セラ、村田製作所、アルプス電気、太陽誘電

その他の特色

■教育・研修制度の充実~自律型人財の育成:「階層別研修」と「選抜リーダー研修」、さらにプロフェッショナルに必要な専門性を身につける「各種専門教育」と「能力開発支援制度」から構成。
■ダイバーシティ支援制度:各部門にダイバーシティ推進分科会を設置し、女性社員や定年退職者等の活用に向けた全社運動を展開。

売上実績

決算期
売上高
経常利益
2016/3
1,152,255百万円
91,839百万円
2017/3
1,178,257百万円
211,717百万円
2018/3
1,271,747百万円
89,811百万円
2019/3
1,381,806百万円
115,554百万円
2020/3
1,363,037百万円
95,876百万円
2021/3
1,479,008百万円
117,263百万円
2022/3
1,902,124百万円
172,490百万円
2023/3
2,180,817百万円
167,219百万円
2024/3
2,103,876百万円
179,241百万円

求人No.:NJB2278040

最終更新日:2025/8/5

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