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データサイエンティスト(SMBCグループデータ利活用分野)

株式会社日本総合研究所

想定年収

450万円 ~ 1,200万円

勤務地

東京都

従業員数

3,786名(2025年3月末現在)

仕事内容

データに基づくビジネスの重要性が叫ばれる中、SMBCグループにおいてもデータ分析に関するニーズが高まっております。SMBCグループのビジネス部署と連携して以下の業務に従事いただき、データを活用した新たなビジネス創出、課題解決につなげていただくことを期待しています。

■データ分析に関わるビジネス企画~PoC~本番実装~保守
■機械学習モデルの開発、システム組み込み、運用保守

<案件例>
以下のような事例においてデータ分析等に関する業務をお任せいたします。
・リテール:マーケティングにおける顧客ターゲティングための機械学習モデル開発
・ホールセール:企業間の資金商流図の構築・分析
・その他:各種サービスの需要予測 等

【当本部の魅力】
■データ分析を行う組織は平均年齢が30歳弱、また人数が10名程度の組織であるため、自由闊達な雰囲気であり、新しいことにもチャレンジできます。
■また新設部署である為、組織の立上げから成長まで一緒に歩んでいくことが出来ます。
■SMBCグループが保有する世界トップクラスの規模・種類の実データを分析し、様々なビジネス分野へ貢献することができます。
■業務時間の一定割合を、自分の知識・スキル向上に充てることが出来ます。

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

スタッフ

募集背景

【増員】
 ※詳細はお電話にてご説明させて頂きます。

募集人数

1人

応募条件

技能/経験

【求める人物像】
■データ分析スキル(特にデータサイエンス力、データエンジニアリング力)を活かし、自らの成長とビジネスへの貢献を両立したいと考えている方
■新たなスキルや知識を積極的に身に付けたいと考えている方
■組織マネジメントや若手育成に興味のある方、大歓迎です

●経験
【必須】
・Python等を活用したデータ分析業務に関する経験(3年以上歓迎)
【歓迎】
・金融業務に関するデータ分析経験
・データ分析領域での組織マネジメント、またはプロジェクトマネジメント経験
・SQLを用いたデータ抽出、加工経験
・Tableau等を活用したデータ可視化業務に関する経験
●資格
【必須】
基本情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格必須
※入社時は未保有も可だが、入社後可及的速やかに取得必須(上位資格での代替可能)
【歓迎】
統計検定準1級以上、データベーススペシャリスト、ディープラーニング検定(E資格)、応用情報処理技術者

学歴

大学

職務経験

業界経験

不問

年齢

年齢制限不問  

英語力

不問

その他語学力

語学力詳細

勤務条件

雇用形態

無期雇用

試用期間

無しー

給与

月給制

年収:450万円 ~ 1,200万円

月収:24万円~50万円

月額基本給:22万円~45万円

応相談

賞与・インセンティブ

年2回  

※詳細はオファーレターをご確認ください。

昇給

有り 年1回 / 4月

勤務地

東京都

東京本社
東京都 品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング

交通手段1 沿線名:JR 駅名:大崎 最寄駅から:徒歩6分

交通手段2 沿線名:JR、都営浅草線 駅名:五反田 最寄駅から:徒歩7分

勤務地変更範囲

転勤:無し

出向

出向:無し

就業時間

09:00~17:30

休憩時間:1時間

残業:月20時間~40時間程度

残業手当

通常の残業代

通勤手当

交通費:全額支給

その他手当

住宅手当

住宅手当、昼食補給金、厚生施設、慶弔休暇等

休日・休暇

完全週休二日制, 土, 日, 祝日, 年末年始

年間休日:120

年間有給休暇:初年度 20日 4か月目から
【休日・休暇詳細】
完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始(5日)、年次有給休暇(20日)、積立休暇、リフレッシュ休暇など

社会保険

雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金

福利厚生

通勤交通費全額支給(当社規定による)、契約社宅制度、退職金制度、選択制確定拠出年金制度、厚生年金基金、財形貯蓄制度など

受動喫煙対策

就業場所 原則禁煙(分煙)

備考

在宅勤務有り フルリモート不可 週半分ほど [制度] 退職金制度有り。 [年次有給休暇] 20日(但し、初年度は入社月により異なる) [月給] オファー時に書面でご確認下さい。

選考内容

選考プロセス

適性試験:有り 面接回数:3回
選考の過程で、コンプライアンスチェックを実施いたします

求人No.:NJB2143552

最終更新日:2023/12/20

企業情報

企業名

株式会社日本総合研究所

代表者名

代表取締役社長 内川 淳

設立

1969年2月

従業員数

3,786名(2025年3月末現在)

資本金

10,000,000,000円

本社所在地

〒141-0022 東京都品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング

〒550-0001 大阪府大阪市西区土佐堀2-2-4

株式公開

未公開

日系・外資

日系

事業内容

【事業概要】
日本総研の事業活動は、事業活動は、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの機能によって行われています。
それぞれの機能を担う各事業部門では、企業や社会に対する新たな課題の提示・発信(イシュー・レイジング)から、課題に対する解決策の提示と解決への取り組み(ソリューション)、新たな市場や事業の創出(インキュベーション)など多岐にわたり、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出しています。

【システム開発部門】
三井住友銀行、三井住友カード、三井住友ファイナンス&リースなどSMBCグループ各社に対して、様々なITソリューションを提供。
IT戦略の立案からITソリューションの企画、開発、運用まで全てのIT業務を一体となって支援し、大規模で安定的なシステムの稼動を実現することをミッションとして活動しております。

【リサーチ・コンサルティング部門】
リサーチ・コンサルティング部門では、コンサルティングサービスを開始して以来、グローバルな大企業から行政・公共機関に至るあらゆる組織に対し、政策提言、インキュベーション、そして戦略の立案から実現までのサービスを提供し、数多くの変革を支援してきました。
これまで培ってきた豊富な経験と最新の経営手法、そして中国をはじめとした世界各国のネットワークを駆使することで、斬新かつ現実的なソリューションを提供しています。

【調査部】
同部門では、的確な政策提言とお客様のニーズに合致した情報提供めざし、政治、経済、社会のあらゆる分野にわたって調査研究活動を行なっております。
マクロ経済分析、金利・為替相場等の市場予測といった分野に加え、行政、財政、税制、金融分野からIT、環境・高齢化に至る幅広い問題を取り上げ、月報である「ビジネス・エコノミック・レビュー」への論文掲載やシンポジウムの開催を通じて、質の高い情報提供活動に努めております。
こうした調査活動はファクト・ファインディングと緻密かつ質の高い分析力に裏付けられており、関係各方面から極めて高い評価を得ております。
内外の諸問題に対し独自の視点にもとづいた分析・研究を行ない、その成果を具体的な政策提言として発信する。社会の変革を促す真の政策シンクタンクを目指し、日本のシンクタンクから世界のシンクタンクへと活動領域を広げております。

【創発戦略センター】
創発戦略センターは、コンソーシアムをはじめとする戦略的提携により新事業開発、新産業創造を推進する活動を行ってきました。これまでに約30のコンソーシアムを設立、延べ1,800社を超える国内外の企業と新事業の創出のための活動を展開。成果としては、環境・エネルギービジネス分野で、ベンチャービジネスを設立にも貢献しております。

事業に関する特色

シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を有する。
「新たな顧客価値の共創」を基本理念とし、課題の発見、問題解決のための具体的な提案およびその実行支援を行っています。

ITを基盤とする戦略的情報システムの企画・構築、アウトソーシングサービスの提供をはじめ、経営戦略・行政改革等のコンサルティング、内外経済の調査分析・政策提言等の発信、新たな事業の創出を行うインキュベーションなど、多岐にわたる企業活動を展開しています。

会社の特色

日本総研の人材戦略は「人材こそが最大の経営資源」という考え方にもとづいています。社員がみずからの意思で研修を選択できるカフェテリア型研修制度や、職種職能認定、業績評価制度などの社員を的確に評価する仕組み、自らやりたいことを選んで実践するための社内求人市場制度など、社員ひとりひとりが自己の成長を実感できる環境を整えています。日本総研は、社員が、社内だけでなく、社外において通用するような市場価値の高い強み(コアコンピタンス)を身に付けた「強い個人」となることを期待しています。

その他の特色

売上実績

決算期
売上高
経常利益
2019/3
138,400百万円
-
2020/3
143,200百万円
-
2021/3
147,400百万円
-
2022/3
214,300百万円
-
2023/3
219,700百万円
-

求人No.:NJB2143552

最終更新日:2023/12/20

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