アメリカへの転職や移住を検討する際には、住居や交通、医療などの生活環境に加え、就労に必要なビザについても確認しておくことが重要です。州や都市によって生活環境や生活費は大きく異なるため、勤務地や自身のライフスタイルに合わせて情報を確認しましょう。
本記事では、アメリカで生活・就労する際に知っておきたい基本情報を紹介します。
アメリカで暮らす
アメリカでは、州や都市によって生活環境や文化、交通事情、生活費などが大きく異なります。ここでは、アメリカで生活する際に知っておきたい基本情報を紹介します。
住居
アメリカの住宅事情は、州や都市、エリアによって大きく異なります。一般的な賃貸住宅として、アパートメント、デュプレックス、一戸建てなどがあります。
APARTMENT HOUSE
日本の賃貸マンション・アパートに近い集合住宅です。物件によっては、共用のジムやプールなどの設備を備えている場合があります。
DUPLEX HOMES
1棟を2つの住戸に分けた住宅です。一戸建てに近い住環境を確保しながら、隣接する住戸と建物を共有する形式です。
SINGLE-FAMILY HOME(一戸建て)
独立した一戸建て住宅です。庭やガレージが付いている物件もあります。家賃や入居条件、維持管理の負担範囲は、エリアや物件によって異なります。契約前に、家賃に含まれる費用や入居者が負担する管理項目を確認しましょう。
交通
アメリカの交通事情は、都市や地域によって大きく異なります。鉄道や地下鉄、バスなどの公共交通機関を利用しやすい都市がある一方、自動車が主な移動手段となる地域もあります。
自動車を運転する場合は、居住する州の運転免許制度や交通ルールを確認する必要があります。外国籍の方がアメリカで運転する際に国際運転免許証(IDP)が必要かどうかも州によって異なるため、渡航前・居住開始時に各州のDMV(Department of Motor Vehicles)などで最新情報を確認しましょう。USAGovでも、運転免許に関する要件は州によって異なると案内されています。
医療
アメリカで生活する際は、医療保険の加入状況や医療費について事前に確認しておくことが重要です。
勤務先を通じて医療保険に加入できる場合があるほか、条件に応じてHealth Insurance Marketplaceなどを通じて保険に加入する方法もあります。たとえば、勤務先を通じた医療保険を失った場合、Marketplaceを利用できるケースがあることがHealthCare.govで案内されています。
転職時には、給与だけでなく、勤務先が提供する医療保険の内容についても確認しておくとよいでしょう。
食事
アメリカでは、地域や都市によってさまざまな食文化があり、レストランやテイクアウト、スーパーマーケットなどの選択肢も多様です。
外食費や食料品の価格は、居住する地域や店舗、ライフスタイルによって大きく異なります。アメリカでの生活を検討する際は、住居費だけでなく、食費を含めた日々の生活費についても確認しておきましょう。
生活費
アメリカで必要となる生活費は、居住する州や都市、世帯構成、ライフスタイルによって大きく異なります。特に住居費は地域による差が大きいため、転職先を検討する際は、給与水準だけでなく、勤務地周辺の家賃や交通費、医療保険、食費などを含めて生活に必要な費用を確認しておくことが大切です。
教育
アメリカには、公立・私立の学校のほか、大学やコミュニティカレッジなど、さまざまな教育機関があります。教育制度や学費などは州や学校によって異なります。
子どもを伴って移住する場合は、居住予定地域の学校制度や通学区域、入学条件などを事前に確認しておきましょう。
文化
アメリカは、多様な文化的背景を持つ人々が暮らす社会です。地域によって文化や生活習慣なども異なるため、転居先によって生活環境には違いがあります。
レジャー
アメリカでは、地域の自然や気候を生かしたさまざまなレジャーを楽しめます。ハイキングやキャンプ、スキー、サーフィンなどのアウトドアアクティビティのほか、スポーツ観戦、映画、コンサート、美術館など、地域によってさまざまな選択肢があります。
言語
アメリカでは英語が広く使用されています。また、地域によってはスペイン語をはじめ、さまざまな言語が使用されています。
計量単位
アメリカでは、日本とは異なる計量単位が一般的に使用されています。例えば、長さにはインチやフィート、重さにはポンド、温度には華氏(°F)などが使われています。
アメリカで働くために必要な就労ビザ
外国籍の方がアメリカで一時的に働く場合は、就労目的や職種などに応じたビザが必要です。米国務省によると、多くの一時就労ビザでは、ビザを申請する前に、雇用主が申請者に代わって請願書を提出し、USCIS(米国市民権・移民局)の承認を受ける必要があります。
就労を目的としたビザには複数のカテゴリーがあり、代表的なものとしてH-1BやLなどがあります。必要なビザや取得条件は、仕事内容や雇用形態などによって異なります。
H-1B(専門職)
H-1Bは、専門知識を必要とする職種などを対象とするビザです。対象となる専門分野の学士号以上、またはそれに相当する経験などが要件として示されています。H-1Bを含むビザ制度や申請要件は変更される場合があるため、申請時には米国務省やUSCISなどの公的機関で最新情報を確認しましょう。
L-1(企業内転勤者)
L-1は、海外の関連企業から米国内の親会社、支社、関連会社、子会社などへ転勤し、経営・管理職または専門知識を必要とする職務に就く場合などを対象とするビザです。原則として、申請前3年間のうち1年間、海外の関連企業で勤務していることなどが要件となります。
L-2(Lビザ保持者の家族)
L-1保持者の配偶者および21歳未満の未婚の子どもは、L-2の資格で滞在できる場合があります。また、一定のL-2配偶者は、その在留資格に基づいて就労が認められています。
※ビザ制度や申請要件は変更される場合があります。実際に申請する際は、米国務省やUSCISなどの公的機関で最新情報をご確認ください。
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