【大手ゼネコン】建築地盤・基礎専門エンジニア ～建築工事の地盤に係わる問題を解決～
想定年収
600万円 ~ 非公開
勤務地
東京都
従業員数
2,494名（2025年3月31日現在）
仕事内容
建築分野における地盤および基礎構造の専門技術者として、営業の初期段階から設計、施工、アフターサービスに至るまで、建物のライフサイクル全般を技術面から支援していただきます。
計画地の地盤リスク評価や地盤調査計画の立案、基礎構造形式の選定に関する技術的助言を行うほか、工事中や引き渡し後に発生する地盤・基礎に係わるトラブル対応にも携わっていただきます。また、地盤・基礎分野に関する技術開発にも関与し、当社全体の技術力向上に貢献していただくポジションです。
【主な業務内容】
・営業段階における計画地の地盤リスク評価
・地盤調査計画の立案、基礎構造形式の選定
・設計者への技術的助言・検討支援
・工事中および引き渡し後の地盤・基礎トラブル対応
・地盤および基礎構造に関する技術開発
仕事内容変更範囲
会社の指示する業務
職位
ー
募集背景
建物を支える地盤は、コンクリートや鉄骨とは異なり、原則として設計者や施工者が任意に選択できるものではありません。そのため、地盤特性を正確に把握し、調査結果や周辺事例、過去の経験に基づいて適切な判断を行うことが、建築物の安全性・信頼性を大きく左右します。
近年では、建築計画の多様化に加え、既存建築物の地下躯体を残置したまま新築工事を行う案件など、地盤・基礎に高度な判断が求められるケースが増加しています。
こうした状況を踏まえ、当社では、地盤および建築基礎に関する専門性を有し、経験に裏付けられた技術的判断ができる人材を迎え入れることで、設計品質・施工品質のさらなる向上を図るため本職種を募集します。
募集人数
1人
応募条件
技能/経験
■必須要件（下記いずれかの経験・スキルを有する方）
以下いずれかの経験を有し、地盤や建築基礎構造に関する技術的検討ができる方。
・地盤または建築基礎構造に関する技術的検討の経験
・基礎構造の設計または工事監理の経験
・地盤に関する技術的検討の経験
■歓迎要件
・一級建築士、技術士、一級施工管理技士の資格を有している方
・日本建築学会、地盤工学会などにおける研究・発表経験をお持ちの方
学歴
大学
職務経験
要
業界経験
要
年齢
年齢制限不問
英語力
その他語学力
語学力詳細
ー
勤務条件
雇用形態
無期雇用
試用期間
有り(6ヶ月)
給与
月給制
年収：600万円 ~ 非公開
月収：34万円～
月額基本給：30万円～
大卒6年目28歳 742万 大卒8年目30歳 794万 大卒13年目35歳 865万 大卒18年目40歳（基幹職G6）936万～ ※経験年齢・能力・前職給与等を考慮し判断いたします。
賞与・インセンティブ
年2回 昨年実績：7月、12月
昇給
有り 年1回
勤務地
東京都
■本社
〒150-8340
東京都渋谷区渋谷1-16-14 渋谷地下鉄ビル
交通手段1 沿線名：各線 駅名：渋谷 最寄駅から：徒歩3分
勤務地変更範囲
出向
就業時間
09:00～18:00
休憩時間：60分
残業：月10時間～20時間程度
フレックスタイム制
コアタイム 10:00 ～ 15:00
残業手当
通常の残業代
通勤手当
交通費：全額支給
その他手当
住宅手当
・住宅手当(40歳未満） 1.5万～4.5万円
・資格取得手当（一級建築士・技術士等）10万～25万円
・法定資格手当（一級建築士・技術士）1万円/月
休日・休暇
週休二日制, 土, 日, 祝日, 夏季休暇, 年末年始
年間休日：127
年間有給休暇：有給休暇は入社時から付与されます
( 入社7ヶ月目には最低10日以上 )
【休日・休暇詳細】
慶弔休暇、会社記念日（11月11日）東急グループの日（5月1日）
※有給休暇は入社月4月～9月（10日間）付与。以降は段階的に変動減となります。
ただし、3月入社の場合は入社月は有給休暇0日、翌4月に11日間付与となります。
社会保険
雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金
福利厚生
・独身寮（原則30歳未満） ※住宅手当制度あり
・財形貯蓄、持株制度、共済組合
・65歳定年制度、退職金制度（DB/DC）
・全国各地のリゾート施設（グループ・契約）
・カフェテリアプラン制度
受動喫煙対策
就業場所 原則禁煙（分煙）
備考
※上記年収はあくまでも目安です。年齢・経験に応じて変動いたします。
選考内容
選考プロセス
適性試験：有り 、 面接回数：2回
求人No.：NJB2363917
最終更新日：2026/3/2
企業情報
企業名
東急建設株式会社
代表者名
代表取締役社長 寺田光宏
設立
2003年4月
従業員数
2,494名（2025年3月31日現在）
資本金
16,354,000,000円（163億5444万）
本社所在地
〒150-8340 東京都渋谷区渋谷1-16-14 渋谷地下鉄ビル
株式公開
プライム
日系・外資
日系
事業内容
■総合建設業
1.土木建築工事の請負
2.土木建築工事に関する調査、企画、地質調査、測量、
設計、監理およびコンサルティング業務
3.建物および構築物の保守および管理
4.不動産の売買、賃貸および仲介業
5.土木建築工事用機械器具・仮設資材の製作、販売、
賃貸および修理
6.建設用コンクリート製品の製造および販売 など
事業に関する特色
東急建設の原点は、多摩田園都市をはじめとする渋谷や東急沿線の街づくりです。
創業時、東京の人口集中という社会課題の解決を目指し、スタートさせた多摩田園都市開発。住む人の「暮らしやすさ」と、自然の緑を生かした「環境との調和」に重点を置いた東急建設の「街づくり」の基礎が、ここで築かれていきました。
その後も、身の丈を超える多くの難工事を手掛けて事業を拡大。日本全国から海外へと事業を展開し、1980年代後半には準大手ゼネコンの一角を占める企業へと成長を遂げました。
「街づくり」の原点に立ち、企画提案から新築、リニューアル、建て替えに至るまで、街のライフサイクルに末永く関わっていくことによって、建物ひとつひとつではなく、お客様や生活者の視点で“まち”全体を考え、常に新たな価値の創造に努めてまいります。
【 事業優位性 】
創立70年弱余りで建設業界の上位に位置する企業に成長。全国の多くの物件を手掛けてきました。
土木分野では鉄道工事のノウハウを生かし、北海道新幹線や九州新幹線、海外東南アジアでの鉄道ODA工事に参画、また都市土木といわれる上下水道工事、道路
等各種リニューアル工事などインフラ整備事業も得意とします。
建築工事では、関東圏を中心として難易度の高い駅周辺部の複合的な再開発工事に強みを発揮、近年では超大型の物流施設、また庁舎や文教、病院、商業、生産
といった施設、高層住宅など、全国各地で幅広い工事の実績を残してきました。
優位性の高い東急ブランドの浸透した渋谷、東急沿線というエリアがあるゼネコンとして、他のゼネコンにない独自の成長を遂げています。
【売上構成比（完成工事高比率） 】
◆建築
住宅 21.6％、倉庫・流通施設 21.3％、教育・研究・文化施設 12.8％、事務所・庁舎 8.6％、店舗 7.5％、宿泊施設 7.4％、鉄道・埠頭・空港 6.1％、工場・発電所 4.4％、医療・福祉 3.7％、娯楽施設 1.4％、その他 5.2％
◆土木
鉄道 36.8％、道路・空港 25.8％、上下水道 9.5％、治山・治水 1.8％、
土地造成・土地改良 1.0％、その他 25.2％
会社の特色
【10ヵ年長期経営計画】
2021年3月策定の10ヵ年長期経営計画をもとに、「成長投資の加速」と「構造改革の実行」を行っていくことを打ち出し、2030年までに1,300億円（コア事業・戦略事業に1,200億円、人材×DXに100億円）を投資する考えです。気候変動やそれらを含むSDGsなどの社会課題の解決に向け、「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」を3つの提供価値として戦略の軸に据えています。
・「コア事業」…国内土木・建築・建築リニューアル事業
→技術開発のための投資、生産システムの革新・ＤＸ推進にかかる投資、Ｍ&Ａ投資
・「戦略事業」…国際・不動産・新規事業
→国際事業拡大のためのＭ&Ａ投資、コア事業とのシナジーを重視した不動産の取得、新規事業のインキュベーションへの投資、
コンセッション/ＰＰＰ事業への投資、ベンチャー企業やベンチャーファンド等への投資
・「競争優位の源泉（人材×ＤＸ）」
→人事制度改革および人材育成投資
→全社ＤＸ推進にかかる環境構築・システム基盤整備
その他の特色
【不動産事業】
建築本業の特性を活かした賃貸事業を中心に、環境配慮型ブランド「TQ」による開発事業、築古物件の再生事業、また東急グループの各社と連携した沿線駅前などのエリア戦略に取り組んでいます。
【新規事業】
新たな事業領域としてPPP／コンセッション事業のほか、再生エネルギー等の新領域においても事業拡大してまいります。
■風土・人材育成制度
国内のみならず海外での事業拡大を推進しており、海外勤務の経験者やチャレンジしたい方を歓迎します。
職級や部門を越えて自由闊達に意見を交わせる自由な空気が当社の社風です。 定期・キャリア採用の区別は一切無く、努力する人は正当な評価と公平なチャンスを得られます。
※平均年齢：社員 45.5歳
（男性 46.2歳、女性 38.2歳）
入社後半年間のOJT研修期間、必修型研修、自主参加型研修、選抜型研修、職種別研修、社内公募制度、キャリア申告制度、ジョブローテーション制度 など
売上実績
求人No.：NJB2363917
最終更新日：2026/3/2