8M08【千葉】マスターデータ管理システムの開発・運用サポート～在宅・フレックス制度有～
想定年収
520万円 ~ 780万円
勤務地
千葉県
従業員数
101,453名（2024年3月期）
仕事内容
～プライム市場上場の電子部品メーカー/世界初『フェライトコア』を製品化し現在、「自動車」「ICT」「産業機器・エネルギー」の3つの成長市場で拡大・海外売上高比率91.9％のグローバルカンパニー～
■業務内容
マスターデータ管理システムおよび関連システムの開発や運用を主とする業務を担当していただきます。
チームの一員としてOJTを通して担当業務や担当システムのことを覚えていただき、将来的にはテーマの立案・推進が実行できるリーダーとして活躍されることを期待します。
主にマスターデータ管理システムにおける以下業務をお任せします。
(1)担当システムの開発(インソーシング)
(2)開発および運用に関するアウトソーシング対応
(3)サーバー管理、ジョブ管理、問い合わせ対応などの運用業務
(4)業務要件ヒアリング～システム要件定義～基本設計
(5)既存システムの改善提案
【募集背景】
グローバルに成長・展開を続ける当社にとって、マスター（品目、ＢＯＭ、得意先、仕入先、組織、工程）管理システムは最重要システムの1つです。現在推進中の国内外拠点への次世代基幹業務システム（計画・生産・販売・物流）導入プロジェクトをはじめ、各既存システム統合や業務効率化を迅速かつ安定して提供するために、マスターデータ管理システムの開発・運用を担っていただけるメンバーを募集します。
【応募者の方へのメッセージ】
現在、ＴＤＫにおける本社情報システム機能として、本社機能及び製造販売機能と連携し、グローバル規模の基幹業務システム刷新プロジェクトを推進しています。
その他様々なプロジェクトを推進することで、経営のスピードアップ、お客様対応力アップ、製造販売業務効率アップといった価値創出にチャレンジする仲間を求めています。
同時に国内外グループ会社との協業又は出張等を通して企業及び社会への貢献とキャリアアップを図れる方、チームメンバーとして他を敬い尊重し活動する事ができる方を求めます。
◇ＴＤＫ株式会社の魅力◇
ＴＤＫはフェライトコアを世界で初めて製品化した総合電子部品メーカーです。現在でも最先端技術に取り組んでおり、自動車・ICT・産業機器・エネルギーを成長分野に世界屈指の技術力を誇ります。
仕事内容変更範囲
会社の指示する業務
職位
ー
募集背景
グローバルに成長・展開を続ける当社にとって、マスター（品目、ＢＯＭ、得意先、仕入先、組織、工程）管理システムは最重要システムの1つです。現在推進中の国内外拠点への次世代基幹業務システム（計画・生産・販売・物流）導入プロジェクトをはじめ、各既存システム統合や業務効率化を迅速かつ安定して提供するために、マスターデータ管理システムの開発・運用を担っていただけるメンバーを募集します。
募集人数
1人
応募条件
技能/経験
■必須条件
・3年以上のシステム開発経験
・データベース知識
学歴
大学
職務経験
要
業界経験
不問
年齢
年齢制限不問
英語力
初級以上
その他語学力
語学力詳細
ー
勤務条件
雇用形態
無期雇用
試用期間
有り(3ヶ月)
給与
月給制
年収：520万円 ~ 780万円
月収：27万円～40万円
月額基本給：27万円～40万円
賞与・インセンティブ
年2回 昨年実績：約5ヶ月
昇給
有り 年1回 / ４月
勤務地
千葉県
八幡テクニカルセンター：千葉県市川市東大和田２丁目１５－７
※拠点は千葉県の本八幡となりますが、リモートワーク主体（出社頻度は月１回程度）また出社時も日本橋でも本八幡でも問題ございません。
交通手段1 沿線名：都営新宿線 駅名：本八幡 最寄駅から：徒歩8分
勤務地変更範囲
出向
就業時間
08:50～17:20
休憩時間：45分
残業：月20時間～40時間程度
フレックスタイム制（フルフレックス）あり
残業手当
通常の残業代
通勤手当
交通費：全額支給
その他手当
家族手当、地域手当、扶養手当、
休日・休暇
完全週休二日制, 土, 日, 祝日, GW, 夏季休暇, 年末年始
年間休日：125
年間有給休暇：有給休暇は入社後7ヶ月目から付与されます
( 入社7ヶ月目には最低10日以上 )
社会保険
雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金
福利厚生
寮社宅有り、退職金制度有り、財形貯蓄、住宅融資、持株会、共済制度、適格年金、保養所、スポーツセンター他、独身寮、転勤者用社宅など＜研修制度＞経験者採用者研修、事業部別教育制度、通信教育補助制度、資格取得奨励制度など
受動喫煙対策
就業場所 全面禁煙
備考
※年収は、経験・年齢・前職などを考慮し、同社規定に従い決定します ■給与モデル：30歳男性…月額314,740円（勤続8年、扶養家族2人、首都圏勤務）
選考内容
選考プロセス
適性試験：有り 、 面接回数：2回
求人No.：NJB2212696
最終更新日：2024/2/19
企業情報
企業名
TDK株式会社
代表者名
社長執行役員 齋藤 昇
設立
1935年12月
従業員数
101,453名（2024年3月期）
資本金
32,641,900,000円
本社所在地
〒103-6128 東京都中央区日本橋二丁目5番1号
〒272-8558 千葉県市川市東大和田2-15-7
株式公開
プライム
日系・外資
日系
事業内容
■受動部品
・セラミックコンデンサ、インダクティブデバイス、高周波部品、圧電材料部品、回路保護部品、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ
■センサ応用製品
・温度センサ、圧力センサ、磁気センサ、MEMSセンサ
■磁気応用製品
・マグネット、高性能磁気ヘッド、HDDヘッド用サスペンション
■エナジー応用製品
・エナジーデバイス、電源（産業機器用、xEV向け車載用など）
■その他
・フラッシュメモリ応用デバイス、電波暗室、FA機器
事業に関する特色
■2024年3月期 産業機器市場、ICT及びHDD市場の停滞により減収も、車載向け販売増により過去最高益を更新
•xEV化、ADAS化の進展により自動車市場向け受動部品、センサの販売が拡大
• ICT市場向け小型二次電池は、材料価格の下落に伴う売価低下により減収も増益
■新中期経営計画 売上高 CAGR（年平均成長率）5%
https://www.tdk.com/system/files/tdk_investor_day_20240522_ja.pdf
• 成長トレンド：
EX（Energy Transformation）: パワートレインの電動化、Residential Energy Storage System、 DC向け蓄電システム
DX: AI搭載端末の普及、フォルダブルスマホ、ADASの進展、産業機器の自動化・省人化
• 重点成長事業：MLCC等の各種受動部品、TMRセンサ等の各種センサ、小型二次電池、中型二次電池
■研究開発費 22年度 1,795億円 23年度 1,795億円 24年度 1,889億円
■設備投資額 3年間で8,300億円（当初計画から約+900億円増額 ※2023年4月）
■ＴＤＫの名前の由来
東京工業大学の加藤与五郎・武井武、両博士によって発明されたフェライトの工業化を目指した齋藤憲三が1935年に設立したのがＴＤＫです。
この二人が東京工業大学電気化学科に籍を置いていたことから、東京電気化学工業株式会社という名前が付けられました。今でいえば、まさに"大学発のベンチャー企業"の船出だったといえます。現在のＴＤＫという社名は「東京（Tokyo）電気（Denki）化学（Kagaku）」のイニシャルです。
■世界で初めて「フェライト」という磁性材料の事業化を目指してスタート。当時は用途も未知だったフェライトの可能性を信じ、日本に真の工業をもたらす夢を追った創業でした。このフェライトを源流とした素材技術と、素材の特性を引き出すプロセス技術、評価・シミュレーション技術、生産技術、製品設計技術という、５つのコアテクノロジーを駆使したモノづくりによって、TDKはオリジナリティと高い価値をもった、社会の発展を支える製品を創造し続けています。
■セグメント別 今後の施策の主なポイント
・受動部品 xEV, ADAS用途に特化した新製品の開発、車載向け高信頼性製品の競争力強化
・センサ応用製品 25年3月期に23年3月期比 約2倍へ増産、アプリケーション・顧客基盤の拡大戦略継続
・磁気応用製品 マグネット事業の収益改善に向けた生産性の改善
・エナジー応用製品 中型電池市場へCATLとのJVにより23年4月～新生産拠点で生産開始、30年に連結売上高目標 約5,000億円でGlobal No.1を目指す
会社の特色
■世界30以上の国や地域に製造・研究開発・営業などの拠点を200カ所以上設置、従業員約10万人に達する。そのうち、日本以外の拠点に在籍している従業員は約90％にのぼり、多種多様なバックグラウンドを持った人材が活躍する多様性はTDKの大きな強みです。
■先駆的なＭ＆Ａ（合併・買収）
・Lambda（電源）、ATL（リチウムイオン電池）、MPT（HDDサスペンション）、EPCOS（受動部品）、Micronas（ホールセンサ）、Hutchinson（カメラアクチュエーター）、Tronics（MEMSセンサ）、ICsense（ASIC）、InvenSense（慣性センサ） 、Qeexo（機械学習プラットフォーム）
■競合会社：京セラ、村田製作所、アルプス電気、太陽誘電
その他の特色
■教育・研修制度の充実～自律型人財の育成：「階層別研修」と「選抜リーダー研修」、さらにプロフェッショナルに必要な専門性を身につける「各種専門教育」と「能力開発支援制度」から構成。
■ダイバーシティ支援制度：各部門にダイバーシティ推進分科会を設置し、女性社員や定年退職者等の活用に向けた全社運動を展開。
売上実績
求人No.：NJB2212696
最終更新日：2024/2/19