仕事内容

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

ー

募集人数

1人

選考内容

選考プロセス

適性試験：無し 、 面接回数：2回

代表者名

代表取締役CEO　黒田 拓馬

設立

2022年2月

従業員数

30名

資本金

514,900,000円

本社所在地

〒980-8577 宮城県仙台市青葉区片平2-1-1 国立大学法人東北大学産学連携先端材料研究開発センター2F

株式公開

未公開

日系・外資

日系

企業URL

事業内容

炭素材料の開発及び販売

事業に関する特色

■当社について
3DCは2022年に東北大学から生まれた、全く新し先端炭素材料である Graphene MesoSponge ®（GMS）を開発・製造・販売する会社です。GMSは東北大学の西原研究室で2014年に開発され、この研究成果を主に電池業界へのアプリケーションとして社会実装するために弊社が2022年に設立されました。GMSはその優れた化学的・物理的特徴から、導電助剤や負極活物質として電池に用いることで、その性能や寿命が大幅に向上することが証明されており、弊社は現在、グローバルのトップ電池企業に対してGMSの社会実装に向けたサンプル提供や、製造の生産能力拡大や高度化を行っております。また、社名の3DCは［3D］3次元（3 dimension）と［C］炭素（carbon）を合わせ、二次元の炭素材料グラフェンから三次元に拡張した炭素材料「Graphene MesoSponge ®（GMS）」を提供することから名付けたものです。

■Mission と Vision
弊社は、「化学と物理の力で世界に幸福を」のミッションの下、電池業界での技術革新にコミットしています。「材料と電極製造の技術革新を通じ、電池のエネルギーインフラ化（＝地球と人類の共通財産化）を実現する」というビジョンを掲げ、特に現在停滞する蓄電池の社会実装に向けた技術革新に対して、日本で培われた経験や技術を強みとして、グローバルな電池産業におけるリーディング・イノベーターとなるべく、突き詰めた研究開発と国境を超えた様々なグローバル企業との協業（コラボレーション・パートナーシップ）により、実現すべく日々活動しております。

会社の特色

■炭素材料のデファクトスタンダードを変えうる革新的新技術「Graphene MesoSponge ®（GMS）」
GMSは特殊な製造方法を用いているため、炭素1原子分の厚みでスポンジのような中空の三次元構造を有しており、そのため、「炭素材料は硬い」というこれまでの常識を覆す、機械的柔軟性を特徴として持っています。また、その特殊な製造方法により材料終端の官能基量が著しく少なく、優れた化学的な耐久性を有しています。さらには、その特殊な製造方法は構造制御を可能とするため、アプリケーションに応じた様々なナノスケールにおける構造変化を実現します。これらは、従来の炭素材料の持つ導電性と合わせて、様々な分野での応用が期待されるGMSの基礎的特徴となっています。

■国際色豊かな事業展開とリーダーシップ
弊社は電池業界での炭素材料の実用化を目指しており、顧客の約8割が海外企業です。電池材料としての炭素材料や電池製造の高度化アプリケーション開発を行うため、協業・提携するパートナーも海外企業であることが多く、日本に本社を構えるスタートアップとしては珍しく、非常にグローバルな環境で仕事をすることが出来ます。また、リーダーシップについても、電池・化学業界・経営コンサルティング・プロフェッショナル金融機関（投資銀行やVC）でグローバルに活躍したメンバーが経営陣として日々事業展開にコミットしており、会社内のコラボレーションという意味においても、非常にグローバルな環境で仕事をすることが出来ます。

その他の特色

■電池業界における独自のポジショニング
3DCはその事業展開として、①比較的ニッチである導電助剤や負極活物質としての電池材料事業、②電極製造の高度化アプリケーション、という業界で非常に課題感の多く、プレーヤーの成熟度が相対的に低い領域で事業を展開しており、世界中の投資家や大手企業から、注目を集めています。現に電池材料企業では、既に20社以上のトップティアの電池企業と事業上の関係性があり、ともに電池業界の革新を起こすべく、技術的討議や協業に向けた議論を加速しております。

■成長戦略
「材料と電極製造の技術革新を通じ、電池のエネルギーインフラ化（＝地球と人類の共通財産化）を実現する」というビジョンの下、電池材料事業から事業を立ち上げ、製造に対する高度アプリケーションの導入や、将来的には電池の資産価値向上に資する事業展開までを思考しております。2022年に創業した僅か設立３年程度の企業ですが、年内のシリーズAラウンドの資金調達を控えており、今後5~6年での株式上場（IPO）を視野に入れております。また、日本のディープテックスタートアップ企業としては珍しく、特に海外の企業との共同研究やジョイントベンチャーの組成を成長戦略の重要な要素と捉えており、戦略的なアライアンスにおけるフットプリントの拡大についても、成長戦略の一丁目一番地として取り組んでおります。

■求める人財について
世界中の多くの会社・人材が解けない困難な課題に対して課題の本質を捉えて革新を起こすことに情熱を持てる方、グローバルな環境で日本の技術を世界展開させることや海外の協業先と一緒にビジネスを創ることに情熱を持てる方、を募集しております。