37歳での転職は遅いかもしれない・厳しいかもしれないと考えている方もいるのではないでしょうか。
本記事では独自データをもとに、37歳での転職の実情をJAC Recruitment(以下、JAC)が解説いたします。
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目次/Index
37歳で転職は厳しい?
本章では、37歳の転職について、JACのデータを中心に次の2つの観点から解説します。
• 37歳でも転職する方は十分存在する
• 約28%が37歳で初転職
37歳でも転職する方は十分存在する
厚生労働省が公表している「令和4年雇用動向調査結果の概況」によると、35〜39歳における転職入職率は女性10.7%、男性7.7%でした。本調査より、37歳で転職する方は一定数存在していることがわかります。

また、JACに登録している方の年代割合は、30代が全体の40.7%を占めています。
さらに30代のなかでも37歳は全体の8.9%を占めており、30代前半と比較して割合はやや低減するものの、37歳で転職に踏み切る方は少なくありません。
【JACに登録している30代利用者の割合】
年齢 | 割合 |
---|---|
30歳 | 11.1% |
31歳 | 11.3% |
32歳 | 11.3% |
33歳 | 10.6% |
34歳 | 10.3% |
35歳 | 10.4% |
36歳 | 9.2% |
37歳 | 8.9% |
38歳 | 8.4% |
39歳 | 8.4% |
※当社実績(2024年1月~2024年12月分データ)より
また、JACに登録している37歳の男女比率は次のとおりです。JAC登録者全体の男女比率(男:79.6%、女:20.4%)と比較すると、男性の割合が高いことが見て取れます。
【JACに登録している37歳利用者の男女比率】
性別 | 割合 |
---|---|
男性 | 82.1% |
女性 | 17.9% |
※当社実績(2024年1月~2024年12月分データ)より
約28%が37歳で初転職
JACを利用し37歳で初めて転職した方の割合は、28%でした。
過去に一度転職を経験している方の割合は25.7%であり、以降は下記表のとおり、回数が増すごとに割合が減少しています。
【JACに登録する37歳の転職回数歴割合】
転職回数 | 割合 |
---|---|
0回目 | 28.0% |
1回目 | 25.7% |
2回目 | 20.3% |
3回目 | 11.7% |
4回目 | 7.1% |
5回目 | 2.3% |
6回目 | 1.4% |
7回目 | 0.4% |
8回目 | 0.1% |
9回目 | 0.1% |
不明 | 3.0% |
※当社実績(2019年1月~2024年12月分データ)より
37歳になると、多くの方がすでに複数回の転職を経験しており、初めての転職は少数派であることがうかがえます。転職への価値観が昔とは変化し、転職によってキャリアアップや給料アップを目指す方が増えたことも、37歳時点ですでに複数回の転職歴を持つ方が大半を占める要因になっていると考えられます。
37歳における転職活動の実態
本章では、37歳における次の3つの転職活動実態を、JACの独自データ(※1)を用いて紹介します。
• 37歳の転職後平均年収
• 37歳の転職で年収アップした方の割合
• 37歳で管理職以上へ転職した方の割合
(※1)当社実績(2019年1月~2024年12月分データ)より
37歳の転職後平均年収は750万円前後
JACが提供する転職支援を活用し37歳で転職した方の転職後平均年収は、750万円前後です。
また、転職後の年収帯別の割合は、次のとおりです。
【37歳転職後の年収帯別割合】
年収 | 割合 |
---|---|
300万未満 | 0.1% |
300~399万 | 1.1% |
400~499万 | 6.5% |
500~599万 | 15.9% |
600~699万 | 22.5% |
700~799万 | 18.5% |
800~899万 | 14.9% |
900~999万 | 8.7% |
1,000万以上 | 11.8% |
「600〜699万」が22.5%と一番多く、「1,000万以上」も11.8%と一定数いることがわかります。
36歳転職後の年収「1,000万以上」は、9.2%であったことから、1年間の違いであっても経験・スキルの積み重ねが転職後の年収に大きく影響していることが推察されます(※2)。
(※2)当社実績(2019年1月~2024年12月分データ)より
37歳の転職で年収アップした方の割合は約47%、平均で120万円前後アップ
JACが提供する転職支援を活用し37歳で転職した方のうち、年収アップした方の割合は約47%でした。また平均では、120万円程度の年収アップを実現しています。
なお、転職後の年収アップ帯別の割合は、次のとおりです。
【37歳転職後の年収アップ帯別割合】
年収 | 割合 |
---|---|
50万未満 | 25.2% |
50万~99万 | 25.2% |
100万~149万 | 19.5% |
150万~199万 | 12.5% |
200万~249万 | 8.0% |
250万~299万 | 3.9% |
300万~349万 | 1.5% |
350万~399万 | 1.6% |
400万~449万 | 0.9% |
450万~499万 | 0.3% |
500万以上 | 1.3% |
転職で年収アップした方のうち、半数以上の方が100万円以上の年収アップを実現していることがわかります。
また、大幅な年収アップを実現した方は少数にとどまるものの、500万以上年収アップした方は1.3%おり、転職によってスキルや経験に相応する評価を受けたケースもあるでしょう。
37歳で管理職以上へ転職した方の割合は約18%
JACが提供する転職支援を活用し37歳で転職した方のうち、管理職以上のポジションに就任した方の割合は、約18.2%でした。内訳は、次のとおりです。
【37歳転職後の役職別割合】
役職 | 割合 |
---|---|
本部長以上 | 0.1% |
部長以上 | 1.4% |
課長以上 | 16.7% |
課長未満 | 81.8% |
管理職転職を実現した方の割合は、全体としては少ない結果となっています。しかし、36歳で管理職以上へ転職した方の割合は約15%(※3)という点から、年齢とポジションに見合ったスキル・経験を積み重ねていれば、管理職を目指した転職も可能であると理解できるでしょう。
(※3)当社実績(2019年1月~2024年12月分データ)より
37歳の転職で意識すべきポイント
ここでは、37歳の転職で意識すべき、次の3つのポイントについて解説します。
• アンラーニング・リスキリングすべき領域の理解
• 企業で実現できるキャリアパスが、自身のキャリアプランと整合しているか
• 管理職の管掌領域や役割の差異を把握
アンラーニング・リスキリングすべき領域の理解
37歳での転職では、これまでの経験や知識に固執するのではなく、変化する市場や業界のニーズに合わせて、積極的に新しい知識やスキルを習得する姿勢が不可欠です。
長年の経験で培われた成功体験や経験は転職でも評価の対象になりますが、変化の激しい市場環境に適応するためには、不足しているスキルや知識、そしてこれからの時代に求められるであろう能力を見極め、積極的に学び直すリスキリングや過去の成功体験や固定観念を捨てるアンラーニングに努めましょう。
具体的には、転職先の業界や職種で求められるスキルを調べ、自身のスキルセットとのギャップを把握することから始めましょう。
企業で実現できるキャリアパスが、自身のキャリアプランと整合しているか
37歳で転職に踏み切る際は、転職先の企業で描けるキャリアパスが自身の長期的なキャリアプランと整合しているかを確認することが重要です。その理由として、転職後の企業で実現できるキャリアパスが今後の自身のキャリアの方向性に大きく影響を及ぼす可能性があるからです。
例えば、プレイングマネージャーとしての実務継続を希望するのか、あるいは組織全体の戦略を担うゼネラルマネージャーを志向するのかで、選ぶべき企業や業種は大きく変わるでしょう。転職活動では、応募先企業で得られる成長機会や任される役割を把握することが大切です。
採用選考などの場で、研修制度や異動の可能性、昇進・昇格のタイミング、評価制度の仕組みなどについて確認し、自身のキャリアプランとの整合性を慎重に見極めましょう。
管理職の管掌領域や役割の差異を把握
37歳で管理職としての転職を目指す場合、企業ごとに管理職に求められる管掌領域や期待役割が大きく異なることを理解しておく必要があります。部門のKPI管理と後進育成が主業務になる企業もあれば、戦略立案や部門横断型のプロジェクト推進が求められる企業もあります。
企業ごとの管理職の管掌領域や期待役割の差異を見誤ると、入社後に「思っていた役割と違った」といったギャップが生じかねません。そのため、転職活動では管掌範囲や直属の上司・部下の構成、成果指標などを確認し、自身の強みを最大限に発揮できる環境かどうかを見極めましょう。また、企業文化や意思決定スピードなど、マネジメントスタイルに影響する要素にも注意を払うことで、より納得感を得られる転職を実現できるでしょう。
37歳での転職成功事例
ここでは、JACが提供する転職支援サービスを利用し、37歳で転職を成功させた事例を紹介します。
37歳で自動車部品メーカーの企画担当から未経験の事務営業にキャリアチェンジした事例(男性)
業種 | 職種 | 年収 | |
---|---|---|---|
転職前 | 自動車 | 営業推進・企画 | 500万円 |
転職後 | 自動車 | 事務営業 | 850万円 |
Yさんは、新卒でSI企業に入社後、システムエンジニアとして5年間キャリアを積み、その後、サービス企業での店舗運営・事業企画を経て、現職では自動車部品メーカーにて新事業企画に従事してきました。
それぞれの環境で自身の強みを発揮し、新規事業の戦略立案から実行、顧客対応まで多岐にわたる業務に貢献してきました。人に対して真摯に向き合い、相手に寄り添ったコミュニケーションを取る人柄からも、対外的なコミュニケーション能力の高さがうかがえます。
転職を検討するようになった背景には、転職先となった企業への関心がありました。また、前職で新事業の立ち上げに携わるなかで、製品単一のビジネスから、より幅広い製品や事業に関わる環境へと挑戦したいという意向も転職の要因となっています。過去の選考経験も踏まえ、自身の語学力向上にも取り組むなど、積極的な姿勢で転職活動に臨みました。
今回、Yさんは未経験でありながら事務営業職に挑戦し、内定を獲得しました。開発ベンダーや海外拠点との営業渉外・契約業務、社内システム運営などを担当し、幅広い業務を担うポジションに就くことになりました。年収も500万円から850万円へと大きく上昇し、これまでの経験やスキルが高く評価される結果となりました。
※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。
37歳でシンクタンク法人営業からWebサービスの法人営業に異業種転職した事例(男性)
業種 | 職種 | 年収 | |
---|---|---|---|
転職前 | シンクタンク | 法人営業 | 850万円 |
転職後 | WEBサービス | 法人営業 | 1100万円 |
Sさんは、常に向上心を持ち、顧客の課題解決に深くコミットされる人柄の方であり、シンクタンク業界にて法人営業を経験し、官公庁や金融機関、大手メーカーに対し、企業リスク対策やマーケティング支援を行ってきました。営業では、企業データを活用した提案営業に強みを持ち、新規開拓を中心に高い実績を残してきたとのことです。
転職を検討された背景には、ビジネスにおけるデジタル技術とデータ活用の可能性を強く感じていたことにあります。現職においてもデジタル化推進に関する提案を積極的に行っていましたが、よりデジタル領域での事業展開を加速させている環境で、自身の経験とスキルを直接的に生かしたいという意向を持ち合わせていました。
次のキャリア選択においては、データを活用した顧客課題の解決に貢献できる環境を重視し、IT・デジタル業界を志望。また個人プレーではなく、チームで成果を出す文化のある企業を希望していました。結果として、データを活用した自治体支援に注力するIT企業へ転職を果たされました。異業種転職ではあるものの、データを活用したコンサルティング要素の強い営業ポジションは、これまでの法人営業経験で培った課題特定・提案力、そしてデータ活用に関する知見をまさに生かせるフィールドだったといえます。
年収も前職比で250万円アップを実現し、データドリブンな提案力と、誠実な人柄が高く評価された転職となりました。
※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。
37歳で工事監理から建設技術系マネジメントに転職し、年収850万円アップを実現した事例(男性)
業種 | 職種 | 年収 | |
---|---|---|---|
転職前 | インフラ | 工事監理 | 650万円 |
転職後 | 建設・不動産 | 不動産開発 | 1,500万円 |
Nさんは、インフラ業界の大手企業に新卒入社し、現場での工事監理からプロジェクトの全体計画策定、構造設計、そして駅ビルや改良工事の建築プロジェクトマネージャーを歴任されるなど、建築プロジェクトの企画・計画から実行・管理までを一貫して携わってこられました。一級建築士や技術士(建設)といった難関資格を保有されていることも、その高度な専門性を示しています。
転職を検討された背景には、これまで建築関連業務を通じて培った専門性を、より大規模で多様な不動産開発プロジェクトに生かしたいという強い志向がありました。これまでの環境でも着実にキャリアを積み、プロジェクトマネージャーとして重要な役割を担われていましたが、自身の技術的な知見とプロジェクト推進能力をさらに高いレベルで発揮できる環境、そしてそれに見合う評価と報酬を得られる環境を求めて転職活動を開始したとのことです。
結果として、Nさんは総合デベロッパーの建設技術系マネジメント職の内定を獲得し、年収も650万円から1,500万円へと大幅アップを実現しました。転職後のポジションでは、大規模複合開発プロジェクトにおける企画・設計・工事管理のマネジメントを担当しており、Nさんの持つ一級建築士や技術士などの資格、そして大規模プロジェクトでの経験が新たなポジションでも生かされている様子がうかがえます。
※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。
37歳で地方自治体のIT担当からコンサルティングファームのITコンサルタントに転職した事例(男性)
業種 | 職種 | 年収 | |
---|---|---|---|
転職前 | 公務(官公庁・団体・福祉) | ITプロジェクトマネージャー | 700万円 |
転職後 | 監査・コンサルティング | ITコンサルタント | 600万円 |
Mさんは、大学卒業後に地方自治体へ入庁し、窓口業務からスタートした後、庁内インフラ整備やシステム標準化プロジェクトに従事してきました。公共部門ならではの大規模プロジェクトで、ベンダー選定からシステム構築、運用まで幅広い領域を経験され、ITスキルとプロジェクト推進力を磨いてきたとのことです。
転職を検討された背景には、公務員としてのITキャリアを通じて培った専門性を、より多様なプロジェクトや最新技術に触れる機会の多い民間セクターで発展させたいという強い志向がありました。
転職活動では、公共領域の知見を生かしつつITスキルを深化できる環境を重視。勤務地やリモート勤務可能な柔軟な働き方もポイントとされ、最終的にコンサルティングファームへの転職を実現しました。転職後は、官公庁や自治体を対象にIT変革プロジェクトに参画し、社会課題解決に直結するコンサルティング業務を担っています。
本事例の成功要因は、公務員というバックグラウンドと、そこで培われた公共部門におけるITプロジェクト推進経験、そして市民サービスに対する深い理解にあると考えられます。
※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。
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