東京の平均年収はいくら?年代別・23区別や中央値を解説

JAC Recruitment(以下、JAC)の実績では、東京の平均年収は898.5万円です。東京勤務のハイクラス層の年収は、全国平均を約62万円上回る水準にあります。
本記事では、年代別・業種別・職種別・23区別・中央値まで網羅し、「自分の年収は東京市場でどの位置にあるのか」「年収を伸ばすにはどこを狙うべきか」を具体的に解説します。

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東京の平均年収は898.5万円

JACを利用しハイクラス転職を実現した方の平均年収は898.5万円です。以下は東京と全国の平均年収を全体・男性・女性別に比較した表です。

全体男性女性
東京都の平均年収898.5万円940.6万円786万円
全国の平均年収836.8万円863.4万円741.4万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

東京は全国平均を、全体で約62万円上回っています。内訳を見ると、男性は約77万円、女性は約45万円の差があります。背景には、グローバル企業や外資系企業の本社が東京に集中し、経営幹部・専門職クラスのポジションが豊富である点が挙げられるでしょう。報酬水準が高めに設定されやすい環境にあるため、ハイクラス層の転職において東京は年収面で有利なエリアです。

JACから転職成功された東京勤務の年収中央値は、全体が810.0万円、男性が850.0万円、女性が720.0万円です。平均値との差は全体で約85万円にのぼり、高年収層が平均を押し上げている傾向がうかがえます。年収の傾向をより正確につかむには、平均値と中央値の両方を確認するとよいでしょう。

【年代別】東京の平均年収

年代が上がるほど東京と全国の年収差は拡大し、50代以上では約129万円の開きがあります。

20代30代40代50代以上
東京の平均年収645.8万円822.0万円1009.6万円1109.5万円
全国の平均年収615.3万円772.8万円926.2万円983.2万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

20代の差は約30万円ですが、30代で約49万円、40代は約83万円、50代以上では約126万円へと広がっています。この差は、東京における管理職・専門職ポジションの集中による影響が大きいと考えられます。以下では各年代の内訳を詳しく見ていきます。

東京の20代の平均年収は約646.0万円

東京の20代の平均年収は全体で646.0万円、全国平均の613.4万円を約33万円上回っています。

東京と全国の平均年収比較(20代)

20代の平均年収全体男性女性
東京645.8万円667.6万円612.4万円
全国615.3万円630.0万円587.3万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

東京と全国の差は全体で約31万円、男性で約38万円、女性で約25万円です。ほかの年代と比べると地域差は小さく、20代はまだキャリアの初期段階にあるため年収水準に大きな差がつきにくいと考えられます。

東京の20代 前半・後半別の平均年収

年代全体男性女性
20代前半541.7万円547.1万円532.7万円
20代後半650.1万円672.6万円615.6万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

前半・後半別に見ると、20代前半では男性547.1万円、女性532.7万円と、男女差は比較的小さい水準にとどまっています。20代前半は、男女ともにポテンシャル採用やキャリア初期のポジションが中心となり、年収差が大きくなりにくい傾向が見て取れます。

一方、20代後半では男性672.6万円、女性615.6万円と差がやや広がっており、職種選択やキャリアの積み方の違いが年収に反映され始める時期であることがうかがえます。特に、マネジメント志向や専門性の高い職種へのシフトが、年収水準に影響している可能性があります。

なお中央値は20代前半で全体516.0万円(男性533.0万円、女性502.0万円)、20代後半で全体621.5万円(男性648.0万円、女性600.0万円)です。20代後半の平均値と中央値の差は約28万円と全年代で最も小さく、年収が比較的まとまっている年代といえます。

東京の20代の年収分布

年収帯割合
500万円未満16.2%
500万円台26.1%
600万円台25.9%
700万円台17.4%
800万円台7.0%
900万円台2.7%
1,000万円以上4.6%

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

年収分布を見ると、500万円台が26.1%で最多です。また、600万円台の25.9%と合わせると、過半数が500万〜700万円に集中しています。800万円以上の方は約15%にとどまり、ボリュームゾーンがはっきりした分布です。

東京の30代の平均年収は約822.0万円

東京の30代の平均年収は全体で822.0万円と、全国平均の772.8万円を約49万円上回っています。

東京と全国の平均年収比較(30代)

30代の平均年収全体男性女性
東京822.0万円854.4万円739.7万円
全国772.8万円792.1万円708.3万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

東京と全国の差は全体で約49万円、男性で約62万円、女性で約31万円と、20代より地域差が広がっています。この傾向は、前述の東京特有の産業構造やポジション構成による影響が大きいと考えられます。

東京の30代 前半・後半別の平均年収

年代全体男性女性
30代前半774.7万円804.9万円705.6万円
30代後半880.2万円911.9万円788.5万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

前半・後半別では全体で約105万円の上昇が見られ、年代を通じた年収の伸びが大きい時期です。男性は804.9万円から911.9万円へ約107万円、女性も705.6万円から788.5万円へ約83万円伸びており、マネジメント経験や専門領域の深化が報酬に反映されやすい年代といえます。

なお中央値は30代前半で全体732.0万円(男性760.0万円、女性676.5万円)、30代後半で全体820.0万円(男性850.0万円、女性751.0万円)です。30代後半の平均値と中央値の差は約60万円で、高年収層が平均を引き上げている構造がうかがえます。

東京の30代の年収分布

年収帯割合
500万円未満4.2%
500万円台11.4%
600万円台18.9%
700万円台19.2%
800万円台16.2%
900万円台9.7%
1,000万円以上20.4%

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

年収分布では、600万円台と700万万円台が18-19%で、800万円台の16.2%が続きます。20代と比べて分布の幅が広がり、1,000万円以上の方も約20%を占めるようになります。

東京の40代の平均年収は約1,009.6万円

東京の40代の平均年収は1,009.6万円と1,000万円を超え、全国平均を約83万円上回ります。

東京と全国の平均年収比較(40代)

40代の平均年収全体男性女性
東京1,009.6万円1,048.7万円894.6万円
全国926.2万円951.5万円830.6万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

東京と全国の差は全体で約83万円、男性で約97万円、女性で約64万円と、30代からさらに拡大しています。この傾向は、前述の東京特有の産業構造やポジション構成による影響が大きいと考えられます。

東京の40代 前半・後半別の平均年収

年代全体男性女性
40代前半966.6万円1,001.5万円864.8万円
40代後半1,058.9万円1,101.3万円931.6万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

前半・後半別では、40代前半で男性が1,001.5万円と初めて1,000万円台に到達し、後半には1,101.3万円へ上昇しています。女性も前半864.8万円から後半931.6万円へ伸びていますが、男性との差は40代後半で約163万円に広がります。役職やポジションの違いが年収差に影響していると考えられます。

なお中央値は40代前半が全体901.0万円(男性947.0万円、女性814.0万円)、40代後半が全体993.0万円(男性1,008.0万円、女性850.0万円)です。平均値との差は40代後半で約65万円あり、上位層が平均を押し上げている構造が表れています。

東京の40代の年収分布

年収帯割合
500万円未満1.3%
500万円台4.2%
600万円台10.5%
700万円台13.4%
800万円台13.8%
900万円台12.4%
1,000万円台10.7%
1,100万円台7.7%
1,200万円台8.2%
1,300万円台5.4%
1,400万円台3.9%
1,500万円以上8.4%

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

年収分布は800万円台の13.8%を筆頭に、700万〜1,300万円の広い範囲にわたって10%前後の方が分布しています。30代までと比べてボリュームゾーンが分散しており、1,500万円以上の方も約8%を占めるなど、経験や専門性によって年収水準が大きく異なる年代です。

東京の50代の平均年収は1,109.5万円万円

東京の50代以上の平均年収は全体で1,109.5万円に達し、全国平均の983.2万円を約126万円上回っています。

東京と全国の平均年収比較(50代以上)

50代以上の平均年収全体男性女性
東京1,109.5万円1,128.9万円1,010.5万円
全国983.2万円989.7万円9931万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

東京と全国の差は全体で約126万円、男性で約139万円、女性で約80万円と全年代で最大です。男女差に目を向けると東京での差は約118万円で、40代後半の約163万円から縮小しています。50代以上で転職する女性は経営層や高度専門職に就いている方の割合が高いと推測されます。この点も、前述の東京特有の産業構造やポジション構成の影響といえるでしょう。

東京の50代以上の平均年収

年代全体男性女性
50代以上1,114.7万円1,130.8万円1,028.1万円
40代後半1,058.9万円1,101.3万円931.6万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

40代後半の1,058.9万円から50代以上の1,114.7万円への伸びは約56万円であり、30代〜40代にかけての伸び幅(約187円)と比べると年収上昇は緩やかになっています。

なお中央値は全体1,008.0万円(男性1,027.0万円、女性946.5万円)で、平均値との差は約106万円と全年代で最大です。上位層の存在が平均を大きく引き上げており、50代以上の年収傾向を把握するには中央値も合わせて確認することが重要です。

東京の50代以上の年収分布

年収帯割合
500万円未満2.0%
500万円台3.1%
600万円台7.4%
700万円台10.1%
800万円台11.9%
900万円台10.7%
1,000万円台11.7%
1,100万円台8.8%
1,200万円台9.1%
1,300万円台5.8%
1,400万円台4.2%
1,500万円以上15.4%

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

年収分布では700万〜1,500万円に幅広く分散しており突出したボリュームゾーンはありません。1,500万円以上の方が合計で約15%以上と、役員クラスや高度なスペシャリストが上位の年収帯を形成しています。

【23区別】東京の平均年収ランキング

23区の中で最も平均所得が高いのは港区で約1,780.8万円、最も低いのは足立区で約395.9万円です。

本ランキングの平均所得は、総務省「令和6年度 市町村税課税状況等の調」のデータをもとに算出しています。算出方法は「課税対象所得 ÷ 所得割の納税義務者数」です。本数値は住民税の課税対象所得から算出した所得ベースであり、給与収入(年収)とは異なります。比較の際は“東京23区内の所得水準の傾向”としてご参照ください。

平均所得
港区1,780.8万円
千代田区1,175.5万円
渋谷区1,165.2万円
中央区833.1万円
目黒区778.7万円
文京区762.5万円
世田谷区659.7万円
新宿区651.3万円
品川区598.2万円
杉並区556.2万円
江東区528.7万円
豊島区522.8万円
台東区512.4万円
中野区494.7万円
大田区493.8万円
練馬区476.3万円
墨田区455.4万円
荒川区444.1万円
北区440.9万円
江戸川区424.5万円
板橋区422.4万円
葛飾区399.5万円
足立区395.9万円

出典:総務省「令和6年度 市町村税課税状況等の調」市町村別内訳 – 第11表 課税標準額段階別令和6年度分所得割額等に関する調(合計)(所得割納税義務者数・課税対象所得・課税標準額・所得割額)

上位3区は港区(1,780.8万円)、千代田区(1,175.5万円)、渋谷区(1,165.2万円)で、いずれも1,000万円を超えています。港区は2位の千代田区に約605万円の差をつけており、外資系企業の本社や金融機関が集積するエリアで高所得層の居住者が多いことが背景にあります。千代田区と渋谷区はIT企業やスタートアップの集積地としても知られ、経営層や高度専門職が多く居住している傾向がうかがえます。

4位以下は中央区(833.1万円)、目黒区(778.7万円)、文京区(762.5万円)と続き、都心部や城南エリアが上位を占めています。一方で下位に目を向けると足立区(395.9万円)、葛飾区(399.5万円)、板橋区(422.4万円)と、城北・城東エリアの区が並びます。1位の港区と23位の足立区の差は約1,385万円にのぼり、同じ23区内でも居住エリアによって所得水準に大きな開きがあることが分かります。

【業種別】東京の平均年収ランキングTOP25

業種別で最も平均年収が高いのは損害保険の1,129.6万円で、WEB制作(1,126.7万円)、ベンチャーキャピタル(1,080.3万円)が続きます。

業種全体男性女性
損害保険1,129.6万円1,178.1万円977.6万円
WEB制作1,126.7万円1,126.7万円
ベンチャーキャピタル1,080.3万円1,162.5万円906.7万円
プライベートエクィティ1,069.5万円1,243.0万円775.9万円
投資顧問1,068.4万円1,146.8万円932.6万円
ソフトウェア1,033.9万円1,094.1万円814.1万円
投資信託1,024.0万円1,044.5万円959.7万円
証券1,022.0万円1,052.4万円933.9万円
医薬品1,014.2万円1,056.1万円940.4万円
リース・ノンバンク1,001.1万円1,015.5万円919.3万円
監査・コンサルティング999.7万円1,034.3万円885.8万円
銀行・信金・信組984.2万円1,020.4万円857.9万円
その他保険979.5万円1,017.2万円803.3万円
ネイティブアプリ976.2万円1,022.1万円896.3万円
TV・番組制作・芸能プロダクション963.7万円1074.2万円679.7万円
通販・EC961.1万円975.2万円931.7万円
自動車・部品951.5万円971.2万円853.1万円
信託銀行949.6万円992.0万円810.3万円
不動産投資947.9万円1018.1万円800.4万円
商社(総合)945.9万円956.7万円902.0万円
システムインテグレーター939.8万円988.9万円749.6万円
エネルギー・プラント931.5万円949.3万円824.2万円
その他技術サービス(技術者派遣・認証機関・研究機関)923.7万円940.4万円832.2万円
生命保険919.0万円973.6万円793.6万円
デジタルマーケティング(WEB広告代理店・アドテク・分析/解析系)896.7万円952.4万円755.0万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

上位には、損害保険、WEB制作、ベンチャーキャピタル、プライベートエクイティ、投資顧問など、専門性の高い金融系・デジタル系の業種が並ぶ結果となりました。これらの業種は、投資判断やリスク管理、企業価値向上支援といった高度な意思決定に関わる業務が多く、成果に応じた報酬水準が高く設定される傾向があります。

また、ソフトウェアやネイティブアプリ、デジタルマーケティングといったIT・デジタル領域も上位に入り、事業成長や収益に直結する技術・データ領域の価値の高さが年収に反映されています。

男女別に見ると、多くの業種で男性の平均年収が女性を上回る傾向があり、特にプライベートエクイティ(約467万円差)やTV・番組制作(約394万円差)などでは差が大きくなっています。一方で、通販・ECや投資信託などは比較的差が小さく、職種構成や評価制度の違いが年収差に影響していると考えられます。

【職種別】東京の平均年収ランキングTOP15

職種別で最も平均年収が高いのは経営・事業企画の1,073.4万円です。

業種全体男性女性
経営・事業企画1,073.4万円1,115.1万円931.9万円
コンサルティング・アドバイザリー1,038.1万円1,084.4万円864.1万円
内部統制・監査1,029.4万円1,065万円970.6万円
法務・知財1,003.3万円1,025.3万円956.0万円
金融961.6万円1,022.8万円820.6万円
経理・財務905.1万円940.3万円821.5万円
IT896.2万円920.9万円789.6万円
人事・労務870.8万円918.1万円816.5万円
メディカル・バイオ868.1万円936.5万円781.1万円
土木系858.9万円904.8万円592.7万円
技術系846.4万円864.2万円710.2万円
マーケティング・商品開発846.3万円914.5万円768.2万円
営業841.3万円873.7万円705.8万円
総務・広報840.1万円883.2万円805万円
建築系835.1万円863.8万円720.6万円

※当社実績(2024年1月~2026年4月、想定年収)より

上位4職種はいずれも全体で1,000万円を超えており、経営・事業企画(1,073.4万円)、コンサルティング・アドバイザリー(1,038.1万円)、内部統制・監査(1,029.4万円)、法務・知財(1,003.3万円)の順です。経営・事業企画は男性1,120.4万円と全職種で最も高く、事業戦略の立案や経営判断に関わるポジションの報酬水準の高さを反映しています。

男女差の観点では、内部統制・監査(男性1,065.0万円、女性970.6万円、差約94万円)と法務・知財(男性1,025.3万円、女性956.0万円、差約70万円)が上位職種の中で男女差が小さい点が注目されます。いずれも資格や専門知識が評価軸となりやすく、性別よりもスキルや経験が報酬に反映されやすい職種です。同様に人事・労務(差約101万円)や総務・広報(差約78万円)も比較的差が小さく、管理部門系の職種は男女差が抑えられている傾向にあります。

一方、コンサルティング・アドバイザリー(差約220万円)や金融(差約202万円)、土木系(差312万円)は男女差が大きくなっています。これらの職種ではシニアポジションの男性比率が高いことが差の主な要因と考えられます。

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この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment

編集部

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