【75-6】溶射材開発課 製品評価・分析・試作（未経験可）
想定年収
520万円 ~ 600万円
勤務地
岐阜県
従業員数
1,110名（単体791名）
仕事内容
部署：溶射材事業部 溶射材開発課
■業務内容
当社の溶射材開発課にて、溶射用粉末材料（開発品）の検査・分析業務を主軸として、皮膜評価・粉末の試作など一連の実務を担っていただきます。具体的には、XRF、ICP等を用いた化学組成分析をはじめ、粒度分布や流動性などの物性評価、分析データの整理・評価レポート作成、測定方法の妥当性確認、さらには原料変更や工程変更に伴う計画変更対応など幅広い分析・評価業務を担当いただきます。
＜溶射・溶射材とは＞
溶射とは、燃焼炎や電気エネルギーを用いて各種材料を溶融し、素材の特徴を表面に付着させて皮膜を形成させることにより、耐摩耗、耐食、耐熱など様々な機能を付与する技術です。当社では長年にわたる研磨材製造で得られたパウダーテクノロジーを活かし、溶射材の研究開発を行っています。特にサーメット、セラミック粉末においては、高い粉末調整技術および自社所有溶射装置を使用して得られる豊富なデータにもとづいたソリューション提案により、品質、対応力に国内外のお客様より高い評価をいただいています。高い耐久性が必要とされる航空機部品や、耐食が要求される鉄鋼製品などに、当社の溶射材が使用されています。
＜具体的な業務内容＞
①粉末材料（開発品）の検査・分析
・粉末の化学組成分析（XRF、ICP、炭素・酸素分析など）
・粉末の物性評価（粒度分布、流動性、嵩比重 等）
・分析データの整理および評価レポート作成
・品質規格の検証および測定方法の妥当性確認
・原料・工程変更に伴う変更計画対応（検査、評価、妥当性確認 等）
②粉末材料および皮膜の評価
・溶射施工でのテストピース作成
・皮膜評価（断面観察、SEM観察、硬度、摩耗試験 等）
・分析・評価結果をもとにした課題抽出および改善提案
③（適性に応じて）試作・開発業務への関与
・粉末試作（造粒、混合、粉砕 等）および条件検討
・工程設計および品質検証
・顧客要求に応じた評価・技術検討
仕事内容変更範囲
会社の指示する業務
職位
ー
募集背景
ー
募集人数
ー
応募条件
技能/経験
＜必須要件＞
・理系学部の出身者（化学、材料、化学工学系）
＜歓迎要件＞
・化学分析の実務経験（XRF、ICP、炭素分析、酸素分析 等）
・粉体特性評価（粒度分布、比表面積 等）の経験
・SEM等を用いた材料観察経験
・粉体材料、セラミックス、金属材料に関する知識
・製造現場での試作・工程検討経験
・品質管理、品質保証に関する知識・経験
学歴
大学
職務経験
不問
業界経験
不問
年齢
年齢制限不問
英語力
その他語学力
語学力詳細
ー
勤務条件
雇用形態
無期雇用
試用期間
有り(6ヶ月)
給与
月給制
年収：520万円 ~ 600万円
月収：26万円～
月額基本給：26万円～
賞与・インセンティブ
年2回 昨年実績：9.0ヶ月（2025年度）
6、12月
昇給
有り 年1回 / 4月
勤務地
岐阜県
溶射材事業部（〒509-0103 岐阜県各務原市各務東町5-82-28）
交通手段1 沿線名：JR高山本線 駅名：各務ヶ原駅 最寄駅から：タクシー15分
勤務地変更範囲
出向
就業時間
08:00～17:00
休憩時間：60分
残業：月20時間～40時間程度
残業手当
通常の残業代
勤務実績に応じて別途残業手当を支給させて頂きます。
通勤手当
交通費：一部支給(会社規程に基づき支給)
その他手当
資格合格奨励金制度、発明報酬金制度
休日・休暇
完全週休二日制
年間休日：127
年間有給休暇：入社7ヶ月目には最低10日以上
【休日・休暇詳細】
（土・日）、祝日、GW・夏季・年末年始休暇（有給休暇 入社時1～10日付与 翌4月11日付与）
【有給休暇】慶弔・特別・メモリアル休暇、育児休暇、介護休暇等
社会保険
雇用保険, 健康保険, 労災保険, 厚生年金
福利厚生
□家賃補給金制度・引越補助（※社内規定による）
□社員食堂完備（1食180円）、制服貸与、車通勤可、無料駐車場
□提携リゾート施設利用可、社員旅行制度
□従業員持株会制度、社内緊急貸付制度
□財形貯蓄制度、退職金制度、確定拠出年金
□通信教育受講補助、親睦団体活動助成（フットサル、テニス、スキー・スノーボード etc.）
□永年勤続表彰制度、LTD（長期所得補償保険）、社員旅行、社有車貸出制度（社内規程有）
受動喫煙対策
就業場所 原則禁煙（分煙）
備考
ー
選考内容
選考プロセス
適性試験：有り 、 面接回数：2回～2回
求人No.：NJB2375783
最終更新日：2026/4/21
企業情報
企業名
株式会社フジミインコーポレーテッド
代表者名
代表取締役社長 関 敬史
設立
1953年3月
従業員数
1,110名（単体791名）
資本金
4,753,000,000円
本社所在地
〒452-8502 愛知県清須市西枇杷島町地領2-1-1
株式公開
プライム
日系・外資
日系
事業内容
【研磨材及び鏡面仕上材の製造・加工・販売並びに研磨機械等の販売】
・半導体シリコンウェーハ用、ハードディスク用、半導体デバイスCMP用、水晶デバイス用、ワイヤーソー用超精密研磨剤（ラッピング材・ポリシング剤）の開発・製造・販売
・サーメット溶射材の開発・製造・販売
事業に関する特色
＜精密研磨材のトップメーカー＞
当社は、国産初の精密人造研磨材メーカーとして創業し、蓄積されたノウハウと研究開発力を武器に、電子部品や光学レンズ、自動車のボディなどの表面加工に使用される精密研磨材のパイオニアとして成長してきました。
今日では多様な化学作用を活用することで、当社の精密研磨材は分子レベルでの表面加工をも実現できるまでに至り、スマートフォンなどに搭載される半導体デバイスの製造に不可欠な技術となっています。
主力の半導体シリコンウェハー向け研磨材では、高平坦化や生産性向上が求められているラッピング材と、原子レベルの平滑性を実現する最終仕上げ用ポリシング材で、それぞれ約9割の世界シェアを有し、スマートフォン、医療機器、人工知能や自動運転など、最先端分野の産業発展を支え、化学の力で世界中の快適な暮らしに貢献しています。
＜POWDER & SURFACE＞
精密研磨材のリーディングカンパニーとして業界を牽引してきた当社では、その歴史と実績に安住することなく、培ってきた微粒子製造と表面創成の技術を基盤に、「パウダー＆サーフェスカンパニー」への飛躍を目指して新規事業にも積極的に挑戦し、多様な分野のお客様へ世界最高技術を提供すべく新技術・新製品の研究開発に取り組んでいます。
■主力商品世界シェア：84.0％
約70年にわたる精力的な研究開発を重ねた結果、特に主力の半導体の基板であるシリコンウエハーの製造工程で用いられる研磨材で、世界シェア84%を誇っております。あらゆるデジタル製品はもちろん、人工知能やIoT、自動運転といった世界中の技術革新・発展を技術で支えています。
■研究開発人員比率：31.5％
研究開発投資比率の高さに加えて、全社員の約3割が研究開発職として従事しています。当社は研究開発型メーカーとして、これまでに培ったコア技術を駆使し、更なる技術開発に向け日々取り組んでいます。
会社の特色
・企業理念に掲げる「強く、やさしく、面白い会社」の実現に向け、従業員満足度調査を定期的に行い、社員が働きがいを持って、安心して仕事に取り組める環境づくりを継続的に推進しています。
■月平均所定外労働時間：21.9時間
当社では、従業員一人ひとりが安全にいきいきと働ける職場づくりを目指し、長時間労働が常態化しないよう、生産性向上のための仕組み作りと業務効率化のための改善活動を推進しています。「狙い通りの実験結果が中々得られない」等の事情により、一般に労働時間が長くなりがちな研究開発職においても、労使間で決めた時間外労働の上限時間を超えないよう管理し、またチームで研究開発を行うことで特定のメンバーに業務負荷が集中しないよう対策を講じています。
■離職率：2.1%
当社では、従業員一人ひとりの成長が企業の成長に繋がると考え、長期就業を前提とした人事制度や教育制度を構築しています。また、労使間の健全かつ一体感のある企業風土が当社の長期的な企業価値の源泉の一つと捉え、上司との定期的な面談の機会や、社内コミュニケーションを大切した風土づくりに取り組んでいます。その結果、定年退職を除く離職率は2.1%と、多くの従業員の方が安定的に就業されています。
その他の特色
■対売上高研究開発投資比率：8.8％
売上高研究開発費率とは、売上高に対して、研究開発にかけた費用の割合を示し、将来に向けた研究開発にどの程度力を入れているかを示す指標です。当社では毎年、国内の化学系のメーカーの中でもトップクラスの水準である10%前後を研究開発費として継続的に投じています。業界最先端の研究開発設備の導入をはじめ、大学や他企業との積極的な交流にも取り組み、新たな技術の開拓にも注力しています。
■自己資本比率（無借金経営）：84.0%
自己資本比率とは、企業活動の資本のうち返済不要の自己資本の割合で、財務上の安定性を示す数字です。一般に40％以上あれば倒産しにくく70％を超えると理想的といわれます。安定した財務基盤を背景とした、研究開発や設備への積極的な投資を継続しています。
■海外売上高比率：77.8％
当社は、国内に限らず海外のお客様にも多数の製品を供給しており、実に売上の半数以上が海外のお客様よりの売上です。また、海外のお客様のニーズをいち早く確認し、迅速かつ安定的に製品を供給するために、複数の海外拠点を設けています。今後、より継続的に世界中のお客様のニーズに応えるためにも国内外問わず有望市場の探索を続けていきます。
■営業利益率：18.8%
営業利益率とは、売上に占める営業利益の割合を指します。付加価値の高い製品、サービスを提供し、お客様に認めて頂いたことを表しており、日本の製造業における売上高営業利益率の平均は5.2%（2023年実績※）に対し、当社は10年連続で10％以上を推移しております。市場においてより付加価値の高い製品を提供することで、お客様から必要とされ続けていることが大きな要因の一つです。
※出典：2024年経済産業省企業活動基本調査
売上実績
求人No.：NJB2375783
最終更新日：2026/4/21