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オンライン選考がウィズコロナ時代のニューノーマル?

 

ウィズコロナ時代の企業を大変革!
2020年はオンライン面接普及の元年に 

私たちの日々の暮らしに大きなインパクトを与えている今回の「コロナショック」。
日本経済においても政府の緊急事態宣言の発令をきっかけに、会社運営に関わる当たり前の慣習、ルールを根本から問い直す動きが静かに広がり始めています。


緊急事態宣言の解除と外出自粛の段階的緩和、そしてまだ見ぬ第二波への警戒。
このような状況下で企業の採用活動はどのように変化しているのか?ウィズコロナ時代の最新市場動向をご紹介していきます。

ニューノーマルを見据えて動き出す企業、採用活動のオンライン化が競争力の鍵に

新型コロナウィルスの感染拡大が懸念され、緊急事態宣言の影響を受けて停滞、ストップすることが多かった企業の中途採用活動。しかし、ここに来てリモートワークの環境が整った大手企業を中心に再開へと動き出すケースが増えています。

そんな中でジェイ エイ シー リクルートメントは取引のある企業を中心にオンライン面接の実施状況に関する調査を行い、336社からの回答を得ました。
その調査結果では既にオンライン面接を実施している企業は約7割にものぼり、オンライン面接を実施することで「居住地に関わらず多くの候補者と面接が出来るようになった」「面接のスケジュール調整が行い易くなった」などの効果が現れているそうです。

現状、オンライン面接に意欲的なのは都市圏に本社を置く大企業が中心ですが、業種別に見るとデジタル技術に対する理解度が高いIT・インターネット業界は企業規模を問わず、オンラインでの採用選考にシフトしている傾向です。

GAFAのようなグローバル規模のハイテク企業がコロナショック時にオンライン選考へと移行した影響もあり、今後優秀な人材をいち早く獲得するためにはオンラインを活用した採用手法に注力し始める企業も増えてくるものと思われます。

一方で、オンライン採用の進め方がわからない、選考に踏み込めないという企業や職種も

一方で中小企業や地方の企業を見てみると、オンラインでの採用選考の導入率はまだまだ低い傾向にあります。
実際の方法や手順がわからない、知識を持っている社員がいない、そういった理由から着手できていない企業が多いのもまた現実です。

さらに採用選考のプロセスにおいて、きちんと会って対面で話をしないと適切な人物評価が行えないと考えている面接官、人事担当者も多く、コミュニケーション能力が求められる営業職などの職種においても同様の傾向は見られます。
オンラインを活用した採用選考は試行錯誤の段階にあり、企業側も試しながらメリットやデメリットを確認、評価しているような状況です。

積極活用に舵を切った企業は、オンラインならではのアプローチで自社の魅力を訴える

既にオンラインを想定した採用活動を積極的に進めている企業の中には、オンラインならではのアプローチで自社の魅力を訴えているケースもあります。
面接を実施する際はZoom等のビデオ会議システムを利用するのが一般的ですが、その際に自社の事業や魅力を説明するパワーポイント資料などを画面で共有し、応募者に理解を深めてもらうための工夫を行っています。

また、お互いにリモート(遠隔)で参加するという仕組みや特性を活かし、応募者と現場社員の引き合わせをオンラインで柔軟に行うといったケースも出てきています。
従来であれば現場社員との顔合わせは別日程で調整することが多かったものの、面接の途中でチャットやメッセージアプリ等を活用して社内の現場社員に話しかけ、オンライン面接に合流してもらうといった運用ケースも出てきています。

さらに採用活動を行っている人事担当者の視点で見ると、オンライン会議の普及は面接終了後の評価時にも役立ちます。 配属先の候補となる部門や現場の長にフィードバックが行いやすくなり、よりスピーディーで精度の高い評価、選考が可能になるという声も出てきています。配属先が遠隔地となる場合や海外拠点となる場合などは特に便利で、採用業務の効率化にも一役買っています。

ジェイ エイ シー リクルートメントでもコロナショックを機にご登録者の方々とオンラインで面談(WEB面談)を行うケースが非常に多くなっており、個別のキャリアアドバイスはもちろん、オンライン面接を想定した事前対策のレクチャー、アドバイスを行うケースも出てきています。

選考、採用手法は変革の真っ只中、ウィズコロナはオンライン面接普及の元年に

既に積極的にオンラインを活用する企業とそうでない企業の差は出てきているものの、優秀な人材の獲得を巡る争奪戦の中では、オンラインでの選考、採用を取り入れることが重要な競争要因になる可能性もあります。

折しもアメリカのSNSサービス大手、Twitter社がいち早くリモート勤務の無期限化を発表しましたが、日本国内でも採用難が発生している技術系の人材分野に関しては、オンライン採用、リモート勤務といった対応を進める企業が増えてくることも予想されます。

コロナショック下の現在はまさに多くの転職希望者にとって「オンライン面接普及の元年」であり、選考、採用手法の大変化の真っ只中にいる状況とも言えます。
また、企業にとっても変化対応力、デジタル技術の活用力が問われ、それらが自社の人材採用力に直結する時代を迎えようとしています。
オンラインの良さ、対面(アナログ)の良さ、双方に長所はありますが、今年は確実にオンライン選考、採用の動きが拡大する年になりそうです。



※本稿は執筆者の個人的見解であり、ジェイエイシーリクルートメントの公式見解を示すものではありません。

この記事の著者

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春野 直之

Web/FinTechディビジョン 部長

立教大学を卒業後、2006年に株式会社ジェイエイシーリクルートメントに入社。

人事担当として中途・新卒採用に従事した後に、若年層向けのキャリアアドバイザー職を経て現在はデジタルマーケティング・EC・メディア・アプリ・ゲーム等インターネット領域全般を管掌。30代~40代のキャリア経験豊富な方を中心に大手からベンチャーまで幅広く支援。



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