外資系メーカーへの転職|主な職種や求められるスキル

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公開日:2021/10/26 / 最終更新日: 2025/12/05

転職市場で人気の外資系メーカー企業には、どのような特徴があり、どのような企業があるのでしょうか。外資系メーカーへの転職を考えている方に向けて、人気の理由や主な職種、求められるスキル、年収相場まで、日系企業との違いを交えて詳しく解説します。

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外資系メーカーとは


外資系企業とは、外国資本が経営に関与している企業のことです。近年では、外国人経営者がいる企業も含めて「外資系」と呼ぶことがあり、大きく分けて下記の4つの形態があります。


1.外国企業の日本支社

2.外国企業が日本で設立した100%子会社(日本法人)

3.日本企業と外国企業が共同出資して設立した企業

4.外国の企業が日本企業の株式を取得して資本参加した企業

一方、メーカーとは、製造業を営む企業のことで、その業種は多岐にわたります。

つまり、外資系メーカーとは、海外の企業が日本に子会社を設立したり、日本の企業に投資して経営権を取得したりして、日本国内で製造・販売活動を行う企業を言います。

主な外資系メーカーの例を挙げると以下のとおりです。

業界企業名
IT日本IBM、日本オラクル、日本マイクロソフト、レノボ・ジャパンなど。
製薬・医療機器ジョンソン・エンド・ジョンソン、ファイザー、アストラゼネカ、シーメンスヘルスケア、ノバルティスファーマなど。
ケミカル(化学)BASFジャパン、デュポン、ヘンケルジャパン、メルク、スリーエム ジャパンなど。
消費財P&Gジャパン、日本ロレアル、ネスレ日本、日本ケロッグ、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングスなど。
自動車フォルクスワーゲングループジャパン、BMWジャパン、メルセデス・ベンツ日本、ステランティスジャパン、ボルボ・カー・ジャパンなど。
機械ABBジャパン、シーメンス、GEジャパン、ダナハー・ジャパン、アトラス・コプコなど。
電機・重工シュナイダーエレクトリック、エマーソン・ジャパン、ハネウェルジャパン、ロックウェル・オートメーションなど。
ラグジュアリーブランドルイ・ヴィトン・ジャパン、グッチ・ジャパン、プラダ・ジャパン、エルメス・ジャポンなど。

外資系メーカーに共通する特徴

外資系企業は、メーカーに限らず実力主義が特徴だといわれています。多くの日本のメーカーでは今も年功序列制度が主流のため、日系メーカーから外資系メーカーへ転職すると、企業文化の違いに戸惑うことがあります。特に、年齢に関係なく実力で昇進できる点や、フレックスタイム制の導入は、外資系メーカーに広く見られる特徴です。

年収相場

日系メーカーの企業と比較して、外資系メーカーの方が、一般的に年収が高いとされています。
業種や企業、職種によりますが、目安として、外資系メーカーの年収相場は以下の通りです。
・業界4年目以降:700~900万円程度
・業界4年目以降かつマネージャー:1,000万円~

ただし、インセンティブ給の割合が大きい職種では、上記の限りではありません。例えば契約件数によってインセンティブ給が異なってくる営業職の場合、「昨年は年収1,000万円だったが、今年は年収700万円だった」という話はよくあります。

JACが転職をサポートした実績のなかから、外資系メーカーへ転職した場合の年収相場や転職事例について、後の章で詳しくご紹介します。ぜひご覧ください。

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給与制度と福利厚生

給与制度について、メーカーに限らず外資系企業全般にいえることですが、基本給とインセンティブ給で構成されていることが多いです。インセンティブ給とは、個人のパフォーマンスに支払われる給料です。
マネージャー以上のステータスでは、年俸制を導入している企業が大半です。

福利厚生については、住宅手当や慶弔手当、家族手当、退職金手当などを支給する企業は少ない傾向にあります。これはメーカーに限らず外資系企業全体に共通しており、最近は日本企業でもこれらの手当を減らす動きが見られます。一方、日本の法律により、社会保険についてはカバーされています。

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外資系メーカーに向いている方


外資系メーカーと一口にいっても、アメリカ、ヨーロッパ、アジアのどの国の資本なのかによって、文化、慣習、そしてそれに基づく考え方や企業文化も異なってきます。しかし、共通して、下記のような方々が、外資系メーカーに向いているといえます。

応募する職種のスキルや実績がある方

スキルや実績を重視して転職活動をしている方にとっては当然かもしれませんが、日系企業の「メンバーシップ型」とは異なり、外資系メーカーは「ジョブ型」採用を基本とし、人柄よりも経験やスキルが重要視されます。

そのため、応募職種に関する明確なスキルや、成功体験、大きな課題を乗り越えた実績がある方が向いているでしょう。

能動的にアクションができる方

外資系メーカーは、日系メーカーに比べて意思決定が早く、その後も迅速な対応が求められます。仕事を待っているタイプ、指示がないと業務着手ができないタイプの方は、そのスピードに付いていけない場合があるでしょう。
そのため、自ら仕事を提案・遂行する能動的な姿勢や、責任を持って最後までやり抜く主体性が求められます。

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意見を理論的に主張できる方

外資系企業では個人の意見が重視されるため、論理的に自分の考えを伝える力が求められます。また、話す相手の文化的背景を考慮し、たとえば外国人上司と日本人上司・同僚では発言の仕方を変えるなど、柔軟なコミュニケーション力も必要です。

そのため、意見を理論的に主張でき、かつ臨機応変な方が向いています。

異文化への理解が深い方

外国人の上司や同僚が多数いる外資系メーカー。異なる文化、慣習、考え方を理解することが、コミュニケーションの第一歩となります。個を尊重し、異文化への理解を深めることが、常に必要な環境です。そのため、 異文化への理解が深い方、またそのようなグローバルな環境に適応する努力ができる方が向いています。

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外国語スキルが高い方

異文化への理解に加えて、高い語学力も重要です。多くの外資系メーカーでは英語が公用語となっているため、英語力は必須です。さらに、企業の本国の言語を話せると、より高く評価されます。
特にマネージャー以上の役職に就く方は、外国語スキルは必須となります。


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外資系メーカーの主な職種と求められるスキル


日系メーカーにおいても同じ職種がありますが、外資系メーカーでは業務内容が異なったり、それによって求められるスキルが異なったりといったことは、往々にしてあります。

マーケティング/Marketing

外資系メーカーの場合、本国でできあがった製品をいかに日本市場に向けて売っていくかという点が、大きな役割となります。そのため、製品作りの段階で携わることは、ほぼないといえます。
スキルとしては、広告予算の効果を最大化させる企画力や運用力、およびコミュニケーション能力が必要です。
広告と一口にいっても、企業によってターゲットは異なるので、広告手法も異なってきます。つまり、テレビCM、雑誌広告、SNS広告、小売店でのサンプリング、リアルイベントと、さまざまです。そこでマーケターは、ターゲットや消費者の理解、広告コンセプトづくり、さらには販売戦略の設計などが求められます。そのため他部署とのコミュニケーションが非常に重要となります。
さらに、本社や決裁権のある部署にもプレゼンテーションを行い、費用対効果を理論的に説明する必要があるので、そのような観点でもコミュニケーションスキルが必要です。

卸、小売店、消費者を意識した営業/Sales

いわゆる営業部ですが、販売網や流通を持っている、ECで売り上げているなど、企業形態によって営業の機能も異なります。企業によっては営業機能を外部委託している場合もあります。
日系企業との違いの一つは、会社の規模に対して営業の割合が低いことがいえます。効率的な営業活動を行っているからというのが理由のようです。裁量権が日系企業より大きいので、自分の判断で迅速に仕事を進めたい方には向いているといえます。

生産統括/サプライチェーン/Production control / Supply chain

生産統括/サプライチェーンは、日々、需要予測を行い、生産数量を決定する必要があります。海外にある工場に、日本から指示を出す業務や、購入する原料の調達先を探したり、実際に購入したりする購買業務などがあり、一定の裁量権があります。
マーケットの需要は、外部要因を大いに受けるので、時代の流れ、社会情勢などにアンテナを張って、先々を予測していくという姿勢も必要です。

消費者調査

マーケティング部に、消費者調査チームが内包されている企業もありますが、独立した部署になっている企業もあります。
マーケット対象である日本の消費者のインサイトを常に追い、分析し、レポートにまとめます。本社が、次回の新製品を企画する際、そのレポートが重要な数値根拠となります。
またマーケティング部の施策によって、消費者に企業のメッセージが確実に届いているか、またそのニーズが正しいかなどを検証します。
日系メーカーで消費者調査を行ってきた方であれば、特別、難しい業務内容ではありませんが、レポートを書く際やミーティングでの発表の際は、本社がある国の言語や慣習に合わせる必要があります。

研究開発(R&D)

外資系メーカーの場合、研究開発自体は本国で行われています。
そのため、日本のオフィスでは、日本発売に向けて法律的に問題はないかを確認するということが、メインの業務になります。そして問題がある場合は、法律に即したパッケージや表示に変更するなど、本国で開発、造成された既存品をもとに、日本市場にマッチするようにカスタマイズさせながら展開させていくという業務となります。

人事(HR)

メーカー業界によらず、外資系企業の人事部は、日本系企業と異なり、細分化された仕事が多いです。例えば外資系企業で採用を行う際は、事務的なフレームワークを作るまでが業務となります。そして実際の採用は、各部門に任せることとなります。
また外資系メーカーにおいては、ビジネスパートナーという人事業務があります。これは、人事部の観点をもって、現場部門の成果を達成させるために、または最大化させるために、組織体系や、昇給、評価をサポートするという業務です。部門の業績レビュー会議に参加したり、タレントマネジメントを実施したり、またサクセッションプラン(後継者育成計画)の作成を行う場合もあります。


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外資系メーカーの業界別転職動向

ここからは、外資系メーカーの転職動向を以下の4つの業界別に解説していきます。

1. IT業界

2. メディカル(医療)業界

3. ケミカル(化学)業界

4. 消費財業界

ソフトウェア、ハードウェア、Webサービスなど多彩なIT業界

ここ数年で巣ごもり需要の増加により業務量が増加し、現在も採用活動が活発です。

日系メーカーは、商品自体の機能や性能、価格の手頃さが大きな強みです。一方、外資系メーカーは、スマートフォンなどに見られる使いやすさ、斬新さ、独自の世界観といった「体験」を重視しています。

こうした価値の違いを理解し、高い創造力を発揮できる方が、外資系メーカーに多く活躍しています。例えば、数多くのコミュニケーションアプリがある中でLINEが生き残っているように、外資系メーカーでは「業界トップでなければ今後生き残れない」という意識を持ち、日々の業務に取り組んでいます。

ロイヤルカスタマーとのエンゲージメントを伸ばし、そのデータを蓄積して利活用し、マーケティング広告ビジネスに展開したり、新サービスをリリースしたりします。


IT業界におけるハイクラスの転職

あらゆる職種において、マネジメントを含むポジションでも、プレーヤーができるIndividual contributorが求められています。
実績や英語のスキルが十分であること、また下記のような方であることが前提ですが、日系企業や異業界からの転職も可能です。


・アントレプレナーシップをもってやってきた方
・スピード感があるのが好きな方
・年収を上げたい方
・ベンチャーマインドがある方
・ビジネスインパクトを求めている方

IT業界で、現在、求められている職種

大手企業においては、セールス、マーケティング、プロジェクトマネジメント、事業戦略、経営戦略、オペレーション構築、サプライチェーンなど 幅広く、求められています。

企業例:日本IBM(日本アイ・ビー・エム株式会社)、日本マイクロソフト株式会社、レノボ・ジャパン株式会社

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ファーマやヘルスケアといったメディカル(医療)業界

医薬品や医療機器を扱うメディカル系の企業でも外資系企業はその存在感は強く、転職後のマーケット内での市場価値を上げてくれるでしょう。


ワクチンや治療薬などで注目を浴びたのは記憶に新しいです。命を扱う仕事で、感染を徹底して防いでいくことからも、商談がオンライン化に切り替わるなど、ここ数年は変化しています。

一方で「IT化が遅れている」と叫ばれている医療業界ですが、大手企業においても、IT化、またITによるビジネス変容を進めるきっかけになったのも確かです。企業内のデジタライゼーションはもとより、医薬品の各フェーズでITを駆使した開発などが進み出しています。

デジタルマーケティング、AI創薬、バーチャル治験、リアルワールドデータなど話題に事欠きません。さらに、IT化だけでなく、またモダリティとしてもデジタルセラピューティクス、バイオ医薬品、遺伝子治療薬など、今後のマーケット拡大から、目が離せない状況です。そのマーケットを、グローバルでも日本の市場でも引っ張っているのが、外資系の製薬メーカーです。

そういった会社では、下記のようなポジションを中心に転職意欲が増しております。実際に見てみましょう。

メディカル(医療)業界におけるハイクラスの転職力

日系企業との大きな違いは、職務ごとに業務範囲が明確に分かれており、いわゆる「ジョブ型」の働き方に近い点です。そのため、マネジメントに携わりたい方や、専門性をさらに高めたい方には、外資系企業への転職は前向きな選択肢となります。
付随して、採用時は人柄のみならず、スキル、および、その根拠となる前職での実績が重視されます。

ファーマ業界で、現在、求められている職種

優秀な方を常に求めており、キャリアUPをしたい方はぜひチャレンジを。

メディカル職
会社によって職務範囲が異なることもありますが、日系・外資問わずメディカル職の採用は増えています。未経験MSLも引き続き採用している企業も多く、それにともない、経験者MSLやオフィスメディカルの位置づけになるMedical Affairsも採用は活発です。メディカル職は比較的新しい職種ですが、メディカル部門でキャリアを築く方々も増えており、将来性のある職種です。

開発職
グローバルプロジェクトマネージャーや、企画戦略系ポジションであるクリニカルサイエンスの採用が活発です。

CMC
グローバル開発を前提に、薬事申請がメインの業務となります。

KAM/OLL
各社、本社マーケティングサイドと現場との橋渡し役として新たにポジションを作るケースが増えております。特定エリアに強みをもっていることや、トップKOLへのコンタクト経験の有無などが求められます。

エクセレンス(コマーシャル、マーケティング)
モダリティの多様化にともない、各社のコマーシャル組織の変化・改革が急速に進んでいます。それに伴い、上記職種についても外部の優秀人材の採用に舵を切る企業が増加傾向にあります。

IT(プロジェクトマネージャー)
DX対応が主な業務となります。スタッフクラスだけでなく、マネジメントクラスにおいても求人は出てきております。また、全体傾向として、ヘルスケア業界以外の出身者も積極的に採用を進めている企業も少なくありません。

ファーマ業界における転職については、合わせて、こちらの記事もご覧ください。

・ビジネスモデルの大転換にともない、特定の疾患領域の経験者やデジタル人材が求められる業界へ
・医療業界専門リクルートメントコンサルタントのご紹介

メディカルデバイス業界で、現在、求められている職種

前提として、日系企業からの転職も叶う職種といえます。ただし、日系企業とは異なり、基本的には本国開発されたものを日本でいかに販売するかという点がビジネスのポイントになっているので、日系企業で同じ職種でも、業務内容が異なることがございます (内資、外資問わず) 。

フロント
主に、セールス、マーケ・マーコム・デジマ、エンジニア(FSE・テクサポ・アプリ)、クリニカルスペシャリスト、Educationという職種があります。ここ数年で落ち込んだ売り上げを、とにかく上げていくというアイデアと行動力が求められています。
ドクターなどと人脈をもっている方、親和性のあるケミカル業界やファーマ業界の経験者なども歓迎されます。

専門職
主に、RA・QA・QC・GVP、ヘルスケアエコノミクス、臨床開発・臨床研究、事業企画・経営企画、SFE、 購買・SCM・フォーキャスティング、物流・受発注、ロジスティックス、カスタマーサービスという職種があります。
職種によって医療機器クラス分類や、どのパートで何の業務経験を有するのかが重要となります。
専門職種となるため、各採用企業ともに、「こういった部署の、こういった業務を“〇〇〇〇”といったシステムを利用し遂行できる方」と、かなり具体的な業務内容や明確なスキルセットが見えているうえでの求人が大半です。そのため、これまでの経験が、前述の業務内容やスキルセットにマッチしているかを見抜けるかがポイントです。

企業例:ファイザー株式会社、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社、シーメンスヘルスケア株式会社、ノバルティスファーマ株式会社

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電子材料・自動車樹脂など世界的に伸びが期待されるケミカル(化学)業界

ケミカル業界において、日本にある外資系メーカーに限った場合、2020年は採用を控える企業が多く、求人数は例年の30~40%減となりました。しかし、現在、求人数は大きく回復し、例年以上の水準となっています。
日本にある外資系メーカーのうち7割程度は、販売拠点として日本に支社を設置しています。ここでは、セールス職の求人がほとんどです。
残り3割は日本に開発拠点や工場を置いている、いわゆる大手企業(BASF、ダウ・デュポンなど)が該当します。これらの企業は日本市場におけるプレゼンスが高く、日本市場に力を入れている企業が多いため、開発職、マーケティング職、製造関連職などの求人も多岐にわたります。

外資系メーカー各社が日本市場で注力している分野としては、下記が挙げられます。


1. 電子材料(半導体ほか)
2. 自動車樹脂(電気自動車の素材)
3. 電池材料


これらは世界的に今後の伸びが期待されている分野であり、外資系企業にとっても外せない市場です。

ケミカル(化学)業界におけるハイクラスの転職

基本的には実績のある方、英語スキルのある方、かつ外資系メーカーからの転職が多いです。
日系メーカーからの転職を検討している場合、30代までであれば、化学的な知見・応募職種での一定の実務経験、読み書きができる程度の英語スキルが満たされていれば転職成功の可能性はあります。40代以上の場合は、ビジネスレベルの英語力や業界・職種の高い親和性、外資系メーカーでの就業経験が求められます。

ケミカル(化学)業界で、現在、求められている職種

工場長、製造部門マネージャー、生産技術、EHSなど
十分な実務経験と英語スキルがあり、かつ地方勤務ができる方が求められています。(工場は地方拠点が多い)これらの条件を満たす方であれば、50代で決定するケースも少なくありません。
また、定年退職間近の方のリプレイスとしての募集が多いのも特徴です。

セールス
全体の求人のうち40〜50%程度がセールス関連です。外資系企業の中には、アカウントマネージャーとして管理職でありながら部下を持たないケースも多く、部下の管理よりも実際の営業スキルが重視される点は、日系企業と異なります。

品質保証
時代的要因もあり、求人が増えています。業務内容は日系企業と変わりませんが、製造を海外に委託している場合や、サプライヤーが海外にいる場合も多く、英語対応が必要となるケースがほとんどです。

レギュラトリー
化学品の法規制対応に加え、海外から輸入する際の申請作業などは外資系企業でも発生するポジションです。

企業例:BASFジャパン株式会社、デュポン株式会社、ヘンケルジャパン株式会社、メルク株式会社、スリーエム ジャパン株式会社


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食品、飲料、洗剤、化粧品などを扱う消費財業界

ドリンクやお菓子、シリアルといった飲食料品、洗剤やシャンプー、ボディソープといった日用品のメーカーなどが有名です。 日本メーカー企業にも多くの競合が存在します。
日本人の趣味や趣向を研究し、異文化の外国人の上司や同僚と協業していくマーケティング職や、日本の小売販売店との関係構築から始めていく営業職は、 特に多角的な視点が必要でしょう。

消費財業界におけるハイクラスの転職

日系メーカー企業からの外資系メーカー企業への転職は、非常に難関です。基本的には英語ができる即戦力 (プレイングマネージャー、シニアダイレクターなど)のみを募集しており、同業界の外資系メーカー企業からの転職がメインです。 販路やSKUが類似している場合は、異業界からの転職も可能性はあります。

消費財業界で、現在、求められている職種

2020年から、インバウンド需要が下がり日用品やコスメに大きな打撃があり、またホテルや飲食店などの店舗の営業時間がぐっと減らされたことによる食品や飲料にも大きな打撃がありました。 外資系メーカー各社においてリストラはなかったものの、いったん新規採用を止めた時期もありました。

デジタル領域の職種
上記の経緯から、現在は、自社ECサイトによる販路拡大の観点からデジタル領域の求人が激増しています。デジタルマーケティング、社内DX、自社ECでベンダーコントロールできるITコンサル、などが求められています。

マーケティング職(ブランドマネージャーなど)
日系メーカーの企業と異なり、数値(予算管理、売り上げ、費用対効果)に対して責任(評価対象)をもつことが多いです

セールス職
ロジスティクスおよびデジタルの知識を豊富に有している方が求められています。
さらに詳しくは、後述の「外資系メーカーの主な職種と求められるスキル」の「セールス」をご覧ください。

SCM職
受発注から、在庫管理、配送、販売の一連の業務を俯瞰して管理しますが、日系メーカーと異なり、外資系メーカーにおいては、本国から完成品を輸入して日本で販売するというビジネスモデルが前提なので、輸入業務の理解がある方が、求められています。

企業例:P&G Japan(P&Gジャパン合同会社)、ネスレ日本株式会社、日本ケロッグ合同会社、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社


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外資系メーカーへ転職した場合の平均年収は791.8万円

国税庁が発表した「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の民間給与所得者の平均年収は478万円で、正社員に限ると545万円となっています。

一方、JACが転職サポートを行った事例では、外資系メーカーに転職された方の平均年収は791.8万円と、国内平均を大きく上回る高水準です。

このように、外資系企業への転職は、年収面でのメリットが期待できます。

ここからは、年代別や業種・職種別に、さらに詳しく見ていきましょう。

年代別の平均年収

外資系メーカーへ転職した方の平均年収を年代別にみると、以下のようになっています。

年代平均年収
20代前半493万円
20代後半534.6万円
30代前半679.6万円
30代後半686.8万円
40代前半830.9万円
40代後半902.7万円
50代前半1,055万円
50代後半1,142.4万円
60代1,080万円

※当社実績(2023年1月~2025年10月分データ)より

20代は約500万円台、30代で680万円前後、40代は約830~902万円、50代は約1,055~1,142万円と大幅アップしています。専門性やマネジメント力が評価され、キャリア形成と年収アップを両立できるのが外資メーカー転職の魅力です。

業種・職種別の平均年収

業種別にみた外資系メーカー転職者の平均年収は以下のとおりです。

年代平均年収
エネルギー・プラント980.4万円
半導体965.3万円
自動車・部品851.5万円
コンピュータハード・周辺機器850万円
電気・電機835.2万円
機械・装置810万円
化学787.5万円
医薬品773.6万円
食品・飲料740.9万円
金属・素材702.6万円
商社(工業系)650万円
医療機器・用具637.4万円
CSO500万円
その他一般消費財480万円

※当社実績(2023年1月~2025年10月分データ)より

エネルギー・プラントが980.4万円でトップ、僅差で半導体が965.3万円。次いで自動車・部品やコンピュータハード・周辺機器が850万円前後、電気・電機が835.2万円、機械・装置が810万円となっており、これらの業種は高年収が期待できることがうかがえます。

職種別では以下のようになっています。

職種平均年収
内部統制・監査1,216万円
マーケティング・商品開発936.9万円
人事・労務931.8万円
購買・物流・生産管理837.5万円
経営・事業企画837万円
営業791.6万円
経理・財務786.6万円
技術系776.6万円
総務・広報741.4万円
メディカル・バイオ730.2万円
IT697万円
秘書・アシスタント・事務・顧客対応593.5万円

※当社実績(2023年1月~2025年10月分データ)より

職種は内部統制・監査が1,216万円でトップ。次いでマーケティングが936.9万円、人事・労務も931.8万円となっています。購買・物流・生産管理や経営・事業企画も837万円前後と高水準です。

このことから、専門性が高い業種や職種ほど年収アップが期待でき、外資転職・高年収・キャリア戦略を目指す方にとって有力な選択肢であることがわかります。

外資系メーカーの転職事例

JACのサポートによって外資系メーカーへの転職を成功させた方の事例を3つご紹介します。

事例①:外資系の建設機械メーカーへ転職した事例
Dさん(女性/40代前半)

 業種職種年収
転職前EMC – 化学営業 – 法人営業800万円
転職後建設機械メーカーファシリティ・サプライ・マネージャー1,000万円

Dさんは、接着剤や工業薬品メーカーで貿易実務を経験後、シンガポールで約11年間、エンジニアリングプラスチックの法人営業に従事。予算策定や顧客対応、クレーム処理に加え、支店のメンバーマネジメントも担っておられました。帰国後は顔料メーカーで国内大手企業向けの購買提案やコストダウンに取り組み、営業スキルをさらに強化。より専門性の高い領域でキャリアを広げたいとの希望から、当社にご相談いただきました。

当社がご紹介したのは、外資系建設機械メーカーのファシリティ・サプライ・マネージャー。油圧ショベル製造に必要な部品・材料の調達を担うチームのマネジメントを中心に、サプライヤー選定や価格交渉も担当するポジションです。Dさんの購買や営業で培った交渉力と英語力が評価され、見事年収アップでの採用が決定しました。

事例②:日本の電気機器メーカーから外資系医療機器メーカーへ転職した事例
Eさん(男性/40代前半)

 業種職種年収
転職前電気機器品質管理・品質保証1,100万円
転職後医療機器RQ/QAマネージャー1,300万円

Eさんは、電気機器メーカーで生産準備・設計業務を15年以上経験し、英国駐在で顧客対応も担当。現在は品質保証部門の管理職として13名のマネジメントを担っています。英語力と品質管理の専門性を活かし、よりグローバルな環境でキャリアを広げたいとの希望から当社にご相談いただきました。

当社がご紹介したのは、外資系医療機器メーカーのRA/QAマネージャー。新製品の薬事戦略立案や認証取得、品質マネジメントシステムの最適化、規制当局対応など幅広い業務をリードするポジションですEさんのマネジメント経験と英語力が高い評価につながったとのことです。

事例③:外資系の半導体関連装置メーカーの転職事例
Fさん(男性/40代前半)

 業種職種年収
転職前EMC – 半導体シニアマネージャー1,200万円
転職後EMC – 半導体フィールドサービス・ディレクター2,100万円

Fさんは、半導体関連装置メーカーで一貫してキャリアを積み、露光装置で15年、直近は成膜装置メーカーでシニアマネージャーとしてサービス部門を統括しておられました。サービス体制構築から収益管理まで幅広い業務を担い、約25名のマネジメント経験を有する方です。英語・日本語・中国語を駆使し、グローバルな環境でさらなる成長を目指して当社にご相談いただきました。

当社がご紹介したのは、外資系半導体検査装置メーカーのフィールドサービス・ディレクター。日本法人のサービス部門責任者として、技術サポート、収益管理、サービスビジネス開発をリードするポジションです。豊富な業界経験とマネジメント力が評価され、年収は大幅アップし、裁量あるポジションでキャリアを飛躍させる転職を実現しました。

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