【2024年】外資系メーカーへの転職｜主な職種や求められるスキル、外資系企業で働くメリットについて解説

転職市場で人気の外資系メーカー企業ですが、どのような職種があり、日系メーカー企業のそれと、どのような違いがあるのでしょうか。付随して、どのような人材が求められているのでしょうか。豊富な業界知識や経験、外国語スキルを前提とし、職種別に見ていきます。

外資系メーカーとは

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まず外資系とは、外国の資本で経営されている企業のこと。近年では、外国人によって経営されている企業も含まれます。メーカーとは製造会社のことですので、外資系メーカーとは、P&G Japan、ネスレ日本、日本IBM、ファイザー株式会社、GEジャパンといった企業を指すことになり、業界は幅広いです。
また外資系メーカーには、大きく分けて下記の４つの形態があります。
・外国企業の日本支社
・外国の企業が、日本で設立した企業（日本法人）である100％子会社
・日本企業と外国企業が、共同出資をして設立した企業
・外国の企業が、日本企業の株式買い取って資本参入している企業

外資系メーカーに共通する特徴

メーカーに限らず、外資系企業は実力主義といわれています。日本のメーカーは現代においても年功序列な企業が多いので、日系メーカーから外資系メーカーに転職された方は、カルチャーギャップに戸惑うこともあるようです。また年齢に関係なく、実力のある方が昇進していく点、フレックスタイム制の勤務体系であることが多い点などは、いずれの外資系メーカーにおいても共通しています。

年収相場

日系メーカーの企業と比較して、外資系メーカーの方が、一般的に年収が高いとされています。
業種や企業、職種によりますが、目安として、外資系メーカーの年収相場は以下の通りです。
・業界4年目以降：700～900万円程度
・業界4年目以降かつマネージャー：1,000万円～

ただし、インセンティブ給の割合が大きい職種では、上記の限りではありません。例えば契約件数によってインセンティブ給が異なってくる営業職の場合、「昨年は年収1,000万円だったが、今年は年収700万円だった」という話はよくあります。

給与制度と福利厚生

給与制度について、メーカーに限らず外資系企業全般にいえることですが、基本給とインセンティブ給で構成されていることが多いです。インセンティブ給とは、個人のパフォーマンスに支払われる給料です。
マネージャー以上のステータスでは、年俸制を導入している企業が大半です。

福利厚生については住宅手当、慶弔手当、家族手当、退職金手当といった手当を用意している企業は少ないです。メーカーに限らず外資系企業全般にいえること、かつ日本企業のなかでもその数は減ってきています。一方、日本の法律により、社会保険はカバーされます。

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外資系メーカーに向いている方

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外資系メーカーと一口にいっても、アメリカ、ヨーロッパ、アジアのどの国の資本なのかによって、文化、慣習、そしてそれに基づく考え方や企業文化も異なってきます。しかし、共通して、下記のような方々が、外資系メーカーに向いているといえます。

応募する職種のスキルや実績がある方

スキルや実績を踏まえて転職活動をされている方には、当たり前と感じるかもしれません。しかしメンバーシップ型の日系メーカーと異なり、ジョブ型の外資系メーカーが重視しているのは、人柄よりも経験です。募集している職種や業務内容と、転職希望者のスキルや実績のマッチングのみです。そのため、 応募する職種のスキルや実績、特に成功した実績や、大きな課題を乗り越えた経験のある方が、向いているといえます。

能動的にアクションができる方

外資系メーカーは、日系メーカーに比べて意思決定が早く、その後も迅速な対応が求められます。仕事を待っているタイプ、指示がないと業務着手ができないタイプの方は、そのスピードに付いていけない場合があります。
そのため、自ら先回りして仕事を提案したり取りに行ったりという能動的な姿勢や、最後まで自分事として責任を持ってやり通す主体的な行動ができる人が向いているでしょう。

意見を理論的に主張できる方

日系メーカーよりも個人の意見を重視する外資系企業では、自分の考えを理論的に主張することを好まれます。一方、外国人上司への発言の仕方と、日本人上司・同僚への発言の仕方は変えるなど、話す相手の文化背景を考慮してコミュニケーションを取る必要もあります。そのため、意見を理論的に主張でき、かつ臨機応変な方が向いているといえます。

異文化への理解が深い方

外国人の上司や同僚が多数いる外資系メーカー。異なる文化、慣習、考え方を理解することが、コミュニケーションの第一歩となります。個を尊重し、異文化への理解を深めることが、常に必要な環境です。そのため、 異文化への理解が深い方、またそのようなグローバルな環境に適応する努力ができる方が向いているといえます。

外国語スキルが高い方

異文化への理解が深いだけでなく、やはり言語スキルは高い方が良いです。基本的に、外資系メーカーの公用語は英語なので、英語は必須とし、さらに企業の本国の母国語が話せると、より良いでしょう。
特にマネージャー以上の役職に就く方は、外国語スキルは必須となります。

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外資系メーカーの主な職種と求められるスキル

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日系メーカーにおいても同じ職種がありますが、外資系メーカーでは業務内容が異なったり、それによって求められるスキルが異なったりといったことは、往々にしてあります。

マーケティング／Marketing

外資系メーカーの場合、本国でできあがった製品をいかに日本市場に向けて売っていくかという点が、大きな役割となります。そのため、製品作りの段階で携わることは、ほぼないといえます。
スキルとしては、広告予算の効果を最大化させる企画力や運用力、およびコミュニケーション能力が必要です。
広告と一口にいっても、企業によってターゲットは異なるので、広告手法も異なってきます。つまり、テレビCM、雑誌広告、SNS広告、小売店でのサンプリング、リアルイベントと、さまざまです。そこでマーケターは、ターゲットや消費者の理解、広告コンセプトづくり、さらには販売戦略の設計などが求められます。そのため他部署とのコミュニケーションが非常に重要となります。
さらに、本社や決裁権のある部署にもプレゼンテーションを行い、費用対効果を理論的に説明する必要があるので、そのような観点でもコミュニケーションスキルが必要です。

卸、小売店、消費者を意識した営業／Sales

いわゆる営業部ですが、販売網を持っている、流通を持っている、ECで売り上げている、など、企業形態によって営業の機能も異なります。企業によっては営業機能を外部委託している場合もあります。
日系企業との違いのひとつは、会社の規模に対して営業の割合が低いことがいえます。効率的な営業活動を行っているからというのが理由のようです。裁量権が日系企業より大きいので、自分の判断で迅速に仕事を進めたい方には向いているといえます。

生産統括/サプライチェーン／Production control / Supply chain

生産統括/サプライチェーンは、日々、需要予測を行い、生産数量を決定する必要があります。海外にある工場に、日本から指示を出す業務や、購入する原料の調達先を探したり、実際に購入したりする購買業務などがあり、一定の裁量権があります。
マーケットの需要は、外部要因を大いに受けるので、時代の流れ、社会情勢などにアンテナを張って、先々を予測していくという姿勢も必要です。

消費者調査

マーケティング部に、消費者調査チームが内包されている企業もありますが、独立した部署になっている企業もあります。
マーケット対象である日本の消費者のインサイトを常に追い、分析し、レポートにまとめます。本社が、次回の新製品を企画する際、そのレポートが重要な数値根拠となります。
またマーケティング部の施策によって、消費者に企業のメッセージが確実に届いているか、またそのニーズが正しいかなどを検証します。
日系メーカーで消費者調査を行ってきた方であれば、特別、難しい業務内容ではありませんが、レポートを書く際やミーティングでの発表の際は、本社がある国の言語や慣習に合わせる必要があります。

研究開発(R&D)

外資系メーカーの場合、研究開発自体は本国で行われています。
そのため、日本のオフィスでは、日本発売に向けて法律的に問題はないかを確認するということが、メインの業務になります。そして問題がある場合は、法律に即したパッケージや表示に変更するなど、本国で開発、造成された既存品をもとに、日本市場にマッチするようにカスタマイズさせながら展開させていくという業務となります。

人事(HR)

メーカー業界によらず、外資系企業の人事部は、日本系企業と異なり、細分化された仕事が多いです。例えば外資系企業で採用を行う際は、事務的なフレームワークを行うまでが業務となります。そして実際の採用は、各部門に任せることとなります。
また外資系メーカーにおいては、ビジネスパートナーという人事業務があります。これは、人事部の観点をもって、現場部門の成果を達成させるために、または最大化させるために、組織体系や、昇給、評価をサポートするという業務です。部門の業績レビュー会議に参加したり、タレントマネジメントを実施したり、またサクセッションプラン（後継者育成計画）の作成を行う場合もあります。

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外資系メーカーの業界別転職動向

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ソフトウェア、ハードウェア、Webサービスなど多彩なIT業界

ここ数年で巣ごもり需要が劇的に増し、各社ともに業務量が格段に増え、未だに人事採用も拡大しています。
日系メーカー企業は商品の機能や性能、また価格のリーズナブルさが大きなウリですが、外資系メーカーは、スマホに代表されるような、さらにその先の使いやすさ、面白さ、世界観（感覚、ビジュアライズ含め）の提供が大きなウリといえます。そのウリの違いを理解し、創造力を発揮できる方が、外資系メーカーに多く従事しています。
例えば数あるコミュニケーションアプリがあるなかで、LINEが生き残っているように、業界No.1にならないと、将来的に排除されてしまうという感覚を常に持って業務に取り組んでいるといえます。
ロイヤルカスタマーとのエンゲージメントを伸ばし、そのデータを蓄積して利活用し、マーケティング広告ビジネスに展開したり、新サービスをリリースしたりします。

IT業界におけるハイクラス人材の転職

あらゆる職種において、Individual contributor（マネジメントを含むポジションでも、プレーヤーができる人材）が求められています。
実績や英語のスキルが十分であること、また下記のような方であることが前提ですが、日系企業や異業界からの転職も可能です。
・アントレプレナーシップをもってやってきた方
・スピード感早いのが好きな方
・年収を上げたい方
・ベンチャーマインドがある方
・ビジネスインパクトを求めている方

IT業界で、現在、求められている職種

大手企業においては、セールス、マーケティング、プロジェクトマネジメント、事業戦略、経営戦略、オペレーション構築、サプライチェーンなど 幅広く、求められています。

企業例：日本IBM（日本アイ・ビー・エム株式会社）、日本マイクロソフト株式会社、レノボ・ジャパン株式会社

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ファーマやヘルスケアといったメディカル（医療）業界

医薬品や医療機器を扱うメディカル系の企業でも外資系企業はその存在感は強く、転職後のマーケット内での市場価値を上げてくれるでしょう。
ワクチンや治療薬などで注目を浴びたのは記憶に新しいです。命を扱う仕事で、感染を徹底して防いでいくことからも、商談がオンライン化に切り替わるなど、ここ数年は変化しています。
一方で「IT化が遅れている」と叫ばれている医療業界ですが、大手企業においても、IT化、またITによるビジネス変容を進めるきっかけになったことも確かです。企業内のデジタライゼーションはもとより、医薬品の各フェーズでITを駆使した開発等が進み出しています。
デジタルマーケティング、AI創薬、バーチャル治験、リアルワールドデータなど話題に事欠きません。さらに、IT化だけでなく、またモダリティとしてもデジタルセラピューティクス、バイオ医薬品、遺伝子治療薬など、今後のマーケット拡大から、目が離せない状況です。そのマーケットを、グローバルでも日本の市場でも引っ張っているのが、外資系の製薬メーカーです。
そういった会社では、下記のようなポジションを中心に転職意欲が増しております。実際に見てみましょう。

メディカル（医療）業界におけるハイクラス人材の転職力

従来同様、日系企業との大きな違いは、役割ごとに業務が明確に分かれており、ジョブ型の働き方に近い取り組みをしている点です。そのため専門職の方々のなかでも「マネジメント含め、自分のキャリアを上げていきたい」「専門性をブラッシュアップしたい」という方には、ポジティブに働く転職となるでしょう。
付随して、採用時は人柄のみならず、スキル、および、その根拠となる前職での実績が重視されます。

ファーマ業界で、現在、求められている職種

優秀な方を常に求めており、キャリアUPをしたい方はぜひチャレンジを。

・メディカル職
会社によって職務範囲が異なることもありますが、日系・外資問わずメディカル職の採用は増えています。未経験MSLも引き続き採用している企業も多く、それに伴い、経験者MSLやオフィスメディカルの位置づけになるMedical Affairsも採用は活発です。メディカル職は比較的新しい職種ですが、メディカル部門でキャリアを築く方々も増えており、将来性のある職種です。

・開発職
グローバルプロジェクトマネージャーや、企画戦略系ポジションであるクリニカルサイエンスの採用が活発です。

・CMC
グローバル開発を前提に、薬事申請がメインと業務となります。

・KAM/OLL
各社、本社マーケティングサイドと現場との橋渡し役として新たにポジションを作るケースが増えております。特定エリアに強みを持っていることや、トップKOLへのコンタクト経験の有無等が求められます。

・エクセレンス（コマーシャル、マーケティング）
モダリティの多様化に伴い、各社のコマーシャル組織の変化・改革が急速に進んでいます。それに伴い、上記職種についても外部の優秀人材の採用に舵を切る企業が増加傾向にあります。

・IT（プロジェクトマネージャー）
DX対応が主な業務となります。スタッフクラスだけでなく、マネジメントクラスにおいても求人は出てきております。また、全体傾向として、ヘルスケア業界以外の出身者も積極的に採用を進めている企業も少なくありません。

ファーマ業界における転職については、合わせて、こちらの記事もご覧ください。

・ビジネスモデルの大転換に伴い、特定の疾患領域の経験者やデジタル人材が求められる業界へ
・医療業界専門リクルートメントコンサルタントのご紹介

メディカルデバイス業界で、現在、求められている職種

前提として、日系企業からの転職も叶う職種といえます。ただし、日系企業とは異なり、基本的には本国開発されたものを日本でいかに販売するかという点がビジネスのポイントになっているので、日系企業で同じ職種でも、業務内容が異なることがございます (内資、外資問わず) 。

・フロント
主に、セールス、マーケ・マーコム・デジマ、エンジニア（FSE・テクサポ・アプリ）、クリニカルスペシャリスト、Educationという職種があります。ここ数年で落ち込んだ売上を、とにかく上げていくというアイデアと行動力が求められています。
ドクターなどと人脈を持っている方、親和性のあるケミカル業界やファーマ業界の経験者等も歓迎されます。

・専門職
主に、RA・QAQC・GVP、ヘルスケアエコノミクス、臨床開発・臨床研究、事業企画・経営企画、SFE、 購買・SCM・フォーキャスティング、物流・受発注、ロジスティックス、カスタマーサービスという職種があります。
職種によって医療機器クラス分類や、どのパートで何の業務経験を有するのかが重要となります。
専門職種となるため、各採用企業ともに、「こういった部署の、こういった業務を”〇〇〇〇“といったシステムを利用し遂行できる方」と、かなり具体的な業務内容や明確なスキルセットが見えているうえでの求人が大半です。そのため、これまでの経験が、前述の業務内容やスキルセットにマッチしているかを見抜けるかがポイントです。

さらに女性の活躍、転職ポイントなどを解説しているこちらの記事も合わせてご覧ください。
外資系の医療機器業界 転職市場を予測　年収、キャリアステップを解説

企業例：ファイザー株式会社、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社、シーメンスヘルスケア株式会社、ノバルティスファーマ株式会社

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ケミカル（化学）業界

ケミカル業界において、日本にある外資系メーカーに限った場合、2020年は採用を控える企業が多く、求人数は例年の30~40%減となりました。しかし、現在、求人数は大きく回復し、例年以上の水準となっています。
日本にある外資系メーカーのうち7割程度は、販売拠点として日本に支社を設置しています。ここでは、セールス職の求人がほとんどです。
残り3割は日本に開発拠点や工場を置いている、所謂大手企業（BASF、ダウ・デュポン等）が該当します。これらの企業は日本市場におけるプレゼンスが高く、日本市場に力を入れている企業が多いため、開発職、マーケティング職、製造関連職などの求人も多岐にわたります。

外資系メーカー各社が日本市場で注力している分野としては、下記が挙げられます。
1. 電子材料（半導体他）
2. 自動車樹脂（電気自動車の素材）
3. 電池材料
これらは世界的に今後の伸びが期待されている分野であり、外資系企業にとっても外せない市場です。

ケミカル（化学）業界におけるハイクラス人材の転職

基本的には実績のある方、英語スキルのある方、かつ外資系メーカーからの転職が多いです。
日系メーカーからの転職を検討している場合、30代までであれば、化学的な知見・応募職種での一定の実務経験、読み書きができる程度の英語スキルが満たされていれば転職成功の可能性はあります。40代以上の場合は、ビジネスレベルの英語力や業界・職種の高い親和性、外資系メーカーでの就業経験が求められます。

ケミカル（化学）業界で、現在、求められている職種

・工場長、製造部門マネージャー、生産技術、EHSなど
十分な実務経験と英語スキルがあり、かつ地方勤務ができる方が求められています。（工場は地方拠点が多い）これらの条件を満たす方であれば、50代で決定するケースも少なくありません。
また、定年退職間近の方のリプレイスとしての募集が多いのも特徴です。

・セールス
全求人のうち40~50％程度を占めています。アカウントマネージャーというかたちで、管理職でありながら部下を持たないポジションが多く、実際のセールスのスキルを重視される点が、日系企業とは異なる点です。

・品質保証
時代的要因もあり、求人が増えています。業務内容は日系企業と変わりませんが、製造を海外に委託している場合や、サプライヤーが海外にいる場合も多く、英語対応が必要となるケースがほとんどです。

・レギュラトリー
化学品の法規制対応に加え、海外から輸入する際の申請作業等は外資系企業でも発生するポジションです。

企業例：BASFジャパン株式会社、デュポン株式会社、ヘンケルジャパン株式会社、メルク株式会社、スリーエム ジャパン株式会社

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食品、飲料、洗剤、化粧品などを扱う消費財業界

ドリンクやお菓子、シリアルといった飲食料品、洗剤やシャンプー、ボディソープといった日用品のメーカーなどが有名です。 日本メーカー企業にも多くの競合が存在します。
日本人の趣味や趣向を研究し、異文化の外国人の上司や同僚と協業していくマーケティング職や、日本の小売販売店との関係構築から始めていく営業職は、 特に多角的な視点が必要でしょう。

消費財業界におけるハイクラス人材の転職

日系メーカー企業からの外資系メーカー企業への転職は、非常に難関です。基本的には英語ができる即戦力 （プレイングマネージャー、シニアダイレクターなど）のみを募集しており、同業界の外資系メーカー企業からの転職がメインです。 販路やSKUが類似している場合は、異業界からの転職も可能性はあります。

消費財業界で、現在、求められている職種

2020年から、インバウンド需要が下がり日用品やコスメに大きな打撃があり、またホテルや飲食店などの店舗の営業時間がぐっと減らされたことによる食品や飲料にも大きな打撃がありました。 外資系メーカー各社においてリストラはなかったものの、いったん新規採用を止めた時期もありました。

・デジタル領域の職種
上記の経緯から、現在は、自社ECサイトによる販路拡大の観点からデジタル領域の求人が激増しています。デジタルマーケティング、社内DX、自社ECでベンダーコントロールできるITコンサル、などが求められています。

・マーケティング職（ブランドマネージャーなど）
日系メーカーの企業と異なり、数値（予算管理、売上、費用対効果）に対して責任（評価対象）を持つことが多いです。

・セールス職
ロジスティクスおよびデジタルの知識を豊富に有している方が求められています。
さらに詳しくは、後述の「外資系メーカーの主な職種と求められるスキル」の「セールス」をご覧ください。

・SCM職
受発注から、在庫管理、配送、販売の一連の業務を俯瞰して管理しますが、日系メーカーと異なり、外資系メーカーにおいては、本国から完成品を輸入して日本で販売するというビジネスモデルが前提なので、輸入業務の理解がある方が、求められています。

企業例：P&G Japan（P&Gジャパン合同会社）、ネスレ日本株式会社、日本ケロッグ合同会社、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社

外資系企業で働く4つのメリット

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外資系企業で働く4つのメリット
外資系企業で働くメリットには、以下の4つが挙げられます。

1.年収の水準が高い
2.活躍の機会を得やすい
3.語学力の向上
4.ON・OFFが明確

ここではそれぞれに分けて解説しますので、詳しく見ていきましょう。

1.年収の水準が高い

外資系企業は、日系企業と比較すると給与水準が高く設定されていることが多い傾向です。能力や実績がインセンティブとして収入へと反映されるため、年齢、性別、職歴などのバックグラウンドに関係なく、成果に応じた報酬を獲得できるでしょう。
具体的な年収額は企業によって違いが見られますが、平均年収を比較してみると外資系企業は日系企業よりも10〜20％ほど高額な傾向にあります。
人事評価についても成績に基づき公平な判断を下されることに満足感を得る人が多く、高い意欲で働くことにつながっています。

2.活躍の機会を得やすい

外資系企業は、ダイバーシティーが推進されており、国籍や性別に関わらず、平等に活躍のチャンスが与えられています。
グローバル企業では、国籍・人種がまったく異なる人が一緒に働くことは珍しくありません。
また、女性の社会進出やLGBTQなど、あらゆる人が活躍できるようにサポートする文化が浸透しています。さらに、結婚・出産などのライフイベント後も働き続けられるように、男性の育児休暇を推奨する企業も多い傾向です。

3.語学力の向上

外資系企業で働くことによって、語学力の向上を期待できます。日常的に英語でコミュニケーションを図る場合、必然的に使用頻度が高まるため、語学スキルを磨くことにつながります。
また、業務に英語を使わないとしても、外国人の上司・同僚が多い職場では意思疎通を図るために語学力が必要です。
そのため、英語のスキルを活かして働きたい人や、これからレベルアップを目指す人にとって外資系企業は適した選択だといえます。

4.ON・OFFが明確

外資系企業は、仕事とプライベートをきっちりと分ける傾向があります。そのため、メリハリがある働き方が期待でき、ワークライフバランスに対する満足度も高い傾向です。
また、有給休暇の取得率も高く、日系企業によく見られる「有給が取りづらい」と考える人はほとんどいません。
しかし、自分の成果が評価及び収入に直結するため、計画通りの成果を出せていないときや繁忙期は長時間残業するなど、忙しい毎日を過ごす場合もあります。
いずれにせよ、自分で働き方を考えることが求められる環境です。

外資系企業で働く3つのデメリット

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外資系企業で働くデメリットには、以下の3つが挙げられます。

1.業務進行のスピードが速い
2.福利厚生の充実度が低い
3.人材の流動が激しい

ここではそれぞれに分けて解説しますので、詳しく見ていきましょう。

1.業務進行のスピードが速い

日本企業に慣れている人の場合、外資系企業での意思決定や業務遂行のスピードについていけないというケースも少なくありません。いかなる状況においても、臨機応変に対応できることが求められます。

2.福利厚生の充実度が低い

外資系企業の多くは、日本企業で馴染みのある家族手当や住宅手当といった福利厚生の制度を定めていない企業がほとんどです。そのため、日本企業と比べて待遇が不十分であると感じることがあります。
ただ、日本でのビジネスの歴史が長い企業であれば、退職金などの福利厚生が充実している企業も存在するため、福利厚生の充実度が転職条件の1つであれば、転職前に求人をしっかりと確認しておくことをおすすめします。

3.人材の流動が激しい

外資系企業は実力主義である場合が多く、能力を発揮できないまま結果的に契約終了によって退職する人が多くみられます。また、優秀な人材はヘッドハンティングされる可能性もあり、外資系企業全体で雇用が不安定であるという傾向があります。
そのため、同僚たちの入れ替わりも激しく、職場で関係性をつくるのに苦労する可能性があります。ただ、場合によっては、自身が空いたポジションを狙えるチャンスが多いという考え方もできます。

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