再生可能エネルギー業界への転職は未経験でも可能？転職市場動向や最新求人を解説

地球環境に対する負荷の少ない自然界のエネルギーとして注目を集めている「再生可能エネルギー」。

本記事では、再生可能エネルギー業界の転職市場動向やエネルギー分野ごとの主要企業などをJAC Recruitmentが解説いたします。

再生可能エネルギー業界の転職市場動向

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本章では、再生可能エネルギー業界の転職市場動向について、次の3つの観点から解説します。

再エネ業界は成長産業として市場は活発

再生可能エネルギー業界は、2012年の固定価格買取制度（FIT）導入を契機に、多くの企業が太陽光発電事業に参入し、中途採用市場が急速に活性化しました。その後、バイオマス発電や風力発電、特に政府が戦略的に支援する洋上風力発電への展開が進み、市場全体の拡大を後押ししています。さらに、2016年の電力小売全面自由化や2017年の都市ガス自由化を受けて新規参入する企業が相次ぎ、競争と技術革新がいっそう加速しました。

現在も変革期のさなかであり、脱炭素やSDGs対応を強化する企業が増加しています。加えて、2020年に政府が宣言した2050年カーボンニュートラル目標は、エネルギー業界にとどまらず多様な業界が再生可能エネルギー分野への投資を強める契機となっています。

国際的なESG投資の潮流やSDGs対応などの変革も重なり、再生可能エネルギー業界では、中途採用の活性化と職種の多様化が進んでおり、キャリアチェンジ先としても注目を集めています。

再エネ事業に参画している企業を中心に採用ニーズが強い

脱炭素社会の実現に向けた動きが加速するなか、再生可能エネルギー関連の専門家を求める採用ニーズは、特定の業界にとどまらず、極めて広範にわたるようになりました。

具体的には、電力会社やエネルギー開発を専門とする企業が参画しています。また、発電所の建設を担うプラントメーカーや建設会社も参加。さらに、大規模なプロジェクトファイナンスや海外の技術導入を主導する総合商社など、多種多様な企業が再生可能エネルギー市場に参画し、採用活動を積極的に推進しています。

とりわけ、太陽光発電所や風力発電所の開発・運営を手がける発電事業者の採用意欲は旺盛であり、実務経験者を中心に採用を進めています。加えて、政府が推進する洋上風力発電は、今後の市場拡大の切り札としても注目度が高くなっています。数兆円規模ともいわれる巨大プロジェクトを牽引する総合商社や海外の風力発電大手企業とのジョイントベンチャーからは、極めて専門性の高いポジションの募集が相次いでいます。

さらに、再生可能エネルギー関連の先進的な技術をもつ外資系企業が日本市場に進出する例も増えており、外資系企業においても採用枠の拡大が続いています。エンジニア職に加え、バックオフィスや企画部門のニーズも高まっており、業界全体として採用対象の裾野が広がっています。

今後も「GXの専門家」を中心に再エネ業界の採用ニーズは強まる見通し

再生可能エネルギー業界の採用ニーズは、今後も中長期的に拡大し続けることが見込まれています。

経済産業省が公表した第6次エネルギー基本計画（2021年）では、2030年までに国内電源構成に占める再生可能エネルギー比率を36〜38％に引き上げることを目標に掲げています。

この国家目標の達成に向けて、民間企業による投資はさらに加速し、それにともないプロジェクトを推進するための専門家の需要もいっそう高まることが予想されます。特に、脱炭素社会への移行を意味するGX（グリーン・トランスフォーメーション）を推進できる高度な専門知識をもつビジネスパーソンは、その供給が需要に追いついておらず、深刻な売り手市場が続いています。

2050年のカーボンニュートラルと、2030年度までに温室効果ガスを2013年度比で46％削減する中間目標の達成には、政府・企業の連携が不可欠です。施策推進の過程で生まれる新たなビジネスチャンスにともない、採用ニーズも高水準で推移する見通しです。

出典：「第6次エネルギー基本計画（令和3年10月）p.106」（経済産業省自然エネルギー庁）

【分野別】再生可能エネルギー業界の主要企業一覧

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ここでは、再生可能エネルギー業界における次の6種の主要分野について、どのような技術分野なのか主要企業の取り組みを交えながら解説します。

太陽光発電分野の主要企業

太陽光発電の分野では、発電所の開発から運営までを一貫して手がける専門企業や大手エネルギー企業の関連会社が市場の中核を担っています。例えば、株式会社レノバは、日本国内およびアジア地域で大規模なメガソーラーの開発・運営管理を行う、再生可能エネルギー開発のリーディングカンパニーです。同様に、ジャパン・リニューアブル・エナジー株式会社（JRE）も、太陽光、風力、バイオマスといった多様なクリーンエネルギーの開発に注力しています。また、その豊富な資金力を背景に大規模メガソーラーを積極展開しており、クリーンエネルギー開発の最前線に位置します。

また、ENEOSホールディングスや出光興産などの石油元売りの大手も、従来の事業で培った知見を生かしています。ENEOSホールディングスは、多数のメガソーラー運営、出光興産は再エネ専門組織を設置して全国で発電所展開を進めています。石油・ガスに次ぐ新たな収益基盤として太陽光に舵を切る動きが見られます。

風力発電分野の主要企業

風力発電の分野では、陸上風力を中心に、電力会社系の事業者や独立系の専門企業が活発な事業展開を見せています。日本風力開発株式会社は、国内の草創期から風力発電に特化してきたパイオニアであり、風況調査から発電所の運営に至るまで一貫して手がけています。

また、J-POWER（電源開発株式会社）は、国内有数の風力発電設備を保有し、洋上風力を含む大型プロジェクトにも積極的に参画しています。商社系では住友商事が欧州企業と提携し北海道で陸上風力発電事業を展開するなど、国外の知見を採り入れる動きも見られます。

技術面では、三菱重工業や日立製作所といった重工メーカーが風力タービン製造で世界的にも存在感を示しています。また、欧州系のタービンメーカーであるシーメンスガメサやヴェスタスも日本市場に進出し、事業を拡大しています。特に、風況に恵まれた東北地方や北海道では事業開発が進んでおり、地域に根差した開発会社も増加傾向にあります。

洋上風力発電分野の主要企業

洋上風力は政府による大規模導入政策を背景に、国内で最も注目される再生可能エネルギー分野の一つです。

洋上風力発電分野では、大規模なプロジェクトを組成・推進できる大手総合商社や、重工メーカーが中核的な役割を担っている点が特徴です。例えば、秋田県沖で実現した国内初の商業用洋上風力発電所は、三菱商事や丸紅などの総合商社が中心となってコンソーシアムを形成し実現に至りました。また、住友商事や伊藤忠商事なども、欧州の洋上風力大手と提携し、北海道や九州沖など全国各地で新たなプロジェクトを進行しています。

設備面では、三菱重工が子会社である三菱商事エナジーソリューションズを通じて大型洋上風車の展開を進めています。また、日立製作所も秋田プロジェクトに国産洋上風車を供給するなど、技術供与が行われています。建設会社の五洋建設や鹿島建設は、基礎工事を担い、土台工事・据付でも実績を重ねています。欧州企業との技術連携やファイナンスを背景に、国内企業が海上電力インフラを本格構築しようとする動きは活発化しており、今後の市場を主導する存在として注目されています。

蓄電池・エネルギー貯蔵分野の主要企業

蓄電池・エネルギー貯蔵分野は、再生可能エネルギー市場拡大に直結するキーテクノロジーとして重要性が高まっています。特に日本企業の技術力は世界的にも高く評価されています。EV向けリチウムイオン電池で世界トップクラスのシェアをもつパナソニックエナジー株式会社や、次世代全固体電池の開発をリードするトヨタ自動車などが、その代表格として知られています。

また、産業用の大規模蓄電システムに関する領域では、日立エナジーや三菱電機が、電力系統安定化用の大容量蓄電装置を手がけ、変動する再エネ出力を平滑化する技術提供に注力しています。さらに日本ガイシグループのNGK製作所は、世界で初めて大型NAS電池の実用化に成功し、国内外の再生可能エネルギー発電所でその技術が導入されています。加えて、ベンチャー企業であるエナリスやエネチェンジは、蓄電池制御ソフトやVPPプラットフォームを通じて新たなサービスを推進。北海道電力や沖縄電力などの電力会社も大規模バッテリー設置を進め、再生可能エネルギーの貯蔵力向上に貢献しています。

蓄電技術の進化は再生可能エネルギーの普及に直結することから、日本企業は高度化・量産・コストダウンに注力する姿勢を示しています。世界市場における日本勢の存在感は高まっており、世界的に見ても日本勢が注目される分野となっているのです。

水素エネルギー分野の主要企業

水素は、燃焼時に二酸化炭素を排出しない、次世代のクリーンエネルギーとして期待されており、国家戦略にも位置づけられています。

岩谷産業は、国内最大級の水素サプライヤーとして全国にステーション網を展開し、水素インフラの構築・整備において中核的な役割を担っています。また、ENEOSは川崎・横浜で大規模製造実証を進めており、将来的な水素サプライチェーン確立に向けて施策を推進しています。

川崎重工は、液化水素運搬船を開発し、オーストラリア産水素の輸送実証を世界で初めて成功させました。さらに、三菱重工は水素燃焼ガスタービンを開発し、発電所向け商用化を見据えています。

加えて、トヨタ自動車は燃料電池車MIRAIを市販化しており、水素エンジン車などクリーンモビリティを推進する動きが見られます。商社では、住友商事や丸紅が、海外の再エネ由来水素の製造プロジェクトに参画し、日本への大量輸送スキーム構築を模索。さらに、東京電力と中部電力が2015年に設立したエネルギー企業であるJERAは、水素・アンモニアなどの新たな脱炭素燃料を用いる実機実証を開始し、石炭代替へと動きを進めています。

スマートグリッド分野の主要企業

スマートグリッドとは、デジタル技術を活用して電力の需要と供給を効率的に制御する次世代の電力ネットワークを指します。本分野では、電力会社と電機・IT企業が連携しながらプロジェクトを推進している点が特徴です。

東京電力パワーグリッドは、全国規模でスマートメーター導入を進め、通信インフラ基盤の整備に貢献。NECや富士通は、電力データ管理システムを提供し、需給運用の高度化に寄与しています。

東芝は、分散型電源を統合制御するエネルギーマネジメントシステムや大容量グリッド用蓄電池を開発し、国内外で実証事業に参画中です。加えて、日立製作所は送配電ネットワーク制御ソフトやAI予測システムを強みとし、自治体や企業のマイクログリッド構築に尽力しています。

また、デジタルグリッドなど、ブロックチェーンを活用したP2P電力取引プラットフォームを提供する新興企業も登場。電力取引自由化にともなう新サービスの展開が進んでいます。さらにAIで需要予測を行うベンチャー企業や点在する小さな蓄電池をつなぐVPP（仮想発電所）化するベンチャー企業の台頭も見られます。

再生可能エネルギー業界の主な職種と仕事内容

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下記は、再生可能エネルギー業界における主な職種です。

本章では、上記6つの職種における主な仕事内容を解説します。

発電エンジニア（太陽光・風力など）

発電エンジニアは、発電設備の設計、設置、保守および最適運用を担う専門職です。例えば、太陽光発電エンジニアは日照条件や地形に応じたパネル配置の設計、現地での施工管理や定期点検、性能監視までを一貫して担当します。また、風力エンジニアは、風況解析やタービン選定、据付作業の監督に加え、メンテナンス体制の構築やトラブル対応を行います。

一般的な建設エンジニアが工事主体であるのに対し、再エネ発電エンジニアには電力物理や電気設備に関する専門知識が不可欠です。太陽光では電気回路や変換効率、風力では回転力学や制御技術など、多岐にわたる技術領域への応対が求められます。

加えて、発電所は24時間稼働する資産であるため、遠隔監視やIoTを活用した予知保全スキルが必須になることもあります。さらにプロジェクトによっては行政、地権者、施工業者などとの合意形成が必要となるため、現場調整や交渉力、プロジェクト全体を管理する能力も欠かせません。

事業開発・プロジェクトマネージャー

事業開発およびプロジェクトマネージャーは、再エネ発電所の新規構想から施工、そして商用運転までを主導するポジションであり、プロジェクトを総括する役割を担います。発電所の建設に適した候補地の選定から地権者との交渉、各種許認可の取得、事業性の評価（フィージビリティスタディ）。そして、プロジェクト全体のスケジュールと予算の管理まで、その役割は極めて広範にわたります。

一般企業における事業開発職がマーケット調査や企画立案に主眼を置くのに対し、再生可能エネルギー領域では、地理・環境・地権など、物理条件が事業化可否に深く影響します。そのため風況データ解析による収益予測、建設コストの見積、補助金・FIT適用の制度対応など、財務面と設計技術面の双方に精通した判断が求められます。

セールス・マーケティング

再生可能エネルギー業界におけるセールス・マーケティング職は、単に電気を販売するだけではありません。企業の工場や商業施設の屋根に太陽光発電システムを設置する提案を行ったり、環境意識の高い企業に対して再生可能エネルギー由来の電力を供給する契約を提案したりします。

一般の法人営業が顧客の要件から購入支援までを一貫して行うのに対し、再生可能エネルギー業界では、出力予測、設置面積、CO₂削減効果をはじめとする技術的提案が求められます。さらに、LCOE価格、回収期間、補助金スキームなどの財務的提案を融合させる知見も必要です。

営業力だけでなく、顧客企業の脱炭素経営にどのように貢献できるかを具体的なソリューションとして提案するコンサルティング力が必須となる点が特徴です。

ファイナンス・資金調達

再生可能エネルギー発電所の開発には、巨額の初期投資が必要です。ファイナンスや資金調達職は、再生可能エネルギープロジェクトを実現するために、金融機関からの融資や投資家からの出資を募り最適な資金調達のスキームを構築します。具体的には、事業計画の精査、キャッシュフローの予測、そして金融機関や投資家との交渉などを担います。

一般企業の財務担当と異なる点として、再生可能エネルギー発電所の開発には大型資本と長期間にわたる収益性を前提とするため、LBO構造やリスクヘッジ設計が重視されます。また、金融機関や投資家との関係構築や交渉が日々の業務に含まれるため、高度な報告書作成能力と折衝スキルも不可欠です。加えて、補助金スキームやFIT制度への理解を備え、天候依存、規制変更、災害影響などの再生可能エネルギー特有のリスクを財務構造へ反映する分析力も必須となります。

エネルギーコンサルタント・環境アナリスト

エネルギーコンサルタントや環境アナリストは、専門的な知見をもとに企業や政府機関に対して再生可能エネルギーに関するアドバイスを提供します。

具体的に企業に対しては、最適な再生可能エネルギーの導入戦略を立案したり、政府に対してはエネルギー政策に関する提言を行ったりと、国内外の政策動向、技術トレンド、そして市場の動向を常に分析し、客観的な視点から、顧客の課題解決を支援します。

一般産業向けの経営コンサルタントと比較して、技術面（電力需給、再エネ特性）と制度面（再エネ義務化、グリーン証書制度など）の両方の知識を統合的に活用し、顧客に対して有益なアドバイスを提供することが求められます。

研究開発職

研究開発職は技術革新の前線に立ち、発電効率やコスト低減など再生可能エネルギー領域における技術の進展を担います。具体的には、ソーラーセルの効率改善、新材料の開発、回転型風車の騒音・耐久性向上ストラテジーなど、次世代の技術開発に取り組みます。

一般的な製薬や自動車のR&Dと異なり、再生可能エネルギー業界では、実装へのスピードが求められるため、実験・設計・実証フィールドまでを一体的に担う点が特徴。さらに、知財戦略が重視されることもあり、特許出願や競合分析の知識が評価の対象になることもあります。

物理学、化学、電気工学、情報工学などの理系に関する深い専門知識と、未知の領域に挑戦する探究心が求められるポジションです。

未経験から再生可能エネルギー業界に転職できるのか

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未経験からでも再生可能エネルギー業界へ転職することは、十分に可能です。しかし、職種やこれまでのキャリアによって、その難易度が大きく異なります。

特に、技術職など専門性の高い分野では、一定の知識や資格の保有が前提であることが一般的です。例えば、発電所の保守運用やプラント設備の設計などを担うエンジニア職では、電気や機械に関する基礎知識や実務経験が求められるケースが通例です。電気主任技術者や電気工事士などの関連資格の保有が採否に影響するため、まったく異なる領域・分野からの転職は容易ではありません。

一方で、営業職や企画職などのビジネスサイドの職種では、業界知識以上に顧客への提案力や事業を推進するマネジメント能力が評価されるため、異業種からの転職者も数多く活躍しています。

また、再生可能エネルギー業界では、洋上風力発電やグリーン水素の製造など、国内に前例の少ない新事業が次々と生まれています。特に新興分野では、転職市場に経験が完全に一致する転職希望者がほとんどいません。そのため、隣接分野や類似分野で実務経験を積んでいる専門家や応用可能な汎用的なスキルをもつビジネスパーソンが歓迎される傾向があります。例えば、建設業界で大規模なプロジェクトの管理経験をもつ方が、風力発電所の開発プロジェクトマネージャーに転身したり、金融業界でプロジェクトファイナンスの経験をもつ方が、再生可能エネルギー事業の資金調達を担ったりする事例が挙げられます。

こうした背景を踏まえると、未経験から再エネ業界を目指す場合は、自身の職歴から再生可能エネルギー領域に通じるスキルや経験を見つけ出し、業界研究を踏まえた転職戦略を立てたうえで活動に取り組むことが欠かせません。再生可能エネルギー業界は成長市場であり、業界全体として新しいチャレンジを歓迎する潮流も強いため、自分のバックグラウンドをどう再定義するかが転職成功を左右するでしょう。

再生可能エネルギー業界の最新転職・求人情報

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本章では、再生可能エネルギー業界の最新求人・転職情報を紹介します。

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再生可能エネルギー業界への転職で求められる人物像

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ここでは、再生可能エネルギー業界への転職で求められる次の3つの素養について解説します。

環境志向・社会貢献マインドの強い人

再生可能エネルギー業界では、環境への配慮や社会課題の解決に対する強い関心をもつことが不可欠です。太陽光や風力、水素エネルギーなどの技術は、単なるビジネスの枠を超え、地球温暖化防止やエネルギー自給率向上といった社会的意義のもとに発展してきました。そのため、この業界で活躍するには、「環境に優しい選択肢を広めたい」「持続可能な社会に貢献したい」といった内発的な動機が重視されます。

採用選考でも、気候変動や再生可能エネルギー政策への関心が評価に影響を与える可能性があります。また、SDGsの観点からも脱炭素化や地域との共生を事業の軸とする企業が多いため、単なる業績追求ではなく、長期的な社会的価値の創出に共感できる人物が求められます。

再生可能エネルギー業界は、専門的な知識や経験だけでなく、志や信念といった思いが選考や入社後の活躍において大きな差を生むことがあります。環境志向・社会貢献マインドの強い人こそが業界カルチャーにフィットし、いきいきと働くことができるでしょう。

自律性・プロアクティブな行動力

再生可能エネルギー業界は、今まさに変革のさなかにあり、前例のない課題や未知の領域への挑戦が日常的に発生します。このような環境では、誰かの指示を待つのではなく、自ら課題を発見し、その解決に向けて主体的に行動を起こす自律性とプロアクティブな行動力が不可欠です。

例えば、洋上風力や蓄電池プロジェクトでは、技術・法制度・地域調整と多くの変数を扱うため、先回りして情報を収集し、関係者と積極的に関係構築を進められる行動力が、成果創出において必須となります。また、スタートアップや外資系企業では、上司からの指示を待つのではなく、自律的に課題を見つけ、スピード感をもっ行動に移す姿勢が求められる傾向があり、ビジネスパーソンとしての自立度合いが問われます。

マニュアルどおりに動くだけでは成果につながりません。現場の状況に応じた柔軟な対応や、常に自ら新しい情報をキャッチアップすること。また、自身の業務に生かそうとする前向きな取り組みや姿勢が必須になることを理解しておきましょう。

協調性・ステークホルダーマネジメント能力

再生可能エネルギー分野の事業は、電力会社、自治体、施工会社、地権者、環境団体など、非常に多くのステークホルダーが関与します。それぞれの立場や利害が異なることを理解し、丁寧な対話を重ね合意形成を図りプロジェクトを円滑に進める、高度な協調性とステークホルダーマネジメント能力が求められます。

例えば、風力発電や太陽光発電の開発現場では、一方的な主張ではなく、地域住民との丁寧な対話が求められます。また、行政との許認可交渉、電力系統接続に関する技術的折衝などのシーンにおいては、利害関係者が多岐にわたるため、相手の立場や背景を理解し、合意形成を図らなくてはなりません。加えて、海外との連携が進む洋上風力や水素エネルギー分野では、グローバル企業との調整が発生するため、文化的な違いを乗り越えて協働できる柔軟性も問われます。

未経験者であっても、営業職やプロジェクトマネジメント職などで複数のステークホルダーをまとめてきた経験があれば、評価の対象になるでしょう。多様な関係者と良好な信頼関係を築くことができる人間的な魅力も、再生可能エネルギー業界で活躍するにあたって必須となる素養の一つです。

再生可能エネルギー業界へ転職した場合の年収相場

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再生可能エネルギー業界は、その成長性と、求められる専門性の高さから、全体として比較的高い年収水準にあります。加えて、新しい技術やビジネスモデルを武器に、急成長を遂げている新興企業が多く存在しています。また、プロジェクトファイナンスや事業開発、高度な技術開発など専門職や管理職のポジションが中心となることも、ほかの業界と比較して年収水準が高くなる一因だと考えられます。

具体的な金額は、企業の規模や職種、そして個人の経験やスキルによって大きく異なります。ですが、業界全体のボリュームゾーンとしては、年収500万円〜1,000万円程度が一つの目安となります。

業界を代表する上場企業の有価証券報告書に記載された年収データをご紹介しましょう。石油・天然ガスの開発を主力としながら再生可能エネルギー分野への投資も積極的に行うINPEX（国際石油開発帝石）の平均年収は約1,117万円、大手電力会社であるJ-POWER（電源開発）は約1,046万円。そして、再生可能エネルギー開発の専業大手であるレノバは約992万円と、国内企業においても1,000万円前後の高年収が提示されています。また、海外企業と協働するプロジェクトに携わる場合は、勤務地や赴任の形態に応じて、別途、海外手当などが支給されるため、総合的な報酬水準はさらに高くなる場合もあります。

再生可能エネルギー業界の転職事例

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本章では、JACが提供する転職支援サービスを利用して、再生可能エネルギー業界への転職を成功させた事例を紹介します。

再生可能エネルギー領域で新規事業企画ポジションに転職した事例

Lさん（40代前半／男性）

	業種	職種	年収
転職前	エネルギー業界	事業企画（マネージャー）	800万円
転職後	エネルギー業界	事業企画（チームリーダー）	1,350万円

Lさんは、技術系総合職としてキャリアをスタートし、太陽光発電システムの法人営業や大規模発電所の開発に従事。技術的知見と営業的視点を融合させたソリューション提案を強みとしながら業界内での実績を積み上げてきました。その後は、事業会社にてVPP実証プロジェクトやエネルギーマネジメントサービスの立ち上げをリードし、経営計画の策定やパートナー企業との事業連携など、より経営に近い領域での業務経験も重ねてきました。

Lさんは、これまで培ってきた再生可能エネルギー分野での専門性を生かしながら、より広い視野で新たな価値を創出できる環境へのチャレンジを志向するようになり、転職に踏み切りました。JACのコンサルタントは、Lさんの再エネ領域における深い知見と事業立ち上げの実績に注目。新規事業開発を推進するポジションを提案しました。最終的に、専門性とマネジメント力の両面を評価され、Lさんは新規サービス開発を担うチームの中核メンバーとして内定を獲得することができました。

この転職事例は、信念を貫き、より大きなスケールで再生可能エネルギーの普及に貢献できる舞台を得た好例であり、年収1,350万円という大幅な年収アップも同時に実現できました。

※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。

再生可能エネルギー領域の事業開発エンジニアに転職した事例

Aさん（30代前半／女性）

	業種	職種	年収
転職前	資源開発業界	探鉱開発（地質評価担当）	650万円
転職後	再生可能エネルギー業界	事業開発（推進エンジニア）	900万円

Aさんは、これまで国内資源開発にかかわる業界で地質調査・評価業務に長く携わってこられました。現場では物理探査データを用いた構造解析やモデリングのスキルを磨きつつ、CCS（CO₂地下貯留）に関する評価業務や、調査業務全体をマネジメントする立場も経験してきました。

転職を検討し始めた背景に、部署の一部移転があります。引き続き都内を拠点としながらこれまでの地質モデリングなどのスキルを生かせる環境に身を置きたいという思いからでした。

JACのコンサルタントは、Aさんの石油・ガス開発における地質評価の専門性や高度な解析ソフトウェアの活用スキル、さらには現場経験や優れたコミュニケーション能力を評価し、再生可能エネルギー事業の開発に携わるエンジニアポジションを提案しました。

結果として、Aさんは技術課題の抽出や解決策の検討、コスト・スケジュールの最適化など再生可能エネルギー領域に幅広く関与できるポジションへと転職。専門分野の経験を軸に、新たな業界へとキャリアを拡張した好例といえます。

※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。

再生可能エネルギー事業の土木エンジニアに転職した事例

Mさん（40代前半／男性）

	業種	職種	年収
転職前	エネルギー業界	土木エンジニア	850万円
転職後	エネルギー業界	土木エンジニア	1,350万円

Mさんは、エネルギーインフラを支える企業にて、地質調査、施工監理、維持管理、施設改修計画など、発電施設の土木エンジニアとして一貫したキャリアを築いた方。特に近年は、管理職としてチームマネジメントも担い、計画立案から現場推進に至るまで幅広い経験を積んでこられました。

転職のきっかけは、新たな技術領域や開発フェーズに携わることのできる環境を求めたことにあります。

JACのコンサルタントは、Mさんの豊富な構造物設計・施工管理の知見が、再生可能エネルギー事業領域における再エネ電源の開発のオーナズエンジニアリングにも生かせると考え、同ポジションを提案しました。

結果として、Mさんは再生可能エネルギー事業を推進する企業にて、土木エンジニアとして新たな一歩を踏み出すことができました。

※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。

再生可能エネルギー業界へ転職後のキャリアパス

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本章では、再生可能エネルギー業界へ転職後に描ける次の2つのキャリアパスについて、解説します。

総合商社の大規模再エネ系ポジションに転職

総合商社は、圧倒的な資金力とグローバルなネットワークを武器に、数千億円規模の洋上風力発電プロジェクトや海外での大規模な再生可能エネルギー開発を主導しています。

再生可能エネルギー業界で経験を積んだ後、次のキャリアとして、より大規模なプロジェクトに参画する総合商社の再生可能エネルギー部門への転職を目指すケースがあります。

総合商社では、再エネ発電所の開発・運営に加え、電力売買契約（PPA）やファイナンススキームの設計、国際パートナーとのアライアンス構築などの業務も担うこともあり、業務や経験の幅を広げられる環境があります。再エネ専業企業と比較して案件規模が大きく、事業のダイナミズムと責任の重さがともないます。これまでの経験を生かし、より規模の大きなエネルギープロジェクトにかかわりたいと考える方にとって魅力的な選択肢といえます。

コンサルティングファームに転職し、GX支援・エネルギー戦略関連プロジェクトに携わる

再生可能エネルギー業界で培った知識や現場経験を、戦略的視点で生かしたいと考える方にとって、コンサルティングファームは有望な選択肢の一つです。例えば、製造業の顧客に対して、脱炭素化（GX）に向けた具体的なロードマップを策定したり、金融機関に対して、再生可能エネルギー事業への投融資に関するアドバイスを行ったりと、その活躍の場は多岐にわたります。

特にコンサルティングファームでは、戦略立案だけでなく、新規事業開発や業務改革などハンズオンの支援も重視されるため、再生可能エネルギーの事業開発に携わった経験は重宝されます。そのため、再生可能エネルギー業界での実務経験があれば、顧客の課題を的確に把握し、実行可能な戦略に落とし込む力があると評価されやすく、即戦力として迎え入れられるケースも珍しくありません。

再生可能エネルギー業界への転職なら、JAC Recruitment

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再生可能エネルギー業界は、法規制や補助制度、技術革新など日々動向や市場が変化する領域です。企業の採用ニーズも一刻ごとに変化しているため、転職にあたっては業界の採用動向や各社が求める人物像を、詳細に把握した転職エージェントの活用が不可欠です。

その点、JACのコンサルタントは、一人ひとりのキャリアと真摯に向き合い、これまでのキャリアで培ってきた、プロジェクトマネジメントの実績や特定の技術分野に関する深い知見、あるいはファイナンスや法務といった専門スキルを正確に把握し、強みとして高く評価される企業やポジションを厳選して紹介します。

また、JACでは、一般的な転職サイトには掲載されていない、総合商社の事業開発責任者や外資系エネルギー企業のカントリーマネージャーなど、経営の中枢を担うポジションの求人も多数取り扱っています。そのため、これまでの経験を正当に評価し、さらなるキャリアアップを実現できる提案を受けられる可能性が期待できるでしょう。

業界経験の有無を問わず、再生可能エネルギー分野で新たなキャリアを築きたいとお考えの方は、ぜひJACにご相談ください。