30歳の平均年収は？中央値や手取りを男性・女性ごとに解説

市場価値を把握することは、キャリア形成や転職に欠かせません。本記事では、厚生労働省の最新データとJAC Recruitment（以下、JAC）の実績をもとに、30歳の年収実態を詳しく解説します。

30歳の平均年収は約668.4万円

JACの実績によると、30歳の平均年収は約668.4万円です。ハイクラス層の求人が多いJACでは、30歳時点ですでに高い専門性を備えているケースが多く、30歳前後はその強みを生かしてキャリアを広げる好機となっています。そのため、年収水準も相応に高い傾向があり、経験や役割次第では、さらに上がることもあります。

30歳の男性の平均年収は約680.7万円、女性は約634.4万円

JACの実績では、30歳の男性の平均年収は約680.7万円、女性は約634.4万円です。いずれも、専門領域を定めて経験を積んできた方が中心で、30歳時点で既にマネジメントや高度な領域を担っているケースが多い点が反映されています。

全年代の平均年収は825.9万円（男性848.1万円、女性741.3万円）です。30歳以降はマネジメントや専門職として役割が広がり、年収レンジがさらに上がる傾向があります。

表にまとめると以下のとおりです。

項目	30歳	全年代平均
平均年収	668.4万円	825.9万円
男性の平均年収	680.7万円	848.1万円
女性の平均年収	634.4万円	741.3万円

当社実績（2023年1月～2025年10月、想定年収）より

30歳の平均手取り額は約503.7万円（手取り月収は約42.0万円）

年収668.4万円を前提に概算すると、30歳の年間平均手取り額は約503.7万円、月あたりの手取りは約42.0万円程度となります。社会保険料や税金を差し引いた後でも、一定の可処分所得が確保される水準です。

ボーナスがなく毎月同額を受け取るケースの、手取り額の内訳例は次のとおりです。

項目	月収	年収
額面収入	557,000円	6,684,000円
所得税	24,990円	299,880円
住民税	29,533円	354,400円
健康保険	27,748円	332,976円
厚生年金	51,240円	614,880円
雇用保険	3,063円	36,756円
手取り	420,426円	5,045,108円

出典：国税庁

出典：日本年金機構

出典：全国健康保険協会

扶養の有無や各種控除、自治体による税率の違いなどにより実際の手取り額は変動しますが、30歳で年収681.7万円前後の方であれば、この水準を一つの目安として考えられます。

30歳の年収の中央値は642.0万円

JACの実績では、30歳の年収中央値は642.0万円です。分布データを見ると500万〜700万円帯に偏っており、このレンジが30歳の中心層といえます。

30歳全体平均の668.4万円と大きな乖離がない点からも、30歳時点で一定の専門性をもつ方の報酬水準は、比較的安定していることがわかります。

【参考】年齢別平均年収

25歳から55歳までの社会人の平均年収推移を一覧で示します。年齢ごとの収入の変化を把握することで、キャリア形成や転職検討時の相場感をつかむ参考データとして活用できます。

全体としては、30代前半〜40代半ばにかけて年収が大きく伸びる傾向が見られ、50歳前後でピークを迎える形となっています。

年齢	平均年収
25歳	535.4万円
26歳	569.8万円
27歳	596.8万円
28歳	615.1万円
29歳	651.4万円
30歳	668.4万円
31歳	698.8万円
32歳	720.9万円
33歳	739.7万円
34歳	764.7万円
35歳	775.7万円
36歳	800.2万円
37歳	814.7万円
38歳	823.1万円
39歳	856.0万円
40歳	866.4万円
41歳	874.2万円
42歳	883.1万円
43歳	910.6万円
44歳	902.1万円
45歳	934.9万円
46歳	967.4万円
47歳	938.0万円
48歳	964.8万円
49歳	954.6万円
50歳	981.9万円
51歳	994.9万円
52歳	995.7万円
53歳	998.9万円
54歳	1012.5万円
55歳	994.5万円

当社実績（2023年1月～2025年10月、想定年収）より

【エリア別】30歳の平均年収

JACを経由して転職された30歳に関するデータを見ると、エリアごとの年収差は明確です。特に首都圏は専門性の高いポジションが集中することから、年収水準が高くなる傾向があります。ここでは、エリア別の30歳の平均年収を見ていきましょう。

【地方区分別】30歳の平均年収

関東は平均688.1万円で最も高い水準にあります。続いて、甲信越・北陸（679.7万円）や北海道（632.3万円）、東海（631.8万円）も比較的高い傾向が見られ、転職市場における採用ニーズの安定がうかがえます。関西や九州・沖縄も600万円前後を維持しており、都市圏の業務系職種を中心に堅調な採用が続いています。

一方、東北、中国、四国は550～580万円程度とやや低めで、地域間の差は産業構造に強く連動しています。転職で年収を高めたい方は、求人の多いエリアを軸に検討することが選択肢の一つといえるでしょう。

【地方区分別】30歳の平均年収

地方	30歳の平均年収
北海道	632.3万円
東北	585.8万円
関東	688.1万円
甲信越・北陸	679.7万円
東海	631.8万円
関西	619.7万円
中国	554.6万円
四国	577.7万円
九州・沖縄	607.3万円

当社実績（2023年1月～2025年10月、想定年収）より

【主要都道府県別】30歳の平均年収（東京・宮城県・愛知・大阪・福岡）

主要都市圏で最も平均年収が高いのは東京都（702.4万円）ですが、これはJAC経由で転職された方の多くが、専門性の高いポジションに就いている点が反映されていると考えられます。続く宮城県は、大手製造業・メディカル関連企業の強さから683.6万円、愛知県は製造業・技術領域の強さから642.8万円です。

都道府県	30歳の平均年収
東京都	702.4万円
宮城県	683.6万円
愛知県	642.8万円
大阪府	632.9万円
福岡県	603.4万円

当社実績（2023年1月～2025年10月、想定年収）より

【企業規模別】30歳の平均年収（大企業・中企業・小企業）

厚生労働省が公表している「令和6年 賃金構造基本統計調査」によると、30代前半（30〜34歳）の賃金は企業規模が大きいほど高く、大企業・中企業・小企業の順に水準が下がります。

月例賃金をもとに「月給×12カ月」で年収換算した、30歳相当の平均年収は次のとおりです。

企業規模	30歳の平均年収	30歳男性の平均年収	30歳女性の平均年収
大企業	391.3万円	412.4万円	354.2万円
中企業	345.4万円	363.7万円	316.3万円
小企業	334.4万円	354.5万円	301.4万円

大企業では役割の細分化により給与レンジが上がりやすい一方、中堅・中小企業では多様な業務を担うケースが多く、賃金水準は相対的に抑えられる傾向があります。

出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」（p9 – 企業規模別にみた賃金）

【最終学歴別】30歳の平均年収（大学院、大学、高専・短大、専門学校、高校）

厚生労働省が公表している「賃金構造基本統計調査」をもとに30代前半（30〜34歳）の賃金を学歴別に見ると、大学院卒が最も高く、大卒、高専・短大卒、専門卒、高卒の順で水準が下がります。特に大卒層では、30歳時点で平均390.2万円、男性408.6万円、女性360.0万円となり、役割や業務範囲の広がりに応じて給与が緩やかに上昇する構図が見られます。

以下は、最終学歴別の30歳の平均年収をまとめた表です。

最終学歴	30歳の平均年収	30歳男性の平均年収	30歳女性の平均年収
大学院	465.6万円	476.5万円	414.4万円
大学	390.2万円	408.6万円	360.0万円
高専・短大	335.5万円	373.7万円	311.6万円
専門学校	331.6万円	344.4万円	317.4万円
高校	318.5万円	336.6万円	275.2万円

専門性を備えた方のキャリアが伸びる年代であることも影響し、学歴による差が残るものの、産業や職種によって個別の変動幅も大きい点が特徴です。

出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」（p8 – 学歴別にみた賃金）

【業種別】30歳の平均年収ランキング

業種別に、JACの30歳の実績を見ると、最も平均年収が高いのは金融で797.4万円です。続いてマスコミが760.5万円、IT・通信が734.1万円と続きます。いずれも、専門領域の深さや成果に対する評価が年収に反映されやすい業種で、30歳時点でも高度な経験をもつ方が多いことが特徴です。

一方で、サービスなど消費者接点が中心となる領域では、組織構造や事業モデルの影響もあり、平均年収は相対的に下がる傾向があります。いずれの業種でも、専門性をもつ方が担う役割によって年収の振れ幅は大きく、特に30歳以降はキャリア選択によって差が広がりやすいフェーズに入ります。

以下は、全体平均年収が高い順に並べた業種別の一覧です。

業種	30歳の平均年収	30歳男性の平均年収	30歳女性の平均年収
金融	797.4万円	820.6万円	741.7万円
マスコミ	760.5万円	831.2万円	645.5万円
IT・通信	734.1万円	764.4万円	647.0万円
コンサルティング・シンクタンク・事務所	722.0万円	735.0万円	687.6万円
流通	689.0万円	678.8万円	707.5万円
WEB	677.9万円	707.1万円	604.0万円
その他	672.3万円	609.5万円	760.3万円
商社	655.8万円	655.4万円	657.2万円
EMC	647.0万円	651.5万円	621.0万円
メディカル・バイオ	634.2万円	647.1万円	614.4万円
建設・不動産	628.1万円	636.6万円	597.6万円
消費財	615.6万円	638.4万円	589.1万円
サービス	553.6万円	572.9万円	538.7万円

当社実績（2023年1月～2025年10月、想定年収）より

【職種別】30歳の平均年収ランキング

JACの30歳職種別実績では、法務・知財が最も高く、829.6万円となっています。専門性や資格を前提とした職種であるため、30歳時点でも高水準の報酬が提示されやすい職種です。続いて金融が777.0万円、コンサルティング・アドバイザリーが772.2万円、経営・事業企画が742.1万円、内部統制・監査が724.3万円と続きます。いずれも高度な専門性が求められ、成果が報酬に直結しやすい職種が上位に並びます。

一方で医療・介護・福祉、秘書・アシスタント・事務・顧客対応などの職種は相対的にレンジが低く、役割の特性や業界構造が年収水準に表れています。同じ30歳でも経験領域によって明確な差が生じることが、職種別データからも読み取れます。

以下は、全体平均年収が高い順に整理した一覧です。

職種	30歳の平均年収	30歳男性の平均年収	30歳女性の平均年収
法務・知財	829.6万円	946.0万円	736.5万円
金融	777.0万円	808.1万円	710.8万円
コンサルティング・アドバイザリー	772.2万円	763.0万円	796.0万円
経営・事業企画	742.1万円	743.3万円	738.0万円
内部統制・監査	724.3万円	―	724.3万円
WEB・アプリ・ゲーム	711.7万円	737.5万円	552.8万円
マーケティング・商品開発	705.9万円	787.1万円	648.3万円
営業	687.4万円	702.0万円	635.6万円
経理・財務	669.4万円	686.1万円	634.1万円
IT	655.6万円	665.7万円	614.2万円
技術系	637.7万円	639.5万円	631.1万円
総務・広報	628.1万円	682.7万円	546.1万円
クリエイティブ（広告・デザイン・放送関連）	616.4万円	732.0万円	462.1万円
購買・物流・生産管理	610.9万円	625.7万円	571.8万円
建築系	606.6万円	603.3万円	618.0万円
メディカル・バイオ	605.9万円	628.4万円	572.7万円
土木系	605.7万円	659.0	445.7万円
人事・労務	602.4万円	598.5万円	605.7万円
その他	567.7万円	540.3万円	650.0万円
秘書・アシスタント・事務・顧客対応	519.7万円	―	531.1万円
医療・介護・福祉	479.4万円	499.2万円	469.5万円

当社実績（2023年1月～2025年10月、想定年収）より

【ケース別】30歳の生活シミュレーションと必要年収

30歳前後では、独身・共働き・子育て世帯など、家計の構造が大きく分かれます。適度に生活ができる支出水準を前提に、ケース別に必要となる手取り額と年収のイメージを整理すると、ライフステージごとの必要資金の感覚が明確になります。以下では、代表的な3つのケースに分けて、生活費のモデルと必要年収を示します。

30歳独身一人暮らしの場合

独身の家計では、適度に生活することを前提とした場合に必要となる手取り額は、月18万円ほどです。この水準で基本的な生活は成立しますが、突発的な出費が生じると貯蓄に手を付ける場面も増えるため、安定的に暮らすには一定のゆとりが求められます。

支出項目	目安金額（月）
住宅ローン／家賃	50,000円
水道光熱費／通信費	20,000円
食費	40,000円
娯楽／交際費	40,000円
日用品／交通費	30,000円
教育費	0円
合計	180,000円

※使用している金額は、総務省「家計調査」や民間統計を参照しつつ再構成した推計値であり、地域・住居形態により変動します。

月に18万円の手取りが必要となる場合、年収はおよそ250〜290万円が目安になります。月2〜3万円程度の貯蓄を安定的に行うには、280〜320万円前後の年収が望ましく、生活の選択肢も広がりやすくなります。単身世帯の場合は住居費の見直しや固定費の最適化が、家計改善の効果を出しやすいポイントです。

30歳夫婦共働き（子供なし）の場合

共働きで子供がいない場合は、住居費などの固定費を二人で分担できるため、単身よりも可処分所得に余裕が生まれやすくなります。適度に生活するうえで必要な手取り額は、世帯で月30万5,000円ほどです。支出は増えるものの、収入源が二つ確保されているため、計画的に貯蓄を進めやすい構造です。

支出項目	目安金額（月）
住宅ローン／家賃	80,000円
水道光熱費／通信費	30,000円
食費	80,000円
娯楽／交際費	65,000円
日用品／交通費	50,000円
教育費	0円
合計	305,000円

※使用している金額は、総務省「家計調査」や民間統計を参照しつつ再構成した推計値であり、地域・住居形態により変動します。

この支出を無理なく賄うには、夫婦合計でおよそ430〜490万円前後の年収が必要になります。将来の備えまで含めて毎月5〜8万円の貯蓄を続けるには、世帯年収490〜580万円程度が現実的な水準となる金額です。ライフイベントに向けて資産形成を開始する時期としては、収入構造が安定している点が大きな強みになります。

30歳夫婦共働き（子供あり）の場合

子供がいる家庭では、食費や日用品に加えて教育費がかかるため、固定費がさらに増えます。一般的に、無理のない生活を送るには、世帯の手取りは月約37万円が目安です。教育費は子供の成長に合わせて増える傾向があるため、長期的な資金計画を立てることが重要です。

支出項目	目安金額（月）
住宅ローン／家賃	100,000円
水道光熱費／通信費	40,000円
食費	95,000円
娯楽／交際費	20,000円
日用品／交通費	65,000円
教育費	50,000円
合計	370,000円

※使用している金額は、総務省「家計調査」や民間統計を参照しつつ再構成した推計値であり、地域・住居形態により変動します。

この水準を賄うには、夫婦合計でおよそ520〜590万円前後の年収が必要になります。さらに、将来の教育費や老後の生活を見据え、毎月7〜10万円ほどの貯蓄を確保するには、世帯年収600〜710万円程度の金額が必要です。共働きで収入源を安定させながら、固定費の設計を早めに整えることが、家計のゆとりを確保するポイントになります。

出典：総務省「家計調査報告」

年収アップの転職を目指すならJAC Recruitment

30歳という年齢は、これまで培ってきた専門性を基盤にしながら、次のキャリアステージへ踏み出す重要な時期です。役割が広がる年代だからこそ、企業側が求める要件も高度化し、待遇に直結する評価軸も明確になります。業種や職種によって年収水準は大きく異なり、選択次第で将来のキャリアが変わります。30歳の転職で報酬を高めるには、自分に合う領域を正確に見極めることが欠かせません。

JACには、ハイクラス層を長く支援してきたコンサルタントが在籍し、各業界の最新の採用動向やポジション要件を深く理解しています。強みの棚卸しから、年収水準が上がりやすい業界の特性、企業が評価するスキルの整理まで、キャリアの方向性を具体的に整理し、最適な選択肢をご提案します。さらに、一般には公開されない非公開求人や、マネジメントポスト、専門職の上位ロールなど、年収アップにつながりやすい案件へアクセスできるのも強みの一つです。

30歳を機に年収面を含めてキャリアを前進させたい方は、ぜひJACにご相談ください。