ヨーロッパ(欧州)への海外転職をしたい方向けに押さえておきたいことや最新求人を解説

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公開日:2025/09/21 / 最終更新日: 2025/09/21

ヨーロッパへの海外転職は、グローバルなキャリアを築く上で魅力的な選択肢です。成功のためには、まず「額面と手取りの違い」や「駐在員と現地採用の待遇差」といった雇用形態を理解することが不可欠です。

求人動向としては、IT、エンジニアリング、セールス、コンサルティング、経理・財務、BPOなどの専門分野で需要が高まっています。特にドイツ、イギリス、スイス、フランス、オランダ・北欧では、それぞれの強みを生かした職種が豊富です。

本記事では、ヨーロッパ(欧州)への海外転職をしたい方向けに押さえておきたいことや最新求人などをJAC Recruitment(以下、JAC)が解説します。

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ヨーロッパへの海外転職を試みる前に押さえておきたいこと

本章では、ヨーロッパへの海外転職を試みる前に押さえておきたい、次の2つのポイントについて解説します。

  • ●ヨーロッパは「額面」と「手取り」に大きく差がある
  • ●駐在員と現地採用で待遇やキャリアに決定的な違いがある

ヨーロッパは「額面」と「手取り」に大きく差がある

ヨーロッパ諸国では、高い所得税率や社会保険料のため、給与の額面と手取り額の差が日本に比べて大きくなる傾向があります。特に北欧や西欧の国々では社会保障制度が充実している一方で、その原資を賄うために給与からの天引きが大きくなります。

特に、ドイツやベルギー、北欧諸国といった高福祉国家では、高額な所得税や社会保障費が課されるため、高報酬のオファーを得たとしても、実際に受け取る金額は大きく落ち込む場合があります。
また、国ごとに課税方式や控除制度が異なるため、同じ額面給与でも生活水準が大きく変わることもあります。額面と手取りの差額を知らずに転職すると、想定していた生活レベルを維持できないリスクも考えられます。

ヨーロッパへの転職では、現地の税制や社会保険制度、家賃・物価などを考慮した可処分所得の見積もりが不可欠です。事前に具体的なシミュレーションを行うことで、現地での生活設計を現実的かつ安定的に描くことができ、転職後のギャップを最小限に抑えられるでしょう。

駐在員と現地採用で待遇やキャリアに決定的な違いがある

ヨーロッパで働く場合、雇用形態は「駐在員」と「現地採用」の2つに大別され、それぞれ待遇やキャリア形成が大きく異なります。

駐在員は、日本本社との雇用契約を維持したまま現地に派遣されるため、住宅手当や教育補助などの手厚い福利厚生が付与され、額面給与に加えて生活サポートも充実しています。一方で、あくまで任期付きの派遣であるため、いずれは日本へ帰国することが前提となります。

現地採用は、ヨーロッパにある現地法人と直接雇用契約を結ぶ形態となり、福利厚生や給与水準はその国の相場に準じます。
特に家賃や教育費が高い都市では、現地採用の給与では生活負担が大きくなる場合もあります。
ただし、任期の定めがないため、その国に根差して長期的にキャリアを築くことや永住権の取得を視野に入れることも可能です。

また、キャリアの視点から見ても差が生じます。
駐在員は任期終了後に日本本社や他拠点への異動を通じて幅広い経験を積む機会があります。
現地採用はその国・地域でのキャリア形成が中心となり、グローバルな異動や昇進の機会が限られる傾向があります。

ヨーロッパへの転職を試みる前には、自身のライフプランや将来のキャリアビジョンに照らし合わせ、どちらの契約形態が適しているかを見極めることが重要です。

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ヨーロッパへの海外転職を目指せる専門領域・最新求人

ここでは、ヨーロッパへの海外転職を目指せる次の6つの専門領域について解説するとともに、最新求人も併せて紹介します。

  • ●Information Technology
  • ●Engineering & Manufacturing
  • ●Sales
  • ●Consultancy
  • ●Accounting & Finance
  • ●Business Process Outsourcing & Global Business Service

Information Technology

ヨーロッパにおけるInformation Technology分野は、ソフトウェア開発、システムアーキテクチャ、クラウドインフラ構築、サイバーセキュリティなど多岐にわたり、その需要は国を問わず非常に高い水準で推移しています。

求人例としては、ERP導入プロジェクトのマネージャーや、グローバル本社と現地拠点をつなぐITコーディネーターなどがあります。
日系企業のヨーロッパ拠点においては、現地のIT環境を整備・運用するだけでなく、日本の本社システムとの連携やITガバナンスの徹底などの役割を担うポジションも多く見られます。

英語は必須であり、加えて現地語の習得がキャリア定着に影響することも少なくありません。
また、技術スキルだけでなく、異文化間での調整力とプレゼンテーション力を兼ね備えた技術者が歓迎される傾向です。

>>Information Technology

Engineering & Manufacturing

Engineering & Manufacturingは、自動車、航空宇宙、精密機器、再生可能エネルギーなど、多様な製造・開発分野を含んでいます。
ヨーロッパでは、特にドイツやフランスでは自動車や産業機械の開発が盛んであり、CAD/CAEスキルや品質管理の知識が求められます。

求人には、生産技術エンジニアや工場運営マネージャー、製品開発のプロジェクトリーダーなどがあり、国際規格(ISO、IATF16949など)への理解が必須となるケースもあります。
また、日系メーカーの現地工場や開発拠点も存在し、そうした職場では、日本の優れたものづくりのノウハウを現地スタッフに伝え、生産性や品質の向上をリードする役割が期待されます。環境規制が厳しい欧州市場では、サステナブルな製造プロセスやカーボンニュートラル対応に関する専門知識をもっていると評価されやすい傾向です。
また、多国籍チームでの開発が一般的なため、現地のエンジニアやサプライヤーと協働するためのコミュニケーション能力も欠かせません。

>>Engineering & Manufacturing

Sales

ヨーロッパでのSales職は、法人営業、アカウントマネジメント、チャネル開拓、展示会での商談など、幅広い業務を担います。
特に日系企業の現地法人では、日本本社との橋渡し役を兼ねながら、現地市場特有の商習慣や法規制を理解し、長期的な関係構築を行う力が重視されます。取り扱う商材は、自動車部品、工業製品、ITソリューション、消費財など多岐にわたり、それぞれの業界知識と交渉力が必要です。

ヨーロッパでは成果主義に加えて、互いの関係性や信頼を重視する営業が根付いており、短期的な契約よりも長期契約やパートナーシップ構築を重視します。そのため、顧客のビジネス課題を深く理解し、提案をカスタマイズできるコンサルティブセールスのスキルが求められます。

>>Sales

Consultancy

ヨーロッパにおけるConsultancy分野は、戦略コンサルティング、業務改革、IT導入支援、人事・組織開発など多岐にわたります。

特にEU域内では、グローバルサプライチェーンの最適化やESG経営の推進支援、デジタルトランスフォーメーション案件の需要が高まっています。日系企業の現地法人向け案件では、日本本社の意向と現地市場のニーズを調整する橋渡し役としての役割が期待されることも多く、異文化マネジメント能力が必須です。プロジェクトマネージャーやアナリスト、チェンジマネジメントのスペシャリストなどの求人があり、成果物の質に加え、複雑な利害関係者を調整するスキルが評価されます。
また、ヨーロッパではワークライフバランスを重視する傾向があり、プロジェクトの進行方法や働き方も日本とは異なるため、現地に合わせた業務スタイルへの適応が求められます。

>>Consultancy

Accounting & Finance

Accounting & Finance分野では、経理・財務報告、税務対応、資金調達、M&A支援、内部統制など幅広い業務があります。ヨーロッパに拠点を置く日系企業では、現地の会計基準(IFRSなど)にのっとった月次・年次決算業務、税務申告、資金管理、そして日本の親会社への連結決算のためのレポーティングなどが主な業務となります。求人としては、現地法人のファイナンスマネージャーやコントローラー、グループ全体の資金管理を担う財務ディレクターなどがあり、正確性とスピード感の両立が求められます。

EU加盟国間では税制や補助金制度に差異があるため、採用選考ではそれらを活用した戦略的な財務運営ができるかどうかも評価の対象になることがあります。
さらに、日系企業では日本本社へのレポーティングや海外子会社間の資金フロー管理が欠かせず、言語スキルと文化理解を兼ね備えた人物が重宝される傾向です。
特にM&Aや事業再編におけるデューデリジェンス経験がある場合、即戦力として採用に至る可能性も期待できます。

>>Accounting & Finance

Business Process Outsourcing & Global Business Service

Business Process Outsourcing(BPO)やGlobal Business Service(GBS)は、近年ヨーロッパ域内で急速に成長している分野です。
これらは、複数の国に分散していた経理・人事・ITサポート・カスタマーサービスなどの管理部門業務を、ポーランド、チェコ、ハンガリーなど人件費が比較的安価な国に集約することで効率化を図るビジネスモデルです。このような国々に設置されたシェアードサービスセンター(SSC)に業務を一極集中させることで、コスト削減と業務の標準化・最適化が可能になります。

求人としては、センター運営マネージャー、プロセス改善スペシャリスト、オペレーションマネージャーなどがあり、業務効率化と品質向上の両立が求められます。

RPAやAIを活用した業務自動化に携わった経験があれば高く評価されるでしょう。
また、ヨーロッパ全域のさまざまな国からの問い合わせや業務依頼に対応するため、英語に加えて、ドイツ語、フランス語、スペイン語など複数の言語を扱える場合、アドバンテージになることもあります。

>>Business Process Outsourcing & Global Business Service

ヨーロッパ主要国・地域別の転職先候補

ここでは、次の5つのヨーロッパ主要国における、働き方や文化・暮らしなどについて解説します。

  • ●ドイツ
  • ●イギリス
  • ●スイス
  • ●フランス
  • ●オランダ・北欧

ドイツ

欧州連合(EU)最大の経済大国であるドイツは、世界的に競争力の高い製造業が経済をけん引しています。
特に自動車、機械、化学、製薬といった分野では世界をリードする企業が数多く存在し、日系メーカーも生産拠点や研究開発拠点を多数構えています。技術志向と高い品質基準が働く文化に色濃く反映されており、職場では計画性と精密さを重視し、長期的な成果を見据えた働き方が一般的です。近年では英語を公用語とする企業も増えていますが、日常生活や長期的なキャリア形成を考えるとドイツ語の習得が推奨されます。

働き方の特徴としては、仕事とプライベートを明確に分ける文化が根付いており、勤務時間の遵守意識が強く、効率的に業務を終えて定時に退社するスタイルが浸透している点が特徴です。
また、有給休暇も完全に消化することを奨励する企業が多く、プライベートの時間を確保しやすい環境があります。賃金水準は地域や職種によって差がありますが、社会保障制度が手厚く、健康保険や年金制度も充実しているといわれています。

生活面では、公共交通網の発達や自然環境の豊かさにより、安定した生活基盤を築くことができるでしょう。
精密かつ計画的なプロジェクト進行や品質管理の経験がある方は、特に適応しやすく、現地企業からも高く評価されやすい地域といえるでしょう。

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イギリス

イギリスは金融・法律・クリエイティブ産業の中心地であり、特に首都ロンドンは、ニューヨークと並ぶ世界最高峰の国際金融センターであり、国際ビジネスのハブとして世界中の金融系企業や金融に精通したスペシャリストが集います。銀行や証券、保険だけでなく、FinTechのような新しい分野も盛んです。
また、コンサルティングファームや法律事務所、IT企業なども数多く集積しており、高度な専門職の求人が豊富にあります。

職場文化は成果主義の色合いが強く、効率性と柔軟性を両立させた働き方が求められます。
一方で労働契約や有給休暇制度は整っており、年間20日以上の有給取得が法的に保障されています。

生活面では、人種や文化の多様性が非常に高く、多様な文化背景をもつ人々との交流機会が多い点が特徴です。
一方で、都市部は生活費が高く、住居探しや物価への対応が必要になります。

英語が母国語であるため言語のハードルは低いですが、その分、世界中の優秀なライバルと競うことになる厳しい環境ともいえます。

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スイス

スイスは、一人当たりのGDPが世界トップクラスであり、非常に高い生活水準を誇る国です。産業としては、ロシュやノバルティスに代表される製薬・ライフサイエンス分野、UBSなどの大手銀行を擁する金融分野、高級時計に象徴される精密機械工業などの分野で世界的な競争力を誇ります。
また、政治的中立性と経済の安定性から、グローバル企業の欧州拠点や本社が集まる地域でもあります。

ワークライフバランスを重視する文化が社会全体に浸透しており、豊かな自然環境のなかで質の高い暮らしが実現しやすいといわれています。
ただし、公用語がドイツ語、フランス語、イタリア語など地域によって異なり、英語に加えてこれらの言語スキルが求められることがあります。
加えて、EU非加盟国であるため就労ビザの取得要件が厳しい点には留意が必要です。

フランス

フランスはファッション、ラグジュアリー、航空宇宙、エネルギー、食品産業など、多様な産業基盤をもつ国です。日本からの転職先としては、これらの業界に関連する日系企業や現地のグローバル企業が候補となるでしょう。

職場文化は、チームワークと議論を重視し、明確な意思表示や論理的な説明力が不可欠です。
また、働き方の特徴としてワークライフバランスを徹底して重視する点が挙げられます。年間5週間の有給休暇取得が義務付けられており、夏には数週間の長いヴァカンス(vacances:休暇)を取るのが一般的です。

生活面では、美食や芸術、歴史的建築など、文化的な魅力に溢れています。
一方で、ビジネスの場ではフランス語の使用が一般的であり、英語のみではキャリアの幅が制限される場合があります。

オランダ・北欧

オランダは国際物流、農業技術、再生可能エネルギー分野に強みをもち、英語普及率が非常に高いため外国籍の採用も活発です。首都アムステルダムは、スタートアップやIT企業の集積地としても注目され、柔軟な働き方やリモートワーク制度が浸透しています。

スウェーデンやデンマーク、ノルウェーなどの北欧諸国は、福祉制度の充実と高い生活水準で知られ、労働環境も極めて良好です。ワークライフバランスや男女平等の先進地域としても知られるだけありフラットな組織文化が浸透しています。上下関係よりも意見の平等性や自主性を重んじるため、自律的に業務を進められる方にとって活躍しやすい環境でしょう。

いずれの地域も社内の公用語として英語を用いる職場が多く、国際経験を積むのに適した国といえます。

ヨーロッパへの海外転職を成功させるポイント

ここでは、ヨーロッパへの海外転職を成功させるうえで意識したい次の4つのポイントについて解説します。

  • ●ヨーロッパへの転職支援に強みをもつエージェントを利用する
  • ●子育て・教育環境など家族の生活の質も踏まえた検討を並行して行う
  • ●希望勤務国におけるビザと税金のルールを把握しておく
  • ●LinkedInなどヨーロッパで広く利用されているビジネスSNSも準備しておく

ヨーロッパへの転職支援に強みをもつエージェントを利用する

ヨーロッパへの転職を成功させるには、その地域特有の採用事情やビザの条件、文化的背景に精通したエージェントのサポートを活用することを推奨します。現地企業の採用動向や非公開求人へのアクセスは、個人の情報収集だけでは限界があるため、豊富な実績をもつエージェントのネットワークが不可欠です。
また、書類や面接で求められる表現やアピールポイントは日本と異なる場合が多く、職務経歴書やカバーレターのブラッシュアップ支援も必須となるでしょう。
特にヨーロッパでは成果や数値が主な評価対象になるため、応募書類の段階からその視点を反映させる必要があります。

さらに、現地とのやり取りで発生するタイムゾーンの調整や契約条件の交渉なども、エージェントが間に入ることでスムーズに進行しやすくなります。
また、ヨーロッパに自社拠点を構えているエージェントであれば、求人票だけではわからない企業の文化や職場の雰囲気といったリアルな情報を提供してくれるため、転職後に直面するギャップやミスマッチを低減できるでしょう。

子育て・教育環境など家族の生活の質も踏まえた検討を並行して行う

海外転職は、職務内容や年収条件だけでなく、家族の生活環境も重要な意思決定要素となります。ヨーロッパは国や都市ごとに教育制度や医療サービス、治安、住宅事情が大きく異なるため、赴任前に十分な調査を行う必要があります。
特に、子育て世帯の場合、現地の公立・私立学校のカリキュラム、言語教育のサポート体制、入学手続きの時期などは転居のタイミングにも直結します。
また、パートナーの就労機会や生活インフラの利便性、公共交通の充実度も日常の満足度に影響します。

生活に直結する各条件は一見するとキャリアの検討とは別領域のようにも思えますが、長期的な定着や仕事のパフォーマンスを維持するためには欠かせない要素です。家族間での対話を重ね、全員が納得できる選択をすることが何よりも重要であり、生活全体の質を総合的に評価する視点をもつことで、転職後の後悔や早期帰国のリスクを減らすことができます。

希望勤務国におけるビザと税金のルールを把握しておく

ヨーロッパで働くためには、その国が発行する就労ビザの取得が絶対条件です。
しかし、就労ビザ取得のハードルは、国や職種、本人の学歴・職歴によって大きく異なります。特定の職種やスキルをもつ外国人就労者を対象に優遇制度を設ける国もあれば、労働市場の保護を目的に発給要件を厳しく制限する国もあります。
そのため、ヨーロッパへの転職を考える場合は、移民局のWebサイトなどで要件を確認しておくことが不可欠です。

また、先にも述べましたが、ヨーロッパ諸国は税率が高い国が多いため、額面給与と手取り額に大きな差が生まれます。所得税率、社会保障負担、二重課税防止条約の有無などを把握しないまま契約を締結すると、予想以上の税負担に直面する可能性が高いです。
現地の税制や社会保険制度を理解して、手取り額を事前に把握し、現実的な資金計画を立てることが、現地での生活を安定させるためには極めて重要になります。

LinkedInなどヨーロッパで広く利用されているビジネスSNSも準備しておく

ヨーロッパを含む欧米のビジネスシーンでは、LinkedInをはじめとしたビジネスSNSが重要な役割を果たすことも珍しくありません。現地の採用担当者や転職エージェント、ヘッドハンターは、転職希望者のプロフィールをLinkedInなどで確認し、スキルや経歴、推薦コメントを採用選考時の評価材料として活用することがあります。
そのため、ヨーロッパへの転職を考えるなら、自身のこれまでの職務経歴やスキル、実績などのプロフィールを英語で詳細に記載し、充実させておきましょう。

また、興味のある企業や業界のキーパーソンをフォローして情報収集を行ったり、業界関連のコミュニティやフォーラムに積極的に参加してネットワークを広げたりすることで、思わぬ企業からスカウトの声がかかる可能性もあります。

SNSは単なる情報発信の場ではなく、企業に「会ってみたい」と思わせるための営業ツールとして積極的に活用することも検討しましょう。

ヨーロッパへの海外転職事例

本章では、JACが提供する転職支援サービスを利用して、ヨーロッパへの海外転職を成功させた事例を紹介します。

医療機器メーカー海外拠点代表へ転職した事例

Bさん(50代後半/男性)

業種職種年収
転職前専門商社カスタマーサポート管理職1,300万円
転職後メディカル・バイオ海外支社代表1,200万円

新卒でエレクトロニクスメーカーに入社したBさんは、営業職からキャリアをスタートさせ、その後は海外でのマーケティングやサービス企画の責任者として、長年にわたりキャリアを築いてきました。
現職では医療・バイオ分野の専門商社で顧客満足度向上に大きく貢献するなど、一貫してグローバルな環境でマネジメント経験を積み重ねてきた方です。

これまでの経験を通じて、Bさんはさらに国際的なビジネスの最前線で、より大きな裁量をもって活躍したいという思いを強め、転職を決意しました。

JACのコンサルタントは、Bさんの長年にわたる海外でのマネジメント経験と医療業界での深い知見、そして高い語学力に着目し、国際事業強化の一環としてヨーロッパ子会社の代表を探していた医療機器メーカーの求人を提案しました。Bさんは、これまで培ってきた国際経験とリーダーシップを存分に活かせる環境で、新たに企業の成長に直結する役割を担うこととなりました。

今回の転職は、グローバルでの経験と医療業界への知見が結びつき、経営に直結する責任あるポジションへとつながった好例です。

※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。

ヨーロッパ拠点の基幹システム導入コンサルタントへ転職した事例

Cさん(50代前半/男性)

業種職種年収
転職前コンサルティングファームITコンサルタント1,200万円
転職後EMCERP導入コンサルタント1,600万円

Cさんは、長年にわたりコンサルティング業界でシステム導入やPMO業務に携わり、国内外の大規模プロジェクトを数多くリードしてきました。会計システムや購買システムの導入を中心に、要件定義から運用まで幅広く担当し、近年はクラウドサービスを活用したDX推進プロジェクトにも従事。柔軟な発想と確かな実行力を強みに、数多くのプロジェクトを成功に導いてきました。

こうした豊富な経験を積みながらも、Cさんは「よりグローバルな環境で経営に直結する役割を担いたい」という思いを抱くようになり、転職活動を開始しました。

JACのコンサルタントは、Cさんの推進力と高い英語力、マネジメントスキルに着目し、グローバルな体制構築を推進していたIT企業のERP導入コンサルタントポジションを提案しました。

この転職により、Cさんは欧州拠点でのグローバルプロジェクトを主導し、顧客企業のDX推進と業務標準化に直接貢献する役割を担うことになりました。
また、年収も大幅に上昇しており、これまでの貢献と今後の期待値が正当に評価されたことがわかります。

※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。

ヨーロッパ拠点営業職に転職した事例

Sさん(30代後半/男性)

業種職種年収
転職前専門商社海外営業600万円
転職後EMC海外営業800万円

物流業界の営業としてキャリアをスタートさせたSさんは、貿易実務から提案型営業まで幅広く経験されてきました。その後、化学品専門商社で海外営業に従事し、海外でのビジネス経験を豊富に積み重ねてきました。
しかし、将来を見据えたときに、より裁量をもって仕事を推進できる企業への就業意欲が高まり、転職を決意しました。

JACのコンサルタントは、Sさんの海外での豊富なビジネス経験に着目し、世界有数の技術力を誇る海外営業職を提案しました。
その結果、Sさんは希望していたヨーロッパでの新しい挑戦を実現し、商社で培った経験を次の成長ステージへとつなげることに成功しました。

今回の転職は、商社での経験を活かし、メーカーの海外拠点という新しい環境で、グローバルなキャリアをさらに発展させることができた好例です。

※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。

ヨーロッパへの海外転職なら、JAC Recruitment

ヨーロッパでのキャリア構築を目指す場合、その地域特有の採用事情や文化的背景、ビザや税制といった制度面までを正確に把握しておくことが必須となります。

その点、JACは、イギリスやドイツに海外拠点を構えており、現地の労働市場や企業文化、生活事情に関するリアルタイムかつ正確な情報を提供することができます。
また、日本のコンサルタントと現地のコンサルタントが密接に連携するジャパンデスク体制を構築しており、渡航前の準備段階から渡航後のキャリア相談まで、一貫したサポートを提供できる点も大きな特徴です。

さらに、履歴書や職務経歴書、カバーレターなど欧州基準の応募書類作成や、英語・現地語での面接対策も総合的にサポートするため、希望するヨーロッパ転職への実現に近づくことができるでしょう。

ヨーロッパで働きたいとお考えの方は、ぜひJACにご相談ください。

  • 海外転職ならJAC Recruitment

    JAC Recruitmentは、世界11ヵ国、33拠点に広がるネットワークを活用した海外転職サポートには多数の実績があります。 海外転職/海外勤務の求人一覧 海外勤務の求人情報を探す   年収1000万円以上の海外勤務… 続きを読む 海外転職ならJAC Recruitment

この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment

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当サイトを運営する、JACの編集部です。 日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。