求人票の見方・見るべきポイントを解説

応募書類や面接で適切なアピールをするために、求人票の項目別に意識すべきポイントをご紹介します。

求人情報は、企業の意図を100%反映していないことが多いため、行間の意図を正しく読み取る技術が必要です。以下に、求人情報の各項目について意識すべき点を解説します。

募集職種

職種名は業界や企業によって異なるため、職種名だけで判断せず、仕事内容に注目しましょう。例えば「人事」を志望している場合、職種名が「総務」や「労務」となっていることもあるため、仕事内容をよく確認することが大切です。

・バックオフィス：人事・総務・法務・知財など
・技術職：IT系職種の職務内容は、求められるスキルなどが別途詳細に記載されていることがある
・グローバル求人：語学のレベルや使用頻度などが書かれている

職務内容

詳細に書かれている場合は、特定のスキルが求められている可能性があります。一方、大まかにしか記述されていない場合は、応募者のスキルや経験に合わせて仕事内容を調整できることが多いです。

語学力

英語力が必要と書かれている場合は、実際の業務で使う可能性が高いため、読み書き共にまったく不可という方では、他に相当な魅力をアピールする必要があります。語学力が求められる職種についても同様で、「中級」や「日常会話レベル」などのあいまいな表現に注意が必要です。具体的にどのようなシーンで英語を使うかを求人票や転職エージェントに確認しましょう。

英語力は転職に生かせる？
求められる英語力の目安について解説

【転職Q&A】「英語力が求められるのはどのような職種？」

給与

「800～1200万」といった幅がある場合、スキルや経験に応じて異なることを意味します。また、求人票に記載されている給与は額面ベースであり、手取り額はそこから社会保険料や税金が引かれた金額になりますので注意が必要です。

給与体系

固定給、基本給、年俸制、日給月給など、給与体系にも注意しましょう。特に年俸制の場合、業績や評価に関係なく固定額が支給されます。日給月給では、欠勤した場合に給与が減額されるため注意が必要です。

・固定給
・基本給
・年俸制
・日給月給

それぞれの違いについて解説します。

・固定給
固定給は、毎月定められた金額の給与のことを指します。変動することなく一定額が支払われ、このなかには手当を含めて支給される場合があります。また、賞与を算定する場合のベースともなり、固定給×月数（年間4.0ヶ月など）で支給されることが一般的です。

・基本給
基本給は、給与のベースとなる金額のことを指します。固定給から手当を差し引いたものです。よくある例としては、給与算定表に記載されている金額となり、ここに職務手当などを加算してそれぞれの給与額が決定しています。

・年俸制
年俸制とは、1年単位で給与総額の更新が行われる給与形態です。しかし、労働基準法によって、給与は毎月1回以上支払うことが定められているため、12分割して支給されます。 また、月給制の場合は賞与金額は業績や個人の評価に連動して変わりますが、年俸制では変動することがありません。

・日給月給
日給月給は、1日を計算単位として月額支給額が定められています。欠勤や遅刻・早退があった場合は、その分を差し引いて給与が支給される形態です。 有給休暇を使用しなければ、欠勤した分は差し引かれてしまうため、突発的な休みが増えてしまうと、給与額は少なくなってしまいます。

就業時間

就業時間は、実際には部署や業務内容によって異なる場合があります。実際の働き方については面接時に確認することが重要です。

休日・休暇

休日・休暇についても、求人票で必ずチェックしておきたいポイントです。ここでは、休日・休暇についてチェックすべきポイントを紹介します。主なポイントは次の4つです。

・「完全週休2日制」と「週休2日制」
・産休・育休制度
・有給休暇制度
・年間休日

それぞれについて詳しくみていきましょう。

・「完全週休2日制」と「週休2日制」
「完全週休2日制」は、名前の通り毎週2日間の休日が保証される制度を指します。この2日間は、必ずしも土日であるとは限らず、平日に休日が設定されることもあります。企業や業界、業務内容によって、休日の設定は異なることが一般的です。 一方で、「週休2日制」は、1ヶ月の間に2日間の休みが設けられる週が最低1回以上存在する制度を指します。この制度では、毎週2日の休みが保証されるわけではありません。
求人票には休日制度だけが記載されていることもあるため、具体的な休日の設定や、特定の休日が保証されているかどうかを確認することが重要です。

・産休・育休制度
産休は、労働基準法に基づき、出産予定の女性が取得できる休暇を指します。法律により、全ての企業は出産予定の女性に対して産休を取得させる義務があります。 一方、育休は育児・介護休業法に基づく休暇で、子育てのために必要な期間、休業を取得することができます。しかし、実際の取得状況は企業によって異なるため、求人票や面接時に詳細を確認することが必要です。

・有給休暇制度
有給休暇は、労働者の権利として法律で保障されています。しかし、実際の取得状況や取得しやすさは、企業の文化や環境によって大きく異なることがあります。
求人票に「有給休暇あり」との記載があっても、実際には取得が難しい場合も考えられるため、事前の情報収集や面接時の質問が重要です。

・年間休日
多くの求人票には、年間の休日数が記載されています。平均的な年間休日数は約122日とされており、この数値は完全週休2日制を基準にして計算されています。
具体的には、「週2日の休み×52週＋祝日14日＋お盆・年末年始」で、合計が120日を超える計算となります。休日を重視する場合、この平均値を基に企業選びを行うことがおすすめです。

待遇

求人票に記載されている略語にも注意が必要です。「社保完」は「社会保険完備」を意味し、厚生年金、健康保険、労災保険、雇用保険の全てが含まれます。「交全給」は「交通費全額支給」の略ですが、「交給」と記載されている場合は、支給の上限が設定されていることがあるので注意が必要です。また、「昇1回」は年に1回の昇給を、「賞2回」は年に2回のボーナスを意味します。ただし、昇給やボーナスは勤務状況や会社の経営状況によって見直される可能性があります。

勤務地

求人票に「ほか」、「複数の勤務地」と記載されている場合、具体的な勤務地が決定するのは内定後になる可能性があります。また、入社後に転勤や頻繁な出張があるかもしれないため、勤務地にこだわりがある場合は、面接時に確認するようにしましょう。

特記事項

特記事項や求める人物像には、会社の雰囲気や重視する人間性が書かれています。面接時には、これをアピールの材料として使いましょう。特に、職務経験が不足していたり、年齢に不安がある場合は、ここに書かれているポイントを押さえることで不利を補うヒントが得られます。「当たり前のことしか書いていない」と思わず、しっかり目を通すことが重要です。

応募方法

応募は、郵送やウェブ申し込みが一般的です。しかし、企業が急いでいる場合は「電話連絡のうえ履歴書持参」といった例もあります。各社が指定する条件をよく読み、人事担当者に負担をかけないよう心掛けましょう。郵送の場合は、「必着」や「消印有効」などの期限についても見逃さないようにしましょう。