仕事内容

仕事内容変更範囲

会社の指示する業務

職位

ー

募集人数

2人

選考内容

選考プロセス

面接回数：2回～2回

代表者名

代表取締役社長　武内　寿憲

設立

2010年1月

従業員数

599名（グループ社員計801名（2026年2月末現在））

資本金

143,500,000円

本社所在地

〒150-0002 東京都東京都渋谷区渋谷2-17-1　渋谷アクシュ18F

〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島1-5-17　堂島グランドビル8F

〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅4‐23‐13　名古屋大同生命ビル3F

株式公開

グロース

日系・外資

日系

企業URL

事業内容

クラウド技術とデータ・AI活用によるデジタル化サービス事業

事業に関する特色

◆クラウド技術を基盤に挑戦を続け、先進技術でさらなる成長を目指す◆
ARIは創業からクラウド技術に積極的に目を向け、現在ではクラウド技術を基盤に新たな挑戦を続けております。
AI、医療、自動化・ロボティクスなどにとどまらず、大手メーカーとの新規事業開発や大学との共同研究など活躍の幅を広げています。

会社の特色

■テクノロジー×デザイン×コンサルティング三位一体の事業展開
お客様の多様化、高度化するニーズに応えるため『三位一体のデザイン先行開発』は他社にはない強みの一つです。通常、システムはエンジニア会社、コンサルはコンサルティング会社が、デザインはデザイン制作会社と別れるのが一般的です。しかしエンジニアやコンサルタントだけだと「使えるけど、問題解決に結びつかないシステム」や「問題は解決できるけど、開発コストが掛かりすぎてしまうシステム」が生み出されることが多々あります。ARIでは3つの職種の技術者が在籍しており、相互に連携を取り合うことで、お客様がシステムを使い続け、使うことで問題が解決出来る真のシステム提供を目指しています。

■自社サービスの開発も積極的に行い、特定領域でNo1を目指す
お客様へのサービス提供から得たノウハウを結晶化する自社サービス開発にも積極的に取り組んでいます。代表的な自社プロダクツとしては「LOOGUE（ローグ）：AIチャットボット「ZiDOMA（ジドーマ）：ファイルサーバ分析データ移行　」「Mieta（ミエタ）：クラウドコンタクトセンター分析管理サービス」があります。今後も自社サービスの開発にも力を入れていく予定です。また、業界特化せず、様々な業界のお客様のDX課題に対してサービスをご提供しお取引をさせていただいております。

■社風・風土：挑戦が人を成長させる「失敗していい作ろう！」
『人に期待し人を活かす』をもとに、目の前の人に真摯に向き合う企業をARIは目指しています。そして技術者やるなら一流目指そう、新しい技術にチャレンジすることは当たり前。不器用でも大丈夫。何かに尖ればいい。どんどん作ればいい。失敗していい。その経験が人を洗練していき、お客様の『期待に応える』ことができます。ITは何もないところから100％を人の手で生み出すもの。『システムの良し悪しは作り手で決まる』だからこそ『人を大切にし人の力を信じる』のです。またARIに転職してくる社員の多くが既存社員の紹介。チャレンジングな社内環境と良好な人間関係が表れています。

その他の特色

BTC（Bussiness・Technology・Creative）を結合した三位一体によるコンサルティングおよびデザイン先行開発で、お客様のDX化支援を推進。
AWS/クラウド技術を中心に、技術の複合的組み合わせ提供により他社との差別化を実現します。

■Business
コンサルティング経験豊富なチームがお客様の事業課題と向き合い、お客様と共に解決策を導きます。
【ご相談の一例】
・デジタル変革に際して不可欠な既存環境の調査
・整合性/実現性のあるデジタル戦略、企画、計画の立案
・新たなビジネスプロセスの設計やシステム開発に向けたRFI/RFP作成
・新規事業やサービス刷新に伴うアイデアの創出や事業計画作成
・多くのステークホルダーを束ねるプロジェクトのファシリテーション

■Technology
フロントエンド技術を生かしたクラウドネイティブなアプリケーション開発から、AWS/Microsoft Azureを中心としたマルチクラウド環境における最適なシステム基盤構築まで、使いやすく高品質なシステム開発と、効率的な継続運用の仕組み・仕掛けを実現します。またビックデータ活用や自然言語解析領域を中心としたAIの社会実装、コールセンター基盤領域での変革もご支援いたします。

■Creative
社内のUI/UX専門家チームが、クリエイティブデザインの専門性を生かしお客様のイメージを具現化することで、潜在的な要求の可視化に貢献します。特にこれまで、業務システム開発においては後まわしとなりがちだった操作利便性にも考慮し、企画工程から実装までシステム開発プロジェクトの成功を幅広く支援します。