現在、外資系IT企業の求人は活況です。そこで、転職活動を始める際には、IT業界エンジニア職の転職動向を見極めながら、ご自身の数年後のキャリアはどうあるべきかを熟考しましょう。
ここでは、外資系企業のITエンジニアとして転職するために知っておきたい業界動向や転職活動のポイントを、JAC Recruitmentの転職コンサルタントが紹介します。
「外資系IT企業には、どんな仕事があるのだろう」
「外資系企業のエンジニアには英語力はどの程度、必要なのだろう」
「年収はどれぐらいアップするのだろう」
「女性エンジニアも活躍できる企業が多いって、本当？」
といった疑問を持っている方は、ぜひ最後までご覧ください。
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英国で創業以来、12カ国に拠点を広げ、グローバル企業や海外への転職を支援し続けているJAC。外資系ITエンジニアの転職に関しても、お気軽にご相談ください。
外資系ITエンジニアの転職相談をする目次/Index
- 1 外資系ITエンジニアに転職を検討中ですか？
- 2 日系企業と外資系企業はITエンジニアの役割が違う
- 3 外資系企業におけるITエンジニアの主な職種
- 4 外資系ITエンジニアの転職における求人の今後
- 5 外資系IT企業に転職すると年収はアップするの？
- 6 外資系IT企業で働く際の評価基準は？
- 7 外資系企業のITエンジニアとして働くために、必要な英語力は？
- 8 外資系IT企業に向いている人の特徴は？
- 9 外資系IT企業のやりがいは？
- 10 外資系企業における女性ITエンジニアのキャリアは？
- 11 外資系IT企業のエンジニア職への転職を成功させるには？今から準備すべきこと
- 12 日系企業から外資系企業への転職成功事例
- 13 外資系企業のエンジニアへの転職。大事な転職だからこそプロに相談しましょう
- 14 IT関連コンテンツ
- 15 外資系関連コンテンツ
- 16 ITアドバイスQ&A
- 17 転職アドバイスQ&A
- 18 IT業界の職務経歴書の書き方 サンプルダウンロード付
- 19 英文職務経歴書の書き方 サンプルダウンロード付
- 20 あなたの転職をサポートします
- 21 外資系企業の求人情報
日系企業と外資系企業はITエンジニアの役割が違う
本社や開発拠点が日本国内にある日系企業と異なり、外資系企業は基本的に母国を中心として海外に開発拠点があります。そのため、日本法人の役割は、海外で開発したものを売ることが主なミッションです。
製造業にもいえることですが、外資系企業の日本法人は営業拠点としての側面が非常に強いことが特徴です。製品によってはローカライズ（販売する地域向けに製品を最適化すること）専門のチームを置く企業もありますが、顧客へのセールスやフォローをすることが業務の中心となります。
従って、製品の開発に直接携わる職種のエンジニアを希望する場合は、日本法人ではなく海外本社採用の求人に、直接応募する必要があります。
外資系企業におけるITエンジニアの主な職種
ITエンジニアの職種を3つのカテゴリに分類して紹介します。共通しているのは、既存製品やソリューションを通じて顧客を支援するという点です。
- ■営業支援（セールスエンジニア、プリセールスエンジニアなど） ソリューションや産業ごとに分類されたセールス（営業）部門を、技術面から支援するエンジニアとして、顧客の課題解決につながる技術提案や導入支援が主な仕事です。クライアントの細やかな課題や潜在的な需要をくみ取り、提案材料として自身でシステムのデモンストレーションを行うなど、技術に裏打ちされた提案能力が求められます。
これまでのITエンジニアとして培った技術力や経験を活かしながら、より顧客とのコミュニケーションを求める方や提案力を磨きたい方に向いているポジションといえるでしょう。
- ■コンサルティング（テクニカルアーキテクトエンジニア、ソリューションアーキテクトエンジニアなど）
- セールス部門が契約を獲得した取引先に対して、自社の製品の導入をすすめるのがデリバリー（導入）部門です。
デリバリー部門のエンジニアは、ベンダー側の製品やソリューションを熟知するコンサルタントとしての役割を担います。顧客の課題に合わせて、自社の製品やソリューションを最適な形に組み合わせる中心的なポジション。提案だけでなく、自社のチームや協力ベンダーとのやりとりもありますので、高いコミュニケーション能力とプレゼンテーション能力が求められます。新しいツールや技術の導入に関心の高い方には、お勧めのポジションです。
- ■顧客支援（カスタマーサクセスエンジニア、カスタマーサポートエンジニアなど）
- 取引中の顧客の技術的なトラブルや障害に対応するカスタマーサポートに加え、サブスクリプション型サービスの普及に伴って、近年注目を集めているのがカスタマーサクセスです。カスタマーサクセスは自社製品やソリューションのさらなる利活用を促進し、LTV（顧客の1社あたりから得られる利益）を高めるのがミッションです。カスタマーサポートが顧客からの問い合わせに対応する一方、カスタマーサクセスは問い合わせを受ける前に、利用動向や日々のやり取りから兆候を見極めて、能動的に提案します。
自社製品やサービスに対する知識に加え、顧客企業の業界やサービスに深い関心があり、自社の顔として顧客と深い関係性が築ける方に向いているポジションであり、かつ、外資系企業でも人気のポジションです。
外資系ITエンジニアの転職における求人の今後
シリコンバレーに代表されるように、IT技術の多くは欧米発のものが大半を占めます。
この傾向は今後も変わらないでしょう。しかし、今注目されている技術も10年後にはレガシーになり、新しい技術とサービスは今後も生まれ続けることが予想されます。
ここでITエンジニアにとって重要なのは、技術のトレンドと技術の動向を見極めながら、数年後のキャリアはどうあるべきかを定期的に振り返ることです。
例えば、現在はAI（人工知能）やBI（ビジネスインテリジェンス）、CRM（顧客関係管理）は、それぞれ独立したものとして扱われています。しかし今後はCRMに登録された顧客情報をBIで分析し、その結果をAIが最適化してオペレーションを回すといった形で、それぞれの技術の境目がなくなることが予想されます。それに伴って企業買収も加速し、業界の統廃合も進んでいく——こうした状況を予見しながらも、ITエンジニアとしての自分自身のキャリアパスをどのように描いていくべきかを独りで考えるには、限界があります。市場動向に精通した、コンサルタントに相談することも、選択肢の一つとして考えておくことをお勧めします。
外資系IT企業に転職すると年収はアップするの？
日系企業から外資系企業への転職であれば、ほとんどのケースにおいて年収はアップするでしょう。
それはもちろん、自分の働き方や成果に対して求められるものも、大きく、かつチャレンジングになることを意味します。
エンジニア職に限らず、日系企業では同じ会社で長く働くことを前提に、ベース給与は低めで賞与や諸手当が手厚いという形が中心です。一方で外資系企業は同じ会社で長く働くことを必ずしも肯定的に捉えていません。そのため、今の仕事に対しての貢献度や、今の技術力で評価されます。一般的にはベース給与と、コミッション成果に対して支払われるコミッション （歩合給）で、年俸が決まります。
企業によっては、ストックオプションやRSU（制限付き株式ユニット）などのインセンティブ制度のある企業もあります。特にスタートアップなどの新興企業では、株式上場後に株価が日本の株式市場とは比較にならないほど伸びるケースもありますので、そういったチャンスを期待して入社する方も少なくありません。
外資系IT企業で働く際の評価基準は？
外資系企業は、エンジニア職にかかわらず、ポジションごとの役割が明確で、目標や期待されるレベルも高いことが特徴です。また、周囲との調整や実績につながるか不明瞭な雑務など、日系企業にありがちな「評価の見えない業務」が比較的少ないので、自分に課されている目標やKPIにコミットする環境であるといえるでしょう。
- ■縦割り意識が強い組織
- 日系企業にありがちな、部署をまたがって業務が重複しているようなことも少ない傾向にあります。しかし、業務範囲を超えて他のメンバーをフォローすることも評価につながりますので、個人の成果だけでなく組織への貢献も正しく評価されます。
逆に目標が達成できなかった場合は、「なぜ達成できなかったのか」「どうすれば改善できるのか」を上司と話し合い、次期の目標を設定するなど、常に成果を出し続けることが求められます。その結果は当然、年収や人事にも影響があります。
- ■成果が出せなければ即解雇？
- 日系企業から転職する方の中には、環境の違いに戸惑う方もいます。それほどに外資系企業は求められる成長速度が早く、プレッシャーも強く、要求が非常に高いのは事実です。「外資系企業＝成果が出せないと、すぐに解雇される」というイメージを持つ方もいるかもしれませんが、日本国内の法人においては、低いパフォーマンスで即解雇になることはありません。成果が出せない場合には、改善するための猶予期間が設けられます。また日系企業と同じように、組織再編や縮小による会社都合での退職をせざるを得ない場合もあります。しかしその際は、退職勧奨時に数カ月分の給与が出るケースが大半です。逆にローパフォーマーの場合は、会社都合であっても、それほど支払われないという現実もあります。
外資系企業のITエンジニアとして働くために、必要な英語力は？
エンジニア職に限らず外資系企業で求められる英語力は、組織規模や日本市場でのビジネスの展開期間によって変動します。
大手外資系企業の場合は、取引先も直属の上司も日本人であることが多いので、会話ができる程度の英語力でも問題ありません。しかし、昇進してマネージャー以上の役職になると、レポートの提出先が本社やアジア・パシフィック拠点の本部になるため、読み書きも含めた高い英語力が必要になります。
大手外資系企業でのスタッフ職の場合は、先々必要になることを踏まえて、入社後に勉強するという姿勢でも大丈夫でしょう。
日本法人を立ち上げたばかりの企業やスタートアップの日本法人の場合は、組織がコンパクトで、直属の上司や日本のトップが外国人であることや、海外拠点との密なコミュニケーションを求められることが多く、高い英語力が求められる傾向にあります。
外資系IT企業に向いている人の特徴は？
一言でいうなら「自分のやりたいことが明確な人」です。
- ■あなたの近い将来のキャリアの展望は？
- ITエンジニアに限らず、外資系企業の面接では、5年後、10年後のキャリアをどう考えているかが重視されます。応募する側も採用する側も、一つの会社で働くことをステップとして捉えています。先々を見据えたうえで、応募する側はどういった貢献ができるのか、採用する側はどういったキャリアが実現できるかという関係性が重要視されます。
日系企業から外資系企業に転職して、その後も活躍されている方の多くは、入社した企業で働く目的意識を明確にしている傾向が強くあります。職場においては、周囲のサポートは多少あるにせよ、手取り足取りというわけではありませんので、必要な情報は自ら行動して収集し、目標を達成するために周囲を巻き込むという思考が、外資系企業では必要不可欠です。
- ■「自分はどうありたいか」がカギ
- 日系企業で働くビジネスパーソンには、自らオーナーシップを持って働く人が少ない現状にあります。それは多くの方が上層部の経営方針や配属先の部署の方針をもとに、自分の役割を定義するという考え方が根強く、「自分はどうありたいか」という思考までおよばない実情があるからです。
自分はどうありたいか、どうあるべきかを捉え、そこに到達するためのアクションを自ら起こせるマインドセットを持っている方は外資系企業に向いているでしょう。そういったマインドセットを持っているか否か不明な方は、コンサルタントへの相談をおすすめします。客観的なアドバイスを受けることによって、自分では気づかなかった可能性を発見したり、落とし穴を回避したりすることができます。
外資系IT企業のやりがいは？
外資系IT企業は年収や待遇面が注目されがちですが、働くうえでは他にもさまざまなメリットがあります。
- ■エンジニアとしてIT技術の最先端に触れられる機会
- シリコンバレー発の新しい技術をベースとした製品など、世の中に浸透していない製品にいち早く触れられます。海外の事例や動向もいち早くキャッチアップでき、各分野のスペシャリストから情報を直接収集できるのも、エンジニアにとっては恵まれた環境といえるでしょう。
また、日本に浸透していない製品を普及させるという役割を担う立場でもありますので、新しい市場を自ら開拓したい方にもお勧めです。
- ■全ては裁量次第！超大手企業との取引も
- 日系企業はジョブローテーションや辞令でキャリアが左右されますが、外資系企業は社内で募集しているポジションが常に公開されています。積みたい経験に応じて、自ら率先して手を挙げられるチャンスが多いのが外資系企業の特徴です。
また外資系のITベンダーの日本法人は、国内のトップクラスの企業との取引が中心です。日本経済をリードする企業とのキャリアは、今後のキャリア形成の大きな資産となるでしょう。
- ■多様性の環境でグローバル人材に
- 外資系企業の日本法人の取引先は日系企業が中心ですが、扱う製品やサービスによっては欧米やアジア、アフリカ、南米など海外とのやり取りや、外国籍のビジネスパーソンと仕事をする機会もあります。
日本でも近年、多様性が重視されるようになりましたが、外資系企業は多様性が大前提であり、グローバル人材を目指すに当たって求められる価値観や慣習の多様性を学ぶには最適な環境といえるでしょう。
外資系企業における女性ITエンジニアのキャリアは？
多様性を重視する外資系IT企業では、女性だから昇進やキャリアアップが不利になるということはありません。
女性は結婚や出産などライフステージの変化の影響を受けやすい一方で、外資系IT企業においては自分のキャリアに対する思いが強い女性がむしろ活躍する傾向にあります。出産・育児を経て昇進し、長くビジネスパーソンとして活躍する女性のロールモデルが社内にあることで、自分自身のキャリアパスを現実的に考えられる環境であるといえるでしょう。
日系企業の中には、いまだに上層部や管理職が男性中心で、女性が昇進するイメージや、子育てを経て活躍するイメージが持てずに転職してしまうという悪循環に陥っているケースも少なくありません。今の環境で「ガラスの天井」を感じている女性は、外資系企業への転職を視野に入れてみてはいかがでしょうか。
外資系IT企業のエンジニア職への転職を成功させるには？今から準備すべきこと
外資系IT企業に応募する際には、大きく分けて2つの準備から始めましょう。
- ■「自分は今後、何をしたい？」キャリアパスの可視化
- 先にも述べたように、エンジニアに限らず、外資系企業の面接では将来のキャリアパスと、それを実現するうえで今やるべきことや貢献できることを尋ねられます。
今の仕事に漠然と不満がある、年収を上げたいといった理由だけでは、採用にいたりません。自分のキャリアパスに悩んでいる方は、転職エージェントのコンサルタントに相談することをおすすめします。
JACリクルートメントであれば、日系企業から外資系企業へのITエンジニア転職を実現した豊富な実績と実例をもとに客観的なアドバイスをお伝えしたり、相談に来られた方と近いキャリアやシチュエーションの方の転職事例をお伝えしたりすることができます。
また、場合によっては現職に留まって、必要な経験を積んでからチャレンジするようアドバイスすることもあります。あなたの中長期的なキャリア形成を親身になってサポートするコンサルタントを味方につけて、失敗しない転職を実現しましょう。
- ■これまでの職務経歴の「棚卸し」
- 日系企業への転職と同様に、これまでの経験をまとめた職務経歴書（レジュメ）をしっかり作り込むことが重要です。
外資系IT企業に務めるビジネスパーソンは転職のスパンが比較的短いことから、年に1回はレジュメをアップデートしている方もいます。常に自分の5年後、10年後をイメージし、今年の実績や目標との間のギャップを見つめ直すことで、いつでも転職できるように準備しているのです。
初めて外資系企業への転職にチャレンジする場合には、自分の持っているスキルや経験も重要ですが、その中でもやりがいを持てた仕事や強いモチベーションを持って取り組めた仕事を中心に、棚卸しをしましょう。面接の場で自分が強みとするスキルをアピールする際、面接官は必ず「なぜそう思うか」を入念に確認します。
その際、自分自身の経験とマインドをセットにしておくことで、自分のキャリアを前向きに捉え、ポジティブな言葉で面接官に理由を伝えられます。 自分の強みや弱み、過去の経験からキャリアの軸にしたい経験は、必ず棚卸しをしておきましょう。
日系企業から外資系企業への転職成功事例
- ■30代日系SIer→外資系SaaS
- 外資系への転職にあこがれていたものの、自分が転職できるとは思えずに当初は日系企業を中心に応募されていました。
職務経歴を当社のコンサルタントと棚卸しする中で、とある外資系企業が提供するSaaSを導入した経験、そのサービスに魅力を感じると同時に導入プロジェクトに対しても手応えを感じている点が、浮き彫りになりました。
そこで当社からの推薦でSaaS企業に応募。ご本人は「世の中に影響を与える仕事をしたい。そのためには自分の仕事の質を大きく高める必要があり、世界最大手のSaaS企業で働くことは大きなチャンスになる」と認識し、今後のキャリアパスを外資系企業にシフトチェンジされました。結果的には厳しい選考をパスして内定を獲得。年収も約300万円アップすることに成功しました。
外資系企業のエンジニアへの転職。大事な転職だからこそプロに相談しましょう
JACリクルートメントは各業界に精通したコンサルタントが、ITエンジニアの転職をサポートします。
外資系IT企業への転職においては働く意義や動機、中長期的なキャリアパスの言語化が重要です。私たちは豊富な転職成功実績と業界動向をもとに、一人ひとりのキャリアに寄り添う転職支援サービスを提供しています。
エンジニアとしてのキャリアの可能性も、それを実現する方法も一つではありません。多角的な観点からキャリアを捉えることが、私たちの強みです。
「この先、やりたい仕事がはっきりしない」
「自分の進むべき方向がわからない」
という方もお気軽にご相談ください。専門のコンサルタントが、親身になってご提案をいたします。
この記事の著者
澤田
外資ＩＴ Ｄｉｖ マネージャー
【得意分野】
業種 : 外資系ITベンダー
職種 : プリセールス～ポストセールス/デリバリー領域
企業タイプ : 中堅～大手企業
2020年より主に外資系SaaS/PaaS/IaaSベンダーのエンジニア領域において、プリセールス、カスタマーサクセス、導入コンサル、テクニカルサポート等、日本のDXの根幹を支えるポジションの支援を担当。
人材紹介10年超の経験において、中長期的な視点で成長戦略、キャリア形成の本質を捉えた採用支援・転職サポートを強みとする。
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