次の転職先として外資系企業を検討する場合、業界の主要企業や特徴を調べておくことは転職活動において非常に有効です。とりわけ、初の外資系企業への転職という方にとっては、外資系企業といっても、具体的にどういった企業が日本に拠点を構えているのかを理解しておくことで、今後の転職活動をスムーズに進めることができるでしょう。
本記事では日本国内に拠点（日本法人）を構える外資系企業をご紹介します。
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イギリスで創業以来、12カ国に拠点を広げ、グローバル企業や海外への転職を支援し続けているJAC。外資系の転職に関しても、お気軽にご相談ください。
外資系企業の転職相談をする目次/Index
そもそも外資系企業の日本法人とは？
外資系企業の多くは日本に支社を作る際に、子会社という形で日本法人を設置します。この場合、ある一定数の外資資本が入り、株主として親会社となり、子会社である日本法人をハンドリングします。
日本法人は親会社とは別個の法人になるため、子会社の活動によって債権・債務は子会社に帰属し、決算報告書も日本法人単独で官報に掲載されます。
業界別の代表的な外資系の日本法人
各業界における外資系日本法人の代表的な企業と、各社の主力製品・サービスや特徴をご紹介します。
メーカー
P&Gジャパン合同会社
「アリエール」「ボールド」「パンテーン」「ファブリーズ」「SK-II」「ジレット」「ブラウン」「パンパース」など各カテゴリを代表するトップブランドを有する消費財メーカー。特にマーケティングでは著名な人材を多数輩出。同社出身のマーケターは「P&Gマフィア」とも称されます。
ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社
イギリスに本拠を置く消費財メーカー。「ダヴ」「ラックス」「ドメスト」といった消費財に加え「リプトン」「ブルックボンド」といった紅茶ブランドを有します。P&Gと肩を並べる欧州のトップ消費財メーカー。
▶ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社の企業インタビューページ
製薬
ファイザー株式会社 Pfizer Japan Inc.
アメリカの大手製薬会社。循環器、中枢神経、筋骨格系、ガン治療、ワクチンなど多岐にわたる医療製品事業を展開。グローバルで積極的にM&Aを展開することでも知られ、2019年にはアメリカバイオ医薬品メーカーを約1兆2000億円で買収しています。
日本法人 ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社
アメリカの大手製薬・医療機器、ヘルスケアメーカー。「世界で最も健康な企業」を目指すと公言し、日本でも2007年から社員に対してビル敷地、オフィス内、社用車、会社主催のイベントを含むすべての事業所における喫煙を禁止しています。
ノバルティスファーマ株式会社
親会社はスイスに本拠を構える製薬・バイオテクノロジー企業。日本法人は持株会社の下にノバルティスファーマを始めとする3社を展開。全世界で200以上の開発プロジェクトを展開しており、幅広い領域における新薬開発に注力しています。
コンサルティングファーム
アクセンチュア株式会社（Accenture Japan Ltd）
総合系コンサルティングファームの「BIG4」（デロイトトーマツ、PwC、EY、KPMG）
と並び立つ大手コンサルティングファームであり、IT・デジタル分野に強みを持っています。
2015年からの6年で日本法人の社員数が約3倍に増加するなど急成長を果たしています。
▶アクセンチュア株式会社（Accenture Japan Ltd）の企業インタビューページ
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング（Ernst&Young）の略。アーンスト・アンド・ヤングは、世界各国で会計、税務、コンサルティングを行うサービス企業です。世界4大会計事務所の一角を占めており、日本法人のEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社は、2010年に設立されました。
▶EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社の企業インタビューページ
PwC Japanグループ
世界4大会計事務所のひとつとして知られる巨大コンサルティングファームの日本法人。グループを構成する企業の中にはPwCあらた有限責任監査法人、PwCコンサルティング合同会社、PwC税理士法人、PwCアドバイザリー合同会社など各界のトップ企業も多数存在します。
日本法人のグループ内では公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9400人（※2022年7月時点）を擁しています。
保険
プルデンシャル生命保険株式会社
アメリカ最大級の保険・金融サービス機関の生保部門における日本法人。2022年の生命保険金請求対応満足度調査（J.D. パワー ジャパン調べ）でランキング1位を記録しています。
外資系企業で働くメリット・デメリット
外資系企業で働くメリット・デメリットには、さまざまなものが挙げられます。ここでは、それぞれに分けて解説しますので、詳しく見ていきましょう。
注意点として、これらはあくまでも傾向となっており、すべての外資系企業に当てはまるわけではありません。
・メリット
年収水準が高い
外資系企業は日系企業と比較すると、年収水準が高い傾向にあります。多くの外資系企業では成果主義が取られており、実際の仕事で出した成果が公平に評価され、収入に反映されることがほとんどです。
ON・OFFが明確
外資系企業は、有給休暇の取得率も高い傾向にあります。仕事はきっちりとこなしますが、プライベートを大切にする文化が確立されている場合が多いようです。そのため、個々のワークライフバランスに対する満足度も高いといえます。
しかし、成果が評価基準になるため、繁忙期や実績が上がっていない場合は、その限りではありません。
日系企業では周囲に合わせて残業する風潮もありますが、外資系企業では自分の成果を基準に働くことが求められます。
異文化との交流
外資系企業では、あらゆる国やバックボーンを持った人と働きます。また、取引先が外国であるケースも考えられるでしょう。
そのため、さまざまな文化に触れながら、あらゆるシーンで役立つ感覚を養うことにつながります。
語学力の向上
外資系企業では、日常的に英語でコミュニケーションを図ることが多い傾向にあります。
基本的には上司や同僚が外国人であれば、英語でコミュニケーションを取ることが多いでしょう。英語の使用頻度が高いほど語学スキルの向上を期待できます。
・デメリット
人材流動性が活発
外資系企業は人材の流動性が活発な傾向があります。成果を出せない場合、退職せざるを得ない場合も考えられます。また、高い成果を出している人においても、ステップアップを目的とした転職も頻繁に見られるようです。そのため、一緒に働くメンバーが目まぐるしく変わることも珍しくありません。
福利厚生がない場合がある
外資系企業は、終身雇用を前提としていません。そのため、福利厚生がない場合もあります。
一例を挙げると、住宅手当や退職金制度など日系企業でごく普通にある制度は、外資系企業ではあまり見られません。
外資系企業に転職する方法
外資系企業の選考は書類選考を経て面接という流れ自体は日系企業と同じですが、書類のフォーマットやアピールポイントは日系企業とは異なる点が多く、初めて転職活動をされる方は特に事前対策が必要です。
外資系企業への転職に関する最新の情報は以下のページにてまとめていますので、併せてご覧ください。
外資系日本法人への転職は、JACとの入念な準備が重要
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加えて外資系企業特有の書類の書き方や面接対策、英語によるプレゼンテーションのコツは、一人で完璧に準備をするのが難しいのが実情です。
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この記事の筆者
株式会社JAC Recruitment
編集部
当サイトを運営する、JACの編集部です。 日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。
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