応募企業の採用担当者に自身の魅力をアピールするには、履歴書や職務経歴書といった応募書類の作り込みが大切です。なかでも、これまでの職歴は非常に重視されるため、過不足なく記載して、自身を魅力的に見せたいと考える人も多いと思います。特に30代半ばから40代の方といえば、役職経験を持つ方も多く、職務経歴書には他の候補者と差別化すべく、工夫を凝らしながら記載することが必要です。
今回は30代半ばから40代の方に向けて、転職を成功させるために必要な職務経歴書における役職の書き方や注意点について、例文とともに詳しく解説していきます。職務経歴書の書き方に迷っている方や役職を活かして自身をアピールする方法を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
目次/Index
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履歴書・職務経歴書に役職記載は必要？
履歴書や職務経歴書といった応募書類に役職を記載する場合、どのように作り込んでいくのが良いのでしょうか？
ここからは、それぞれの書類における役職の書き方について説明していきます。
履歴書の職歴欄はシンプルに
まず、履歴書の職歴欄には、勤め先の企業名と部署名、役職を記載するのが基本となります。役職の書き方に関するルールはありませんが、とにかくシンプルに、概要程度に留めるのが良いでしょう。
また履歴書に書く役職は、期間限定の「プロジェクトリーダー」などを除き、会社から辞令を受けた正式なものだけを記載しましょう。あれこれ記載しなくても、役職名を記入しておくだけで「マネジメント経験がある」「責任のある仕事を任されてきた」というアピールにもなります。
役職については職務経歴書で詳しくまとめる
履歴書はキャリアの概要を記載するに留める一方で、職務経歴書は自身のキャリアやスキルを最大限アピールする重要な書類です。そのため、現在の仕事内容や実績のみならず、役職に就いている場合には、昇進に至った経緯や部下の人数など、詳細にまとめておくと良いでしょう。
採用担当者は、転職希望者様がどのような職務に就き、どういった点で評価されている人物なのかという部分に注目しています。また、採用後の活躍が見込める人材であるかどうか、自社の求人に合致するスキルを備えているかなど、じっくり書類に目を通すことが想定されます。30代半ばから40代となれば、企業の即戦力になれる人物かという点も非常に重要です。
そのため、誤字脱字に気を付けるのはもちろん、採用担当者の目に留まる工夫や見た目の分かりやすさにも配慮することができると、他者と差を付けることができます。加えて、守秘義務に違反しない程度で取引先の企業名や実績を公開できると、より自身の魅力が担当者に伝わりやすくなるでしょう。
役職名・役職一覧
これまで役職に就いた経験のある方であれば、職務経歴書にその役職名を記載していきます。
以下は、役職名を記した役職一覧表となります。外資系転職も踏まえて英語表記についても掲載しておきますので、自身の職務経歴書に記載する際には参考にしてください。ただし、ここで記載している表記は一般的なものです。自身が普段使用している役職と異なる場合には、現職のものを優先しておきましょう。
役員一覧
| 役職名 | 英語表記 |
| (取締役)会長 | Chairman/Chairperson |
| 相談役/顧問 | Senior Adviser, Executive Adviser |
| 代表取締役 | Representative Director |
| (代表取締役)社長 | President |
| 副社長 | Executive Vice President, Senior Vice President Executive Managing Director Senior Managing Director |
| 専務(取締役) 常務(取締役) | Executive Director, Managing Director |
| 執行役員 | Executive Officer Corporate Officer |
| 監查役 | Auditor |
| 最高経営責任者 最高業務執行責任者 | CEO (Chief Executive Officer) COO(Chief Operating Officer) |
| 最高財務責任者 | CFO(Chief Financial Officer) |
一般役職一覧
| 役職名 | 英語表記 |
| 本部長 | General Manager Chief of Headquarters |
| 事業部長 | General Manager Division director |
| 部長 | General Manager Manager Director Head of Department |
| 部長代理(補佐) | Assistant Manager |
| 次長 | Assistant General Manager Deputy General Manager |
| 課長 | Section Chief Section Head |
| 課長代理(補佐) | Deputy Manager Assistant Section Chief |
| 係長 | Section Chief Section Head Chief Clerk, Group Leader |
| 主任/チーフ | Supervisor Chief Senior Staff Member |
| 室長 | Chief Head of a division General Manager |
その他の役職一覧
| 役職名 | 英語表記 |
| 理事長 | Board Chairman |
| 支社長 | General Manager Vice President |
| 支店長/所長 | Branch Manager Store Manager Office Manager |
| 参与 | Counselor Consultant |
| 主査 | Project General Manager Senior Staff |
| 主幹 | Chief Editor Managing Editor |
職務経歴書の役職で気を付けるべきポイント
ここからは、採用担当者に自身の職歴を正しく伝えるべく、職務経歴書に記載する役職名について、いくつか気を付けたいポイントについて説明していきます。応募書類をわかりやすく整えるためにも、一つずつクリアしていきましょう。
虚偽の役職名を記載するのはNG
大前提として、職務経歴書に虚偽の役職名を記載するのはあってはならないことです。経歴詐称は犯罪ではないものの、発覚すれば内定取り消しや解雇される可能性もあり、企業との信頼関係が大きく損なわれる原因になります。特に30代半ばから40代の方であれば、年齢的に専門性を身に付けている方が多いと思われます。万が一、面接で虚偽の役職にともなう専門スキルや経験を問われることがあれば、話が噛み合わずに経歴詐称が発覚する可能性も否めません。
「偽ってもわからないだろう」と安易に考えている方がいるかもしれませんが、採用担当者にはごまかせないことを理解し、自身のありのままを記載することが大切です。
役職名がわかりにくい・長い場合は記載に工夫を(～職に準ずるなど)
企業では、よくある「部長」「課長」といった呼び名以外に「エグゼクティブマネージャー」「ゼネラルマネージャー」といった名称を使っているところもあり、その役職名はさまざまです。なかには、非常に細分化された役職が存在する企業もあり、どの役職名が他の企業ではどのくらいのレベルに値するものなのか判断しづらいケースもあります。
このような場合、職務経歴書では「○○職に準ずる」と補足することで、書類をわかりやすく仕上げられます。自身を正しく評価してもらうには、いかに読み手に伝わりやすいものにできるかがポイントです。
たとえ重役に就いていても、ひと目で何をしているのかわからなければ意味がありません。長い役職名は一部省略する、専門用語は避ける、必要に応じて補足するなど、さまざまな工夫を凝らすのがポイントです。
役職名が変わらない昇格の場合は役職の記載は不要
職務経歴書に役職を記載する際、間違えやすいものに「昇進」や「昇格」があります。もし、前職で昇格した経験があっても、役職が変化しないのであれば職務経歴書に記載しなくて構いません。
職務経歴書に必要なのは、あくまで「役職」です。自身の職歴を詳細にアピールすることは必要ですが、不要なものを書かないからといってビジネスマナーに反するというわけではないので安心してください。
昇格と昇進の違いについて
前述のとおり、職位が上がる「昇進」と似たような言葉に「昇格」があり、それぞれ意味が異なるため使い方には注意が必要です。詳細は以下のとおりです。
| 昇進 | 社内推薦･選考の結果、上位の役職に任命されること。 「課長→部長」など、役職名が変わるため職務経歴書へ記載する。 |
| 昇格 | 社内の等級制度で定められた等級が上がること。 評価制度は企業ごとに異なるため、職務経歴書へ記載しなくてよい。 |
また、役職を記載する際に「昇格」を使用すると、採用担当者から「誤字がある」とマイナスな印象を持たれてしまいます。言葉の意味をしっかりと理解し、使い方には十分注意しましょう。
履歴書との整合性を保つ
企業へ提出する書類には、整合性が保てるように以下の点に注意しましょう。
- ● 日付は「西暦/和暦」のどちらかに統一する
- ● 年月日や期間がズレないようにする
- ● 役職や資格は同じ名称にする
また、専門用語や社内用語をわかりやすい言葉に置き換える場合も、書類ごとに違った表現にならないよう注意することが大切です。一度作成した書類は、丁寧に見返すことで相違点を見つけ出すことができます。
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役職名なしの転職活動は不利になる？
30代半ばから40代ともなれば、何かしらの役職に就いている方の割合は多いと思われますが、役職経験がないからといって転職活動が不利になるわけではありません。「役職がないとアピールできない」と思わず、経験による実績･功績をきちんと記載すれば、採用担当者は自身を評価してくれることでしょう。
とはいえ、募集要項に「マネジメント経験者歓迎」といった記載があれば、文字通り即戦力になる役職経験者を歓迎しているのは確かです。そのような場合、マネジメント経験のない方だと採用選考は不利になるケースが出てくるかもしれません。転職活動を成功させるには、これまでの経験を過不足なくアピールすることも必要ですが、それ以前に自身に合った求人に応募することが重要です。
職務経歴書の作成事例(例文)
ここまで、職務経歴書の書き方や注意点について説明してきましたが、いざ書類を作成しようと思っても、実際どのように記載するのが良いか迷う方も多いことでしょう。
ここからは、職務経歴書の作成方法について、記入例を用いながらポイントを解説していきます。
役職経験のある場合
30代半ばから40代の方で役職経験がある場合、以下の記入例を参考にしてみてください。
| 【職務経歴書 記入例】 ●●年●月～●●年●月 法人営業部 部長 法人営業部における30名の人材育成および全体の営業戦略、進捗管理、売上管理を担当。 ××年×月から×年間務めた課長職では、10ヶ月連続でチームの売上目標を達成。その結果、●●年●月に法人営業部部長へ昇進しました。 部長職では新規顧客獲得を目標に掲げ、営業戦略の立案、各セクションと協力しながら進捗･売上管理を徹底した結果、株式会社〇〇との新規契約を獲得。また、部署全体の営業活動を効率化させるため、これまでになかった「チーム制」を取り入れ、若手の育成にも注力できる環境を整えました。これにより、法人営業部の売上目標を120％で達成したと同時に、部署内から新人賞（入社1年目の社員において、年間売上･会社への貢献度が最も高いと評価された者に送られる賞）の受賞者を輩出しました。 |
上記の例からは、高いマネジメント能力と実績が見て取れます。
マネジメント力をアピール
役職に就いていた場合、評価ポイントになるのは「マネジメント能力」による実績です。そのため、役職に就いていた期間や部下の人数を明確にし、実績･成果も数値で表すことで採用担当者の目に留まりやすくなります。
また、自身が行った試みや失敗事例、そのときの対処法なども記載できれば、問題解決能力や柔軟な対応力をアピールすることにもつながります。
役職経験がない場合
30代半ばから40代の方で役職経験がない場合、以下の記入例を参考にしてみてください。
| 【職務経歴書 記入例】 〇〇支店営業部 配属 10名から成るチームのリーダーとして、新規顧客獲得に向けた企画立案から運営までを担当。 広告のターゲット分析、デザイン制作、納品までの一連作業を担うなかで、取引先である株式会社〇〇の協力を得ながらより高い集客率をねらうことに注力しました。その結果、顧客獲得率は昨対比125％となり、売上目標を大幅に達成。この実績が認められ、若手社員30名に対する社内研修に携わり人材育成にも貢献しました。 その他、営業部門では個人成績で年間トップを獲得し、●●年度の年間MVP賞を受賞しています。 |
役職経験がない場合、所属していた部署や課の名称を記載するのみで構いません。仕事に対する姿勢や実績を記載できるよう心掛けましょう。
経験・実績をアピール
役職に就いていない方の場合、評価ポイントになるのは「経験･実績」です。採用担当者は、転職希望者様の営業成績や社内貢献度の高さを評価するほか、企業が求めるスキルが備わっているか？コミュニケーション能力に長けているか？といった点にも注目しています。また、役職こそないものの、30代半ばから40代となれば人材育成に携わった経験があるかどうかもポイントになります。
ここでも、数字や具体的な指標を記載し、自身の功績が採用担当者に伝わりやすくなるよう留意しましょう。企業にとって自身がどれだけ有益な人材であるかアピールするには、応募先の企業研究や徹底的な自己分析を行うことが重要です。これらの事前調査がしっかりできていれば、募集されたポストに相応しい職務経歴書が作成できるのではないでしょうか。
職務経歴書の書き方に不安があるなら転職エージェントJAC Recruitmentに相談を
以上、職務経歴書における役職の書き方や経歴のアピール方法についてさまざまな視点から見てきました。
職務経歴書は、転職先で自身の活躍を想像させる重要な書類です。募集ポストに相応しい役職や経歴が記載されていれば、採用担当者から高評価を得られやすくなるでしょう。そのため、自身を有益な人物として見てもらいたいのであれば、職務経歴書を作成するよりも前に、徹底的な自己分析を行いましょう。キャリアの棚卸しができていれば、企業にどのような点をアピールするのが最適か見えてくるはずです。
とはいえ、自身のことを客観的に見るのが苦手であったり、どのようにアピールしてよいかわからなかったりする方もいると思います。そんな時は、転職エージェントを活用するのがおすすめです。なかでも「JAC Recruitment」なら、各業界に精通した専任コンサルタントが自身の自己分析をサポートし、履歴書や職務経歴書の添削、面接対策まで無料で行ってくれますので、応募企業が求めている要素をしっかり丁寧に引き出してくれることでしょう。
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この記事の筆者
株式会社JAC Recruitment
編集部
当サイトを運営する、JACの編集部です。 日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。
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