本Global Career Columnシリーズでは、「海外駐在経験を、今後のキャリア形成にどう活かすのか」を、現状の日本企業の課題感なども踏まえてお伝えしてきました。
当記事では、改めてポイントを整理するとともに、これから海外勤務経験を身に着けたいという方々にも知っていただきたいポイントをまとめました。ぜひ、最後までご覧ください。
目次/Index
Global career columnシリーズ
Vol.1【2021年最新】コロナ後の転職市場を占う、海外駐在経験の活かし方
Vol.2 海外駐在員は帰任後のキャリアプランをどのように描くべき？
Vol.3 海外駐在員のキャリアは、現在の転職市場でどう評価されるのか
海外駐在経験者に求められるスキルや実績
多くの企業が、海外現地拠点の”自立化”を進めることができる人材を求めています。そこで、企業が海外駐在経験者に求めている具体的なスキルや実績を、ここにまとめます。
将来に向けたキャリア検討の第一歩として、現地での経験を棚卸しするポイントについて述べてまいりましたが、特に後述のスキルや実績が重要となってきます。
サーバント型のリーダーシップ
トップダウン、ハンズオンで現地ビジネスを強力に牽引するタイプの人材が多いなか、サーバント型のリーダーシップが発揮できる方、また、その実績がある方は希少で、かつ、多くの企業が求めているタイプの海外駐在経験者です。ここでのサーバント型リーダーとは、現地で人材を見出して採用し、仕事や権限を委譲するまでに育成できる方を指します。今後、海外現地拠点の自立化、現地化を進める要員として、間違いなく重宝されるでしょう。
現地事情への深い理解
これまで出張によって行われてきたさまざまな支援業務の多くが、オンラインに切り替わりつつあります。そこで、多くの企業が求めるのは「現地に行かなくても現地事情が分かる方」です。
実際のモノや図面を目の前にして、身振り手振りを駆使して行う対面コミュニケーションに比べ、オンラインでは言語情報のみで意思疎通を行なわなければなりません。つまり、英語をはじめとする外国語の能力や、相手の考え方を読むスキルがいっそう必要となります。また、問題を未然に予知し、必要な対策を講じるための能力も必要です。これには、実際に「問題」に見舞われ、それを解決してきた経験がものをいいます。
海外駐在経験者は、キャリアの棚卸しや将来設計を
キャリアの棚卸しや将来設計は、実は、転職活動を始めることをきっかけに行うものではありません。着任時、または任期の途中で行うことが重要です。これはつまり、「任期満了の時点でどのような実績を上げ、どのような経験値を身に着けておきたいか」をバックキャストで目標設定するということであり、それは任期中の成果を高める上でも非常に有益なことです。
キャリアの棚卸しの方法
例えば「過去の海外赴任経験を活かしたいが、今後は海外勤務に消極的」という方は特に、赴任時に体験した問題と、いかにそれを解決してきたかということを具体的に棚卸ししておくとよいでしょう。成功体験だけでなく失敗体験についても、その原因分析や反省を含め明確にしておくことは、「海外をよく知る人材」としての評価にプラスにはたらくことがあります。
どのように棚卸しを行ってよいか分からないという方は、ぜひJACリクルートメントのコンサルタントにご相談ください。キャリアの振り返りや、今後に生かせる実績や経験を一緒に整理し、まとめていきましょう。
将来設計の方法
昨今、新興諸国における給与相場が上昇しています。そのため、国によっては、現地採用であっても本社採用と同等か、それ以上の給与条件で転職できる場合があります。今後、どのくらいの期間を特定の国で生活したいと望むのか、将来設計に応じた選択肢を選ぶ必要があります。
手当やサポートを受けることができるという意味で、本社採用（現地出向）のメリットは大きいですが、本社雇用である以上、いずれ日本への帰任や他国拠点への異動の辞令が出されることは必定です。それを踏まえて、キャリアおよびライフスタイルの将来を設計していく必要があります。
海外駐在のチャンスを掴むために重要なこと
最後は、これから海外勤務経験を身に着けたいと願う方々も押さえておきたいことを、4つにまとめてご紹介します。
1. 駐在員のことを知る
海外駐在を希望する方が最初に行うべきことは、今のお勤め先でどんな方がどんな理由やタイミングで海外に赴任したかを把握することです。現在のお勤め先で海外赴任のチャンスはあるのか、それはいつ頃か、そしてそのチャンスを確実に掴むために必要な経験、実績、評価はどのようなものか。これらについて知るには、実際に選抜され、派遣された海外駐在員を”見る”のが一番です。
2. 海外志向を積極的に伝える
実際のところ、多くの企業が「海外赴任を希望する社員が少ない」という悩みを抱えています。お勤め先の制度として、自己申告やキャリア面談などがある場合は、積極的に海外志向をアピールしておくとよいでしょう。そのような制度がない場合も、人事部に対して自ら意向を伝える努力をしておく方が、チャンスは広がります。実務でも積極的に海外事業部や海外駐在員とかかわりを持つようにして、そこで相手の印象に残ると、新たな要員が必要となった際に、事業部側から声がかかることもあります。
実際、これまでにお会いしてきた多くの海外事業部長の方々が、「社内で海外事業部に引っ張れそうな人材はいないか」と常に適材とチャンスを探しておられました。 もちろん、企業が海外拠点に派遣する人材は「海外に行きたい方」ではなく「海外でも結果を出してくれそうな方」ですから、仕事で結果を出していることが大前提です。
3. マネジメント力を身に着ける
海外赴任先で行うことは、マネジメントです。現地の社長として派遣される場合は、既に日本でマネジメント経験がある部長・課長級の人材です。しかし現地のシニアマネージャー級として派遣される場合は、本社の主任・係長級（非管理職）の人材ということがあります。その場合、国内でマネジメント経験がなくとも、現地ではマネジメント力を発揮することが求められます。
その要員に選ばれるためには、日ごろから後輩の指導や社内プロジェクトに積極的に取り組み、マネジメントの疑似体験を重ねておくことが有効です。
4. 語学力を磨く
言うまでもなく、外国語のスキルを磨く努力も重要です。海外志向をお持ちの方は、既にいくらかの英語力をお持ちであることがほとんどかと思われますが、あえてお伝えするなら、”読む・書く”といったスキルよりも、”聴く・話す”スキルを重点的に磨くことをおすすめします。
例えば、オンライン英会話で、あえて東南アジアなど非英語圏の講師と話す機会を持つことは、単なる語学学習を超えた意味を持ちます。
活躍できるフィールドを選ぶには、転職エージェント選びが重要
さて、４回にわたってお届けしてきたコラム、いかがでしたでしょうか。
日本企業が今後も持続的に成長を続けていくためには、いっそうの海外事業展開を進めることが不可欠です。そしてその成否を分かつ重要なポイントが、人材確保であることは今後も変わらないでしょう。
海外駐在経験者は、「仕事力」「マネジメント力」「国際コミュニケーション力」といったトリプルツールを兼備する希少人材として、転職市場でもさらに引く手あまたとなるでしょう。しかし、だからこそ、より活躍できるフィールドを適切に選択するために、これまでのキャリアをより詳細に棚卸しし、将来の設計をしておくことが重要です。
JACリクルートメントでは、日本本社からの求人だけでなく、海外拠点からのニーズもお預かりしております。
非公開求人も多数ありますので、海外での転職を視野に入れている方は、JACリクルートメントのコンサルタントに、一度ご相談ください。
この記事を監修した転職コンサルタント
佐原 賢治
海外進出支援室 室長
1990年同志社大学商学部卒業。2000年JAC Japan(現JAC Recruitment)入社。関東・関西・九州で主に日系製造業向け人材紹介コンサルティングを経験した後、本社人事部長職を経て2011年から現職。海外事業展開に伴う国内外での人材採用に対する助言を行なうほか、自治体、地方金融機関等主催イベントでの講演多数。日経産業新聞「HRマネジマントを考える」隔月連載中。
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